サラリーマンの多くは、40代から50代が収入のピークになる。
それに従って生活支出を多くする家庭も増えてくる。
もちろん、子供のいる世帯では、子育てにかかる支出が多く、自分たちに回す可処分は多くないと言う人たちもいるだろう。
それでも30代よりも40代以降は基礎的な支出が多くなりがちだ。
多くの人たちは、年金生活者になった段階で、年収300万円前後かそれ以下の生活レベルが基本になることを知らない。
それどころか、50代以降、多くは収入を減らし続け、60代に入ると現役時代の４割以下にもなってしまう。
従って40代から来るべき年収300万円生活を見据えておかないと先々の生活がキツクなる、というのがこのブログの趣旨だ。
ポイント：
（１）収入のピークに合わせて可処分所得を大きくしないこと。
（２）多くの人は収入の全てが年金頼みになる。
（３）最終的には（２）の収入水準に合わせた生活が日常となる。
まず、子育て以外の支出、つまり夫婦に関わる日常の支出に目を向けて欲しい。
住居費、食費、保険、雑費、遊興費、光熱費等を合算して、毎月平均して幾らの支出があるかをリアルガチで計算して欲しい。・・・①
そして、ご自身のねんきん宅急便を確認し、受給年齢になった際にもらえる年金が幾らになりそうかを確認して欲しい。
夫婦であれば、夫婦合算の金額を把握して欲しい。・・・②
さて、①の支出の中で、将来的に削減出来る可能性のあるものをリストアップし、どの程度の額が削減出来るかをガチで計算して導き出して欲しい。・・・③
その上で以下の式に数字を当てはめて欲しい。
②－（①－③）＝A
この式で導き出された「A」の数値の意味は以下になる。
（１）数字がプラスであれば、毎月の年金受給額で生活可能だと判る。
（２）数字がマイナスであれば、年金受給額額では足りないと判る。
多分（２）の人が多いと思うが、この額が大きければ大きいほど、将来的に削減しなければならない額が大きい事が分かるし、調整を必要とする額が見える。
仮に年金以外の収入がなくなり、（２）のAを削減出来ない場合、その額は貯蓄から切り崩す必要がある。
私の場合だが、還暦後に調整した支出は約２５％程度だ。
賃貸物件を押さえた場所に引っ越し（運よく解体に伴う強制引っ越しで引っ越し代はゼロで済んだ）、携帯電話料金の見直し、外食の撲滅、必要なもの以外は買わないなどでこれを達成。
もともと、現役時代の支出を月額で２５万円程度に抑えていたため、比較的楽に支出を落とす事が出来た。
現役時代に毎月３０万円を超える支出をしていたら、中々支出を落とすのが困難だったと思う。
いずれ年金受給者になれば、その受給額範囲で生活設計を組まなければならない。
死ぬまで継続して働ける事が確実に見えている人は例外だが、そうでない場合は、この考えの範疇となる。
一般的サラリーマンは40代から50代の給与の増える時期に、その増加に合わせて生活支出を大きくしてしまう。
するといずれ調整段階に入ってから困難な時期を迎える事になる。
従って、先々を見据えて、生活に関わる固定費を早めに見直しておいた方がいいだろう。
1点、ちょっと辛い話を書いておくが、これは今の20代、30代が将来に備えるための情報だからだ。
日本は少子化まっしぐらだ。
多分、回復することはないだろう。
現在の年金制度は、余程の事が無い限り潰れる事はないが、賦課方式であるため、支払う人口が減ると支払い額も下がるため、従って貰える額も減って行く。
現役世代の支払い額を増やす事は簡単ではないため、年齢が若い人ほど受給年齢が上がり（７０歳～７５歳）、貰える額が段々と減ってくる。
従って労働年齢を長く維持するよう社会、個人が工夫するか、年金以外の資産で自分の生活を支えられるように前々から準備をしておく必要がある。
この見通しは予言ではなく、確実に起こる未来だ。
似たような内容を書いている参考記事：
