遂に朝日新聞の凋落がネットに拡散され始めた。
凋落自体は数年前から明らかなのだが、世間的な耳鼻を集めるようになり始めたのだろう。
朝日新聞（新聞業界全体）の凋落は何故始まったのか？
答えは、インターネットによって情報門番の座から引きずり降ろされたからだ。
簡単に言えば、ネット発信情報によって、読者側が新聞情報のファクトチェックや主張根拠や評論の誤りを知る事が可能になり、情報の信頼性を失ったことが全てだ。
つまり、「新聞のコンテンツには情報価値が無い」ということが明らかになったのだ。
テキスト情報を売る業界である新聞、雑誌には、特に政治、経済を扱う文字メディアには、それなりの知的読者が付いていた。
現在の朝日新聞の読者の大半は、６５歳以上だろう。
加えて朝日新聞は、若年層（２０代、３０代）の読者が殆どいない。
常識的に言えば、完全なオワコンであり、計算上、あと１０年程度で１００万部以下が確実と見られている。
また20年というスパンで見れば消滅に近い状況は間違いなく来る。
朝日新聞が新規読者を獲得出来なくなった背景には、インターネットの発達があることは否定しないが、同時に記事の内容が余りにも左翼寄りすぎて、実態とかけ離れ場情報や論評が多く、コンテンツの価値がないと考えられていることもあっただろう。
慰安婦問題に関して言えば、20年近い時間をかけて、完全に虚偽の情報を垂れ流し続け、日本の国益の足を引っ張り続けたし、福島原発事故に際して、故・吉田所長が所員の退避命令を出して管理を放棄したなどという嘘っぱち記事を一面記事を出すような低レベルの新聞社成り下がった事は記憶に留めておくべき事だろう。
朝日新聞の本当の有料読者数は、正式な公表数がないが、日本ABC協会のレポートの云う399万部ではなく、本当はこの60％程度となる250万部程度だと推定されている。
私は新聞を読まなくなって12年ほど経過しているが、困った事が1つもない。
新聞の政治情報は、各社の色眼鏡が書かれているだけだし、経済解説は、殆ど出鱈目で読む価値もない。
また昨今は政治家本人や関係者本人が発信しているため、一般人でも一次情報に触れられる機会があり、新聞やテレビが編集した情報に頼る機会が大幅に減った。
特に重要なのは、新聞、テレビが全く扱わない情報に重要な物が多いという事実だ。
これまでは、一般人にはそうした事が分からず、メディア頼りだったが、現代は違う。
更に、新聞、テレビが左翼系の連中に乗っ取られている実態が顕著であることが明らかになっている現代において、もはや大手メディアの情報発信には信頼性を抱かない人たちが若年層を中心に増えている。
朝日新聞が無くなる日は、日本にとって良い日である。
1日も早く朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、日本経済新聞等が消滅することを祈っている。
