キャリアアップや昇進を目指さず、必要最低限の業務をこなす働き方「静かな退職」が注目されている。
かつては怠けているなどと捉えがちだったが、最近は肯定的に受け止める人が増えつつある。
女も男も、高齢者も働く時代。
これまでの働き方こそ見つめなおす時ではないでしょうか。
昇進や昇給を前提に長時間労働は、結婚、出産後も働き続ける女性が増えたことで、成り立たなくなってきました。
男性も家事や育児を担うことが推奨され、リモートワークが浸透するなど、これまでの常識が大きく変わり静かな退職が広まっている。
この傾向は、組織にとってどう影響するのか？
企業が静かな退職を認める代わりに給料を据え置く場合、人件費の抑制や人手不足の解消窓につながるメリットがある。
静かな退職をしている人で、仕事、私生活ともに満足している人は働くモチベーションや仕事の自主性が高いとして、企業側に共生を促す。
一方、職場環境や評価などへの不満から意欲が低下しているタイプには、移動の希望を出せるなどの社内公募制度を設けたり、評価についてフィードバックを行った対策を進める必要がある。
就職情報のマイナビ（東京都千代田区）が昨年11月に実施した、静かな退職に関するインターネット調査によると、20～59歳の正社員の男女（有効回答3,000人）のうち静かな退職をしている割合は44.5％だった。
年代別では20代が46.7％と最多で、50代の45.6％、40代の44.3％が続く。
このうち静かな退職を続けたいと答えた人は70.4％に上がった。
今年3月、企業の中途採用担当者（有効回答815人）に静かな退職の賛否を尋ねると「賛成」38.9%が「反対」32.1％を上回った。
賛成する理由は人それぞれだと思うので。
反対する理由は組織にとってプラスではないなど。
静かな退職という働き方 (PHP新書)
「静かな退職」―アメリカのキャリアコーチが発信し始めた「Quiet Quitting」の和訳で、企業を辞めるつもりはないものの、出世を目指してがむしゃらに働きはせず、最低限やるべき業務をやるだけの状態である。
「働いてはいるけれど、積極的に仕事の意義を見出していない」のだから、退職と同じという意味で「静かな退職」なのだ。
・言われた仕事はやるが、会社への過剰な奉仕はしたくない。
・社内の面倒くさい付き合いは可能な限り断る。
・上司や顧客の不合理な要望は受け入れない。
・残業は最小限にとどめ、有給休暇もしっかり取る。
こんな社員に対して、旧来の働き方に慣れたミドルは納得がいかず、軋轢（あつれき）が増えていると言われる。
会社へのエンゲージメントが下がれば、生産性が下がり、会社としての目標数値の達成もおぼつかなくなるから当然である。
そこで著者は、「静かな退職」が生まれた社会の構造変化を解説するとともに、管理職、企業側はどのように対処すればよいのかを述べる。
また「静かな退職」を選択したビジネスパーソンの行動指針、収入を含めたライフプランを提案する。