10月1日の日経平均は反発

10月1日の日経平均株価は、前日比129円40銭高の2万1885円24銭と反発。

出来高概算11億6000万株。

米中貿易摩擦を巡る懸念が和らいだことを受けた米株高の流れや、

日銀短観で大企業製造業の景況感が予想ほど悪化しなかったことが買い戻しを誘う格好となりました。

ただし、節目の22000円を突破するには材料不足でもあり、名実ともに年度下期相場入りしたものの新規の買い手掛かりにも乏しいうえ、本日は9月の米ISM製造業景況指数など重要な経済指標の発表を控えており、市場では「経済指標を受けた米国市場の動向が気掛かり」との声も聞かれ、次第に模様眺めムードが強まりました。

指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>のほか、このところ日経平均の重石となっていたソフトバンクG<9984>がけん引。

その他、TDK<6762>、リクルートHD<6098>、アドバンテスト<6857>、安川電機<6506>が堅調。一方で、ファーストリテ<9983>が重石にら、

日銀短観で大企業・製造業の業況判断指数（DI）がプラス5と、前回の6月調査から2ポイント、3四半期連続の悪化となりましたが、予想ほど悪くなかったことや、来週に予定されている米中協議への進展期待なども高まり、景気敏感セクターへの物色がみられました。

もっとも、米財務省報道官が中国企業の米株式市場での上場廃止を検討しているとの先週の報道を否定したことを材料視する声が聞かれていましたが、これについては前日の寄り付き前に既に伝えられていたものの米国の反応を経て材料視されている模様です。

日本主導でのトレンド形成は難しく、引き続き米国市場の動向などに振らされやすいと考えられます。