日本経済新聞によると、コーヒー文化が盛んな京都で、老舗喫茶店が事業承継による再興を探っています。
喫茶店「コロラド」を展開するワールドコーヒー（京都府京都市）は他の飲食店グループ経営者がスポンサーとなり体制を刷新しました。
イノダコーヒ（同）は投資ファンドの下で店舗拡大を図ります。
新型コロナウイルス禍や後継者難による行き詰まりの打破を目指します。
「京都でのワールドコーヒーの知名度は今でも高い。中長期ではピークだった20億円の売上高を目指したい」と、社長に就任して5か月の森田淳平氏は意気込んでいます。
2023年10月、ワールドコーヒーは債務を旧会社に切り離し、事業は新会社に移管する方式（いわゆる第2会社方式）での再生に踏み切りました。
スポンサーとなったのは焼肉店やカフェなど数十店舗を運営するダンシンダイナー（大阪府大阪市）のオーナーです。
森田社長は同社の人事部長も務めています。
1961年創業のワールドコーヒーは直営4店舗を運営し、足元の売上高は5億円ほどです。
1980年代の純喫茶ブームのころには20億円規模だった時期もありますが、前社長で現在は統括本部長を務める戸塚晴彦氏は「外資カフェチェーンなどに押されて近年は赤字が続いていた」と説明しています。
長年の負債に加え、コロナ禍で営業休止が広がりました。
コロナ対策融資の返済や特例で猶予されていた従業員の社会保険料納付が始まった2023年ごろ、資金繰りに行き詰まったのです。
新体制となり、ダンシンダイナーの系列店舗と仕入れを共通化するといった効率化策に着手しました。
仕入れ価格の上昇分の価格転嫁や、スーパー向け商品のパッケージ変更などの改革を急ぎます。
黒字体質に転換した上で「2年後をメドに店舗運営のモデルとなるような旗艦店をつくりたい」（森田氏）と話しています。
総務省の家計調査（2023年）によると、全国の都道府県庁所在地と政令指定都市の中で京都市の2人以上の世帯当たりのコーヒー（豆と粉末）の年間消費額は1万311円と、大津市（1万321円）に次いで全国2位でした。
コーヒー文化が根付いていますが、観光客の需要が多かった分コロナ禍の傷痕は深かったようです。
事業再生コンサルティングのみらいエフピー（東京都千代田区）の小林廣樹社長は「2023年に入ってゼロゼロ融資返済などが本格化した。喫茶店などの飲食業界を中心に、悪化した財務状況に改めて向き合わなくてはならなくなる事例が増えている」と指摘しています。
1940年創業で全国に9店舗を運営するイノダコーヒ（京都市）も2022年に投資ファンド、アント・キャピタル・パートナーズ（東京都千代田区）の傘下に入いりました。
イノダコーヒの前田利宜社長は「サロンのような静かな時間や空間を楽しんでもらうのが当社の強み。今後市場を見ながら複数店を出店したい」と話しています。
卵のサンドイッチなどを看板商品に喫茶店4店舗を運営するLa Madrague（ラマドラグ、京都府京都市）は2022年12月にサンマルクホールディングス（HD）の完全子会社になりました。
新型コロナ禍以降に営業赤字が続いていました。
サンマルクHDは「歴史ある店づくりの知見やレシピを生かし、新業態として好立地を選んで出店していきたい」（管理本部）と意気込んでいます。
観光客の回復に加え、昭和レトロブームなどの追い風で「若い世代や外国人の利用も多い」（サンマルクHD）。
資金力や運営ノウハウを生かしてブランド力を磨くことができれば、成長の道も見えてきそうです。
コメダも以前、ファンドが入って立て直していますので、カフェはうまく経営できれば、儲かる業種なんでしょうね。
出店で行き詰まるところが多い感じはしますので、資金があれば立て直せるのかも知れませんね。
京都に限らず、カフェは人々にとって、なくてはならないものだと思いますので、立て直しがうまくいって欲しいと思います。
｢コロラド｣や｢イノダ｣などの京都の老舗カフェは事業承継で再興していることについて、あなたはどう思われましたか？
