2日の日経平均は薄商いの中反落

2日の日経平均株価は、

前営業日比84円18銭安の2万0620円19銭と反落。

米中貿易協議の行方に関する不透明感をはじめ、2日の米国市場がレイバーデーで祝日であることや、今週末に各国での経済指標の発表が控えていることなどもあり、東証一部市場は薄商いで、出来高概算8億株。

トランプ米政権は、中国製品を対象に制裁関税「第4弾」を発動。中国政府も米国と同時刻に報復関税を発動、先週末は米中協議再開を巡る報道から期待先行の動きをみせていた反動もあり、利食い優勢の展開に。

ただし、米中の政府関係者は協議再開に向けて調整中としているほか、米国市場はレイバーデーの祝日となるため参加者は限られており、様子見姿勢の強い相場展開でした、

日経平均は前場の値幅は50円程度にとどまっていましたが、後場は30円程度と小動きであり、売買代金は今年最低を記録しました。

指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、テルモ<4543>、ファーストリテ<9983>、第一三共<4568>、信越化<4063>が重石。

一方で、東エレク<8035>、アステラス薬<4503>、アドバンテスト<6857>が下支えに。

日経平均がこう着ながらも20600円を上回っての底堅さが意識されており、中小型株の一角に資金がシフトする局面もみられましたが、資金の逃げ足も速い状況です。