今回の記事は、2021/10/4に記録しておいたものである。一読に値すると思い、今回、掲載する。

 

(関連記事)

日本危機(14) 早稲田・立命館は中国・朝鮮の巣窟
2020-10-07 

https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12606668262.html

 

早稲田大学や立命館大学には大学内に共通した中国の資金で創設され中国政府の指揮下にある学院『孔子学院』がある。学問の自由とかは、ほんまにお笑い種である。

大学自らが中国共産党の指揮下に大学と思想を置く。
 
早稲田大学(https://waseda-wci.jp)
立命館大学(http://www.ritsumei.ac.jp/confucius/about/)



<中国共産党と日本学術振興会との奇妙な関係>

あなたは日本学術振興会と呼ばれる機関をご存知でしょうか?

この機関は、あの日本学術会議の姉妹関係にある機関で、日本学術会議の科学者のいわば、弟子筋にあたる人たちがいる機関です。

年間予算はなんと、2,600億円もの予算で運営をされており、日本学術会議と同じく優秀な科学者が集まる機関です...

そんな巨額の予算を扱うほどの、重要な機関なのですが...実は最近、この日本学術振興会から、科学者などの人的資源や、年間予算2,600億円という予算も含めた物的資源が、中国共産党へと流れ込んでいることがわかってきたのです...

一体どういうことなのか?

それはこの日本学術振興会が、裏で、"中国のある機関"と密接につながっていることから、起きているようなのです...

琉球大学法文学部講師、日弁連人権委副委員長等の経歴を持つ弁護士:岡島実先生はこのように言います。

「北京研究連絡センターという機関が2007年に作られています。

ここで中国が、世界中から中国国家に役立てる優秀な人材を集めようということで、

「千人計画」という計画を打ち出しています。
そこに日本学術振興会が提携し、参加しているようなのです。

さらに、中国では2010年に国防動員法という法律が作られています。

全ての中国国民には国防義務があるので、国防のために必要なものは、共産党に提供しなければいけない。というものです。

つまり、日本の機関が中国の機関と提携するということは、まさにこの中国の国防体制、つまり軍備体制へと直接的につながっていくという関係にならざるを得ません。

となると科学者などの人的資源や年間予算2,600億円という予算も含めた物的資源が、日本学術振興会から、北京研究連絡センターを通して中国共産党へと直に提供されていく...

このような流れができてしまっているのです...」

まさに日本学術振興会は日本への裏切り行為とも呼べることを、裏で行っていたのです....

一体なぜ、このように中国共産党へ傾倒する学者が日本に蔓延るようになってしまったのでしょうか?

東北大学名誉教授である田中英道先生は、実はその元凶は、戦後に日本を牛耳り、日本人の思想を歪め、そうなるように行動させた黒幕たちにあると言います...

ダイレクト出版・NEW HISTORY運営事務局

 

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その黒幕とは

戦後日本を狂わせたOSS「日本計画」 

二段階革命理論と憲法 展転社
田中英道著


https://books.rakuten.co.jp/rb/11284992/

目次(「BOOK」データベースより)


現代史はルーズベルトの隠れ「社会主義」からはじまった/
アメリカOSSの「日本計画」/
「日本国憲法」は共産革命の第一段階としてつくられた/
日本国憲法は社会主義憲法である/
GHQの占領政策をお膳立てした左翼工作集団「OSS」/

マッカーサーはOSSによって操られた/
ケーディスが導いた社会主義日本/
「戦争犯罪人」という烙印/
東京裁判とOSS「日本計画」/
世界のメディアを支配するフランクフルト学派/
二十世紀を荒廃させたユダヤ・マルクス主義

 OSSとはOffice of Strategic Services の略で、戦後創設されたCIA等の諜報機関の前身になった組織である。

 

またこの組織は第二次大戦前から稼動しており、対日戦略、対独戦略の戦中戦後の方針に大きく影響を及ぼした組織である。

 二段階革命理論とはソビエトのような暴力革命による一気の共産主義社会実現を目指す革命ではなく、封建的な側面を打破し近代的資本主義社会を実現する(第一段階)、

そうした後、資本家階級を労働者階級が打倒し社会主義革命を達成(第二段階)し、革命を完成するという理論である。

日本の場合に当てはめてみると、第一段階で軍閥、ファシストを打破し、天皇は象徴として残す(現代日本)を経て第二段階に至る青写真である。

日本国憲法はOSSコミュニストが二段階革命理論実践を準備するために作った。

 

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基礎科学研究者、日本政府が追放
2023-02-20 
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12790075612.html
基礎研究者がバッシングされる理不尽な状況に嫌気がさして、中国等、やむを得ず渡ることを決意したという方もいました。

更に、日本で「役に立たない研究」として予算削減されている分野の研究者が中国で研究した途端に「軍事研究!」「技術流出!」とまるで「役に立つ研究」をしているかのようにバッシングする。

※海外からの留学生には国費留学関係予算180億円/年
うち、中国人留学生が最多。
学費の他に毎月14万円の生活費を支給。

日本の技術力を衰退させた政府
2023-02-19 
https://ameblo.jp/minaseyori/entry-12789705691.html