私たちは“仮想現実の世界”に生きている！
４）『歴史は勝者が作る』今も生きている歴史の中の“ウソ”⑨
このように第二次世界大戦は、米国によって、日本が対米戦争をせざるをえないような状況に追い詰められた結果、日本が自衛のためにやむにやまれず戦ったというのが実態であり、真実だったということが、アメリカ側の様々な証言と証拠からも見えてきました。即ち、この点、日本側の東條英機元首相の東京裁判での主張や昭和天皇の『米英両国ニ対スル宣戦ノ詔書』の言葉と完全に一致しており、それが事実として正しかったということが、様々な勇気ある人々の努力によって、東京裁判が終わった1948年11月12日から70年後の現在ようやく明らかになっているわけです。
近代戦は、総力戦であって、“持たざる国”が“持てる国”には勝てないことが明らかであるにも拘らず、なぜ日本はアメリカに戦争を挑んで行ったのか、私の当初の大きな疑問はこれで解消されました。
結局、アメリカは、当時の『白人以外は“人間”ではない』との人種差別意識とともに、その悲願であったアジアへの植民地拡大戦略の実行上邪魔になる非白人国日本を排除するために対日戦争を起こすべく、日本の米国との和平交渉の望みを知りながらのらりくらいと時間を稼ぎをして準備する一方、絶対的排日移民法やABCD包囲網、ハル・ノート等を通じて実質的な対日宣戦布告をした、あるいは、それらによって日本を真綿で首を締め上げるが如く徹底的に追い詰めて、日本側に対米戦争を決意させ、事前に暗号解読によって把握していた日本軍の真珠湾への“奇襲攻撃”を予定通り実行させて、多数の米国兵士を犠牲にした上で、それを逆に利用して、『リメンバー パールハーバー（真珠湾を忘れるな）！』の合言葉で米国民と米国議会の支持を得て、対日宣戦布告を行ったのでした。
いずれにせよ、“太平洋戦争”は、日本による“侵略戦争”などではなく、アメリカによる“アジアへの侵略戦争”であって、日本から見れば、“自衛のための戦争”だったのです。
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ホームぺージ「経営の神様松下幸之助の経営哲学－すべては心の持ち方次第－」
の方もぜひご覧下さい。最新の記事は、「５．社会とともにある経営 ２)経営観 『企業は社会の公器』②」です。現パナソニック株式会社の創業者である松下幸之助は、“企業”が“社会とともにある”ことを重視し、“事業の目的”や“企業の存在意義”を「事業を通じて社会に貢献する」ことと定めるともに、『企業は社会の公器』であるとの考え方を打ち出しました。当時としては大変ユニークなこの考え方について、解説します。