8日の日経平均は反発

8日の日経平均株価は、

前日比212円53銭高の2万1587円78銭と反発。

出来高概算11億1000万株。

7日のダウ平均は 、前営業日比95ドル安の2万6478ドルと3営業日ぶりに反落。

中国は対米協議で合意に向け、困難な問題には工程表作成との報道が伝わったろか

円相場が1ドル＝107円台前半へと円安が進んだことなどを映して日経平均は反発スタート。

国慶節による連休明けの上海市場が堅調だったことも投資家心理に寄与しました。

ただ、市場の関心は米中通商協議の行方に移っているだけに、関連する報道には神経質になっており、市場では積極的な売買は手控えられたよう。

「外部要因に左右されない内需関連銘柄中心に物色の矛先が向かっていた」との声が聞かれました。

指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、アドバンテスト<6857>、テルモ<4543>、ファナック<6954>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>がけん引。

 ファーストリテの上昇から、225型優位の展開となっており、先物主導によるインデックス売買の影響が大きかったとみられます。

とはいえ、円安の流れから反発は意識されていたものの、終日強含みの展開となっており、安心感にはつながりやすいでしょう。

日経平均は上値抵抗だった25日線を捉えてきており、米中閣僚級協議を控える中で、引き続き底堅さを見せられるかが注目されるところです。

5日線と25日線とのデッドクロスによりシグナルは悪化傾向ですが、25日線を支持線に変えて直近で空けているマド埋めを意識させてくるようだと、米中閣僚級協議後のアク抜けを意識した買い戻しの流れが強まる可能性はありそうです。

また、基本的には参加者が限られているため、指値状況の薄い中では、小さいエネルギーでもトレンドが出やすい需給環境でもあります。

一方、足元で中小型株の活発な売買がみられているが、値幅が大きく出やすい半面、資金の逃げ足の速さから急速に値を消す銘柄も散見されています。

基本的には米中閣僚級協議通過までは積極的にポジションを積み上げる参加者は限られていると考えられ、値動きの荒さには注意する必要がありそうです。