7日の日経平均は反発。
7日の日経平均株価は、
前日比370円86銭高の2万3575円72銭と反発。
出来高概算11億5000万株。
6日の米国市場では、
イラン情勢緊迫化への警戒感から下落して寄り付きましたが、
イランの対立が戦争にまで発展するとの予想は少ないとの見方もあり、地政学リスクの懸念が後退する形で主要株価指数が揃って反発。
シカゴ日経225先物清算値も大阪比215円高の23315円と反発し、対ドルでの円高が一服していることなどが個人投資家マインドの改善につながり、買い戻しの動きが先行。
その後も断続的なインデックス買いの影響もあって前引け際には23500円台を回復。
後場は23500円を挟んでのこう着が続いたものの、ほぼ日中の高値圏で取引を終えました。
指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、テルモ<4543>、ダイキン<6367>、リクルートHD<6098>、富士フイルム<4901>、京セラ<6971>が堅調。
日経平均は寄り付き後も200円を超える上昇をみせており、一気に25日線レベルに接近しており、理想的な反発となりましたが、一段高への材料としては、米国で発表される12月ISM非製造業景気指数が注目されます。
ISM製造業指数は改善予想に反して悪化しましたが、12月サービス業PMI改定値は改善がみられていたこともあり、ISM非製造業に改善がみられるようだと、ポジティブ視される可能性はありそうです😊
一方でイラン情勢緊迫化への警戒に対して楽観的な見方はあるものの、慎重姿勢は継続しそうです。
ソレイマニ司令官の遺体がイラン国内に戻り、葬儀や追悼の集会が各都市で始まっているため、イランは喪に服している状況。
葬儀が終わった後の動向次第では警戒感が高まる可能性も。
そのため、インデックスに絡んだ商いの他は、積極的に上値を追う流れにはなりづらいと考えられ、物色についても、個人主体の中小型株での短期的な値幅取りが中心になりそうです。