私は現在、還暦を過ぎた人間だ。
この１５年、新聞を全く読まなくなり、テレビの報道は、チェック程度にしている。
そもそもテレビも見なくなってしまった。
ネットニュースのネタ元の多くは新聞記事なので、これもチェック程度にしている。
それで困った事があったかというとゼロなのだ。
それどころか、世情を判断するのに新聞とテレビ報道ほど邪魔なものはないというのが私の結論だ。
朝日、毎日、東京新聞という日本左翼機関紙系新聞に加え、参加のテレビ局であるテレビ朝日、TBS等が発信する情報は、かなり注意して見聞きする必要があるものばかりだ。
上記３紙やテレビ局が行っている事は、報道ではなく、持論展開をするための機関紙的な紙、放送媒体だ。
そもそも大手メディアは、１９６０年代の学生運動の華やかな時代、学生時代の活動の果てに一般企業に就職出来なかった連中の受け皿になっていた。
テレビ、新聞、テレビ制作会社、雑誌、芸能などにそうした人材の多くが流れた事が、今日におけるメディアやエンタメ系が左寄りになった一因である。
従って学生活動家崩れが発信する情報を好むのは、元活動家とその周辺の人たちになるのだが、情報の非対称性の時代が長く続いたため、一般国民も巻き込まれる事になった。
普通の神経で考えれば、対価を払ってまで読むに値する内容などは全く見当たらないが、比較対象がなかった事が不幸な時代を長くした。
昨今の若い層が新聞を読まないのは、ネットの発展のお陰だが、当然の行動なのだ。
（もちろん携帯の普及は大きな変化に一因）
読売新聞は、渡辺主筆のための新聞で経営的な不健全さが目に余るし、日本経済新聞は、経済と政治以外の部分で多少読むに適しているかどうか、の程度だ。
産経新聞は、何とか記事、論調を現実、ギリギリ事実に近い切り口で迫っているが、いかんせんメディアパワーがなさすぎる。
日本の新聞は、海外と違って株式譲渡制限が法的にかかっている。
従ってNYタイムス等のように別の産業の血が入る事が出来ない。
日本経済新聞は、フィナンシャルタイムを買収したが、世界中の資本家は、日本の新聞を買う事が出来ない。
当然、こうした事は、経営的な変化や業務効率化がしにくいため、旧態依然となり易い。
ネット時代において、新聞業界がビジネス上で後塵を拝しているのは、経営陣の適切な交代が行われないからだ。
従って業績が自然落下しているのに、根本的な改革が出来ない。
本当にオワコンなのだ。
そもそも現代において、一般人の我々が一次情報に触れるのはそれほど難しくない。全てを対象にするのは無理だが、政府発の情報は、例外を除けば１次情報を省庁のWEBサイトで触れられるしものも多いし、国会議員、各界の専門家の発信などもYOU TUBEやブログで見聞き出来る。
こうした情報の方が新聞記者の書いたヨタ記事よりも質が高い。
大体、文科系人材に理科系的な分析、解析、解説が出来る訳もない。
朝日新聞の原真人氏のような低レベルの経済解説を読んで、なるほど、と思っている人がいたら、残念ながら痛々しくて話にならない。
これまで一般国民は、大手メディアという関所がなければ情報にアクセス出来なかった。そのためメディアの情報を信じる以外の選択がなかった。
しかしネット文化の発展で一般国民が一次情報に触れる機会を得て、大手メディアの情報の信ぴょう性はがた落ちとなった。
あれほどまでの歪曲、印象報道、意図的編集がなされていては、もはやジャーナリズムとは言えないのは明白。
ネット情報は、玉石混合と言うが、選別する能力さえあれば、玉を拾う事は難しくない。
選別は簡単だ。
実際に起きている現実、もしくは起きるだろう予測と分析が発信内容と一致している人は必ずいるからだ。
玉を見極められれば、ヨタ記事に惑わされる事も全くない。
新聞とテレビの報道に触れていると人間がダメになる件、お分かり頂けただろうか？
