不況でも肥満率アップ

痩せなきゃ、痩せなきゃ．．．って言っている間は痩せませんね。

でも、やっぱり痩せなきゃ。

　
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ＣＮＮ
米国民の肥満傾向は景気後退が続く中でもとどまる気配を見せず、成人の肥満率は全５０州中２３州で上昇していることが、米非営利団体（ＮＰＯ）「米国健康トラスト（ＴＡＨ）」と「ロバート・ウッド・ジョンソン財団（ＲＷＪＦ）」による調査で明らかになった。　肥満率が最も高い州はミシシッピ州だった。

調査では、米疾病管理予防センター（ＣＤＣＰ）の基準に基づいて、身長（メートル）を体重（２キロ）の２乗で割った体格指数（ＢＭＩ）が３０以上の場合を「肥満」、２５以上３０未満を「太りすぎ」と判定し、成人と子どもについて州ごとの割合をまとめた。

それによると、過去１年間に「肥満」と判定された成人の割合は、３１州で２５％を超えた。　９１年の統計では、２０％を超える州はなかったという。

ミシシッピ州は５年連続で首位を記録。　前年の３１．７％からさらに増え、３２．５％の成人が肥満の範囲に入った。　以下、ウェストバージニア（３１．２％）、アラバマ（３１．１％）、テネシー（３０．２％）、サウスカロライナ（２９．７％）の各州が続いている。

成人の肥満率が最も低かったのは、コロラド州の１８．９％。　マサチューセッツ、コネティカット、ロードアイランド、ハワイの各州も２０％強にとどまったが、いずれの数字も前年をわずかに上回った。

ミシシッピ州では、１０―１７歳の子どもたちのうち４４．４％が肥満または太りすぎと判定されている。　同州当局は教育水準と肥満との関連を重視し、学校現場を中心に、食生活や運動の指導、給食の改善などに取り組んでいる。

昨年来の不況にともない肥満傾向がさらに進行していることについて、専門家らは
（１）家計が圧迫され、栄養バランスの良い食品を選ぶことが経済的に難しくなった
（２）公共サービスの予算が失業対策などに回されるため、肥満対策が手薄になっている
（３）経済的な不安感やストレスを原因とする肥満が増えた
――などの要因を指摘している。
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