11日の日経平均は3日続伸も、薄商いは継続

11日の日経平均株価は、69円86銭高の2万1204円28銭と3日続伸。

終値での21200円回復は5月28日以来、10営業日ぶり。

出来高概算10億株。

10日のダウ平均は前営業日比78ドル74セント高の2万6062ドル68セントと6営業日続伸し、約1カ月ぶりに2万6000ドル台を回復。

とはいえ前日の米国市場の上昇はある程度織り込まれていた中で、日経平均は利食い先行でスタート。

しかし21000円は割り込まず、中国市場の強い値動きもあって、底堅さが意識される中で買い戻しとみられる流れから、切り返しをみせました。

指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、京セラ<6971>、ソフトバンクG<9984>、TDK<6762>がけん引。

一方で、ファーストリテ<9983>が重石となりました。

日経平均は売りが先行したものの、その後の切り返しによって25日線をクリアした格好。同線が支持線として意識されてくるようだと、次は21455円処に位置している75日線辺りがターゲットとして意識されそうです。

また、週末の先物オプション特別清算指数算出（SQ）を控えており、オプション権利行使の21250円処をクリアすることにより、次の行使価格である21500円が意識されてくることも期待されそう。

もっとも外部環境に振らされやすい需給状況でもあるため、リバウンド基調が強まったとしても、買い戻し中心であることは変わらないでしょう。

出来高も辛うじて10億株を上回った薄商いであり、SQを前に大きく振らされる可能性もあるため、新規のオーダーは期待しづらいところ。そのため、引き続き月末のG20に向けた景気敏感株への買い戻しが意識されるほか、需給的に売りに傾いていると考えられる証券や銀行等金融セクターの買い戻しが続きそうです。

その他、10日の中国5月貿易収支、12日の5月消費者物価指数、卸売物価指数、14日の5月鉱工業生産、小売売上高、固定資産投資など中国の経済指標の発表が控えており、指標内容を受けた中国株の動向が資源株などへ影響を与えそうです。