24日の日経平均は小幅に反発
24日の日経平均株価は、
前日比27円35銭高の2万1285円99銭と小幅に反発。
出来高概算8億3000万株。
週末にG20首脳会議を控える中、こう着感の強い相場展開に。
21日のダウ平均は前日比34ドル04セント安の2万6719ドル13セントと5営業日ぶりに反落。
米商務省が21日に安全保障上のリスクが高い外国企業のリストに曙光信息産業など中国のスーパーコンピューター大手業など5社を追加する、つまり米国製品の輸出を事実上禁じるとしたことが重しとなりました。
米株安の流れから週明けの日経平均は小幅に下落して始まると、その後関東地方で震度4を観測する地震の影響もあってか、一時下げ幅を広げる局面も。
しかし、その後は底堅さが意識される中、米中協議への期待からグローベックスの米株先物が上昇して推移していたこともあり、日経平均においても小幅ながら切り返す展開。
後場寄り付き直後に21300円を回復する局面もみられましたが、後場の値幅は40円弱と方向感に乏しい相場展開でした。
指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、NTTデータ<9613>がけん引。一方でユニファミマ<8028>、東エレク<8035>、KDDI<9433>が重石に。
「米中首脳会談の準備に向け両国が協議」との報道が買いに向かわせた局面もみられましたが先週の段階で、中国と米国の交渉チームは米中首脳会談の準備のため、25日にも大阪で会合を開く見通しと伝えられており、好材料視というよりも売り込みづらくさせた格好でしょうか。
日経平均の底堅さは意識されているとは言え、積極的な参加者は不在といえます。
G20への期待を背景としたポジションが積み上がっているとは考えづらい需給状況の中であり、どちらかというと外部環境の不透明感からショートに傾いていると考えられ、上値を買い上がる流れは期待しづらいものの、買い戻しに伴う底堅さは引き続き意識されやすいところ。
その他、円相場は円高傾向ながらも小康状態であり、輸出関連などへもG20を前に買い戻しの動きが意識されそうです。
基本はこう着感の強い相場展開が続くと考えられますが、日経平均は5日線処での底堅さが意識されてくるようだと、節目の21500円突破を試す展開もあるかもしれません。
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スマホでトレードや調べものなどのお仕事をすることも多いので、モチベーションが上がりそうです。