脳神経外科で脳卒中リハビリテーションのエキスパート、酒向正春(さこう・まさはる)さんが筋肉を鍛え、心を整えて95歳までの健康寿命を実現する「サコーメソッド」を提唱している。

「筋肉革命95](日刊現代)にまとめ、年齢より20歳若い筋肉を維持することで、80歳で8割が豊かに就労できる健康長寿社会を実現したいと、高齢化が進むなか全国での普及に意欲を見せている。

酒向さんは脳梗塞で倒れた長嶋茂雄さんのリハビリを2004年から約8年間サポートした。

回復に向けて厳しいリハビリに挑む長嶋さんの姿が「筋肉革命95」の考え方につながっている。

健康長寿の平均は男性が72.57歳、女性は75.45歳(2022年、厚生労働省調べ)、平均寿命との差は男女とも10年前後あり、人生100年時代には健康ではない期間がさらに長期化する恐れがある。

脳卒中や認知症、加齢による衰弱、予防のためには健康な筋肉状態が健康な脳機能と連関する「脳筋連携」が重要だと指摘する。

筋肉量を増やせば筋力と体力が増加し、糖尿病や高血圧などの生活習慣病も予防できるし、転倒しにくい体づくりに繋がり、骨祖しょう症や変形性関節症の予防にもつながる。

その結果、社会参加や学びの機会も増えて、脳機能が活性化され、筋肉を鍛えることで体調を良好に保つホルモンなどが分泌されるという。

脳筋連携を促進する方法がサコーメソッドで、基本はお尻と太もも、下半身の大きな筋肉を鍛えることと柔軟性を保つこと。

ストレッチや筋肉増強トレーニングが中心になる。

トレーニングは一人でもできるが、高齢者が継続することは難しい。

適正な運動を計画し管理してくれる専門家がいて、マシンを備えたパーソナルジムの設置が安全な訓練には欠かせない。

愛知県宇和島市に近い愛南町(酒向さんの出身地)に7月、地方で初めてサコーメソッドを導入し筋肉革命ジムがオープンした。

理学療法アスレチックトレーナーが常駐し、人口1万8000人の町だが、利用料金は月額1万円、すでに130人の入会者がいるという。

多くの人に利用してもらうには、料金を安く設定することやトレーナーの育成が急務。

トレーナーは現在50人ほどだが、全国に普及するには2000人が必要と、筋肉や骨と脳は50歳を超えると衰え始める。

50歳以上の希望者がトレーニングに取り組める環境づくりが必要だ。

 

 

 

 

酒向正春(さこう・まさはる)回復期リハビリテーションセンター「ねりま健育会病院」(東京都)院長。

できるだけ早い段階ではリハビリ治療を開始する。「攻めのリハビリ」を推進。

高齢者や後遺症を持った人にやさしい街づくり「健康医療福祉都市構想」を提唱し、都内をはじめ各地で都市整備を実施している。


 

証券口座乗っ取り再燃、不正アクセスさらに巧妙化になっている。

証券口座が不正アクセスで乗っ取られ、勝手に株式が売買される問題が再燃している。

金融庁によると、8月の不正取引の売買額は約514億円で、2か月連続で前月より増えた。

証券業界は対策を強化しているものの、新たな手口も横行している。

企業の対策に加え、個人の自衛意識向上も重要となる。

乗っ取りの手口は、利用者を本物と似た偽のウェイブサイトに誘導し、IDやパスワードを入力させて盗むフィッシング詐欺が代表的だ。

証券会社は対策として、インターネット取引のログイン時に複数の手段で本人確認をする「多要素認証」の導入に取り組み、7月時点で79社が設定必須化を決めている。

金融庁も注意を呼びかけ、業界とともに強固な対策を進めると強調している。

こうした中でも被害が絶えないのは、手口がさらに巧妙となったためだ。

顧客が偽サイトに入力した個人情報を犯罪者側が直後に把握し、正規サイトに即座に不正アクセスする「リアルタイムフィッシング」が増えているとみられる。

 



リアルタイムフィッシングは、正規のユーザーと本物のウェブサイトの中間に攻撃者(フィッシングサイト)が割り込んでやり取りを中継するサイバー攻撃。

通常のパスワードだけではなくワンタイムパスワードも中継するため、多要素認証であっても不正ログインを許してしまう。

この手口では通常のパスワードに加えて、一度きりのパスワードを使う方式の多要素認証を破られる。

注意喚起だけでなく、リスク回避の金融教育が必要不可欠だ。

SBI証券や楽天証券などを中心に、フィッシング耐性のある認証方式「パスキー」を導入したり検討したりする企業が増えている。

パスキーとはFIDO(ファイド)2という仕様に基づいた、パスワードを使わない認証方法である。

FIDO認証などとも呼ばれる。

パスワードがネットワーク上を流れないので、リアルタイムフィッシングを防げる。

ただ導入には課題もある。

開発にコストがかかる。開発に慣れていない現場もあるだろう。

セキュリティの専門家はフィッシング対策として導入すべきだと強調するものの実装のハードルは高いという。

証券会社はユーザーの資産を守るために、セキュリティの向上を目指しているが、ユーザーとの軋轢(あつれき)がそれを阻む壁となっているケースもある。

安全性のために利便性が低下する場合があることを理解する必要がある。

安全性の欠如により被害に遭うのはユーザーなのだから。

メールに記されたリンクを開かないほか、証券会社のサイトはブックマークしてアクセスすることなどを対策すること。

自らの資産を守る力が必要、重要になってくる。

 

高齢者らに、ネットバンキングを利用できる金融機関の新規口座を作らせるなどし、そこに入金させた現金を不正に引き出す新たな特殊詐欺の手口が広がっている。

同一名義の口座間で金が動くため、金融機関が異変に気付きにくいのが特徴です。

従来の手口がより巧妙になり、全国各地で発生する可能性がある。

口座がマネーロンダリングに関わっている。

 



詐欺グループが警察官になりすまし、警察官をかたる男は捜査のため口座の現金を確認する。

新規口座を開設してほしいと迫り、ネットで口座開設を要求する。

ネットバンキングで使用するログインIDとパスワードも巧みに聞き出す。

指示されるまま元々持っていた口座から送金した。

 

その後、不審に思い警察署に連絡し詐欺と発覚した。被害額は1,900万円近くに上がっている。

ネットバンキングを悪用した特殊詐欺被害は1件当たり約1,100万円なのに対し、新規口座開設の手口だけで見ると1件当たり約3,800万円と3倍を超える。

普段の口座と違い、新規口座は大きく金が動いても金融機関に不審がられにくい。

従来はネットバンキングを利用できるよう設定させ、詐欺グループの指定口座に送金させていたが、普段利用しない振込先への多額送金は金融機関から疑われる危険がある。

ネットバンキングを悪用した手口の発展型は全国どこで起きてもおかしくない。

これまでですと使ってない口座だと思うんですが。

そこからいきなり他人の口座に振り込んだとしたら、銀行がおかしいなと気付くわけです。

ところが、自分名義の新しい銀行口座に自分の口座からお金を入れるだけですから移動しても不審がられない。

多分、皆さんたくさんの銀行口座持ってらっしゃいますけど、それをひとつにまとめて一気にこうやってだますということだと思います。

ネットバンキング詐欺に遭わないために

・警察や検察はネットバンキングの開設や送金を依頼することはありません。


・IDとパスワードは電話で聞かれても絶対に教えないこと。

まずは個人情報を教えない。

 

情報を取られれば、お金が取られるということは意識を持って徹底しないといけません。