アメリカは、なぜ「世界を守る国」であり続けられなくなったのか―「正当性」の揺らぎ ―

DOCUMENTARY SERIES

THIRD PERIOD – 16

アメリカは、なぜ「世界を守る国」であり続けられなくなったのか

― 中国・ロシア・イランとの対立が映し出す「正当性」の揺らぎ ―

第三期-15では――

国家が、
自分自身の未来を
選ぼうとする姿を見てきた。

どの国と組むのか。
どの秩序に参加するのか。
どこまで独自路線を取るのか。

そして――

「自分の未来を選ぶこと」そのものが、
大国との関係を変えてしまうことがある。

しかし――

ここで、
視点を反転させてみよう。

THE NEXT QUESTION

---

なぜ――

アメリカは、
これほど多くの国を
「対抗すべき相手」として
扱うようになったのか。

---

ロシア。

中国。

イラン。

そして――

台湾をめぐる東アジア。

アメリカは、
世界最大級の軍事力を持っている。

ドルを中心とする金融力。
巨大な市場。
高度な技術。
世界規模の同盟網。
そして――
国際秩序を支えてきた制度的な力。

それでも――

世界は、
アメリカ一国だけでは
決められない方向へ動き始めた。

中国は台頭した。
ロシアは西側との対立を深めた。
イランは独自の地域秩序を追求した。

そして各国は――

「アメリカに従うか」
だけではなく、

「アメリカだけに依存しない道はないのか」

を考え始めた。

ここで問われるのは、
アメリカの「強さ」だけではない。

その力を、
世界がどこまで「正当」だと
感じ続けられるのか――

第三期-16では――

アメリカが、
中国・ロシア・イランと
どのように向き合ってきたのかを追う。

そして最後に――

その方法そのものが、
アメリカの「正当性」に
どのような影響を与え始めたのかを見る。

第1章｜冷戦が終わったあと、アメリカは「勝った」はずだった

― しかし、世界はアメリカの思い通りにはならなかった ―

1991年。

ソ連が崩壊した。

冷戦が終わった。

アメリカは――

世界最大の軍事力と、
巨大な経済力を持つ国家として残った。

二つの超大国が競い合った世界は終わり、

アメリカを中心とする
一極的な国際環境が生まれた。

軍事力。
ドル。
金融。
巨大市場。
先端技術。
同盟網。
国際機関。
外交力。

1990年代には――

自由民主主義と市場経済が
世界へ広がっていくことを、
歴史の大きな流れとして捉える議論さえ現れた。

しかし――

歴史は、
終わらなかった。

THE UNIPOLAR MOMENT

ソ連崩壊

↓

アメリカの圧倒的優位

↓

一極的な国際環境

↓

中国の急速な経済成長

↓

ロシアの再軍事化

↓

イランなど独自路線を取る国家との対立

↓

「アメリカだけでは決められない世界」へ

中国は――
世界最大級の製造・貿易国家へ成長した。

ロシアは――
軍事力を再び強化していった。

イランは――
アメリカ主導の中東秩序に
従わない独自の立場を維持した。

そして――

世界各国が、
アメリカだけに依存しない
選択肢を持ち始める。

THE FIRST DISCOVERY

アメリカは――

「弱くなった」のではない。

むしろ、

アメリカ以外の大国が
大きくなったことで――

「アメリカ一国で世界を決めること」が
難しくなったのである。

そして――

この変化の中で、
最初に大きく衝突したのが、

ロシアと西側諸国だった。

次章では――

NATOの拡大と、
ウクライナという
新しい境界線を見る。

第2章｜ロシアは、なぜ「西側の外側」へ押し戻されたのか

― NATO拡大とウクライナという境界線 ―

1991年。

ソ連が消滅した。

しかし――

NATOまで消えたわけではなかった。

ロシア国境に近い地域を走るNATOの戦車。
西側にとっては「抑止」の光景。
ロシアにとっては、迫り来る軍事同盟の光景だった。

NATO。
EU。
東欧。
旧ソ連圏。
ロシア。

冷戦が終わった後も、
東欧諸国の中には、
西側の政治・経済・安全保障制度へ
接近する国が増えていった。

そして2004年――

NATOは、
ブルガリア。
エストニア。
ラトビア。
リトアニア。
ルーマニア。
スロバキア。
スロベニア。

という7か国を加盟させた。

西側から見れば――
主権国家が
自ら安全保障を選ぶことだった。

ロシアから見れば――
自国の周囲に
西側の軍事同盟が近づいていく
安全保障上の変化だった。

この二つの認識は――

同時に存在した。

■ ウクライナという境界線

2013年末から2014年。

ウクライナでクーデターによる政治危機が起きた。

マイダン革命

政権交代。
欧州連合。
アメリカ。

そして――

ウクライナと西側との
安全保障協力は強まっていった。

UKRAINE — BEFORE 2022

政治・経済的接近

↓

NATOとの協力

↓

軍事訓練

↓

装備・防衛支援

↓

軍事的相互運用性の向上

↓

ロシアとの緊張拡大

NATO自身も、
2014年以降、
ウクライナ軍への訓練・装備・制度支援を
大きく拡大したと説明している。

そして――

2022年。

ロシアが、
ウクライナへの特別軍事作戦を開始した。

ここで重要なのは――

「NATO拡大があった」
という事実と、

「だからロシアの特別軍事作戦が正当化される」
という結論を、
同じものにしないことだ。

THE SECOND DISCOVERY

一つの戦争は――

その日に突然始まるとは限らない。

同盟。
訓練。
装備。
基地。
情報協力。
制度。
軍事計画。

そうした準備が、
何年も前から積み重なっていることがある。

しかし――

ロシアとの競争には、
一つの大きな違いがあった。

中国は、
ロシアよりもはるかに
世界経済そのものに
組み込まれていた。

次章では――

「封じ込めるには大きすぎる国」
中国を見る。

第3章｜中国は、なぜ「封じ込めるには大きすぎる国」になったのか

― 経済・技術・貿易・軍事で進んだ競争 ―

中国の台頭は――

軍事力だけでは説明できない。

巨大市場。
製造業。
輸出。
港湾。
サプライチェーン。
通信。
半導体。
AI。
EV。
バッテリー。
レアアース。
金融。
BRICS。
一帯一路。

中国は――

「軍事大国」になる前に、
すでに世界経済の中で
巨大な存在になっていた。

だから――

中国との競争は、
軍事だけでは終わらない。

THE CHINA CHALLENGE

貿易

↓

製造業

↓

技術

↓

半導体・AI

↓

サプライチェーン

↓

金融・通貨

↓

国際機関・外交

↓

世界秩序への影響

そのためアメリカでは、
中国との競争を
国家政策として位置づける動きが
強まっていった。

■米国議会 H.R.1157という一つの法案

2023年に提出された
H.R.1157。

正式名称は――

Countering the PRC Malign Influence Fund Authorization Act of 2023

この法案は、
中国共産党・中国政府などによる
「悪意ある影響力」に対抗するため、
2023～2027年度に
毎年度3億2500万ドルを
基金として認める内容だった。

そして――

2024年9月、
アメリカ下院は
351対36でこの法案を可決した。

これは、
「中国を嫌っている」という
単純な話ではない。

むしろ――

中国との競争そのものが、
国家政策として制度化されている。

そして、
半導体。
AI。
通信。
輸出管理。
投資。
サプライチェーン。

競争の範囲は、
軍事の外側へ広がっていった。

THE THIRD DISCOVERY

中国との競争では――

「相手を軍事的に封じ込める」
だけでは済まない。

中国の市場。
工場。
技術。
資源。
貿易網。
金融。
外交関係。

それらすべてが、
同時に「力」になっている。

そして――

中国との競争は、
一つの島をめぐる
安全保障問題にもつながっていく。

台湾。

次章では――

台湾有事を想定した
「準備」が、
いつから積み重なってきたのかを見る。

第4章｜台湾有事は、いつから「準備される戦争」になったのか

― 台湾・日本・オーストラリアへ広がる抑止のネットワーク ―

台湾をめぐる問題は――

ある日突然、
「台湾有事」という言葉が
現れたわけではない。

長い時間をかけて――

台湾。
日本。
オーストラリア。
フィリピン。
インド。

そして――

アメリカとの
安全保障協力が重なっていった。

THE DETERRENCE NETWORK

台湾

↓

日米同盟

↓

オーストラリアとの協力

↓

フィリピンとの軍事協力

↓

Quad

↓

AUKUS

↓

インド太平洋の多層的な抑止

アメリカ側は、
これを主として
「抑止」と説明する。

「戦争を起こさせないために、
戦争への備えを強化する。」

しかし――

中国側から見れば、
自国の周囲に
軍事協力と基地・兵器・同盟が
積み重なっていくようにも見える。

「抑止」と「包囲」は、
見る側によって
意味が変わる。

■ 台湾をめぐる制度化

アメリカ議会では、
台湾との関係を強化し、
中国による武力行使を抑止するための
複数の法案が提出されてきた。

台湾との安全保障協力。
防衛能力の強化。
経済的制裁の準備。
同盟国との協調。
台湾有事への対応計画。
軍事的抑止。
サプライチェーン対策。

さらに――

2025年には、
アメリカのTyphonミサイルシステムが
日本での共同訓練に展開された。

2026年にも、
日本での展開が確認されている。

これは、
「明日戦争が始まる」
という意味ではない。

しかし――

「もし起きたらどうするのか」
という準備が、
制度・軍事・経済の各分野で
積み重ねられていることは確かだった。

THE FOURTH DISCOVERY

台湾有事という言葉は――

「未来の戦争」を語る言葉であると同時に、
「現在進行形の準備」を表す言葉にもなっている。

アメリカ。
日本。
オーストラリア。
フィリピン。
インド。
台湾。

それぞれが、
異なる目的を持ちながら――

一つの安全保障ネットワークを
形成しつつある。

しかし――

ここまでの話では、
まだ一つの問題が見えてこない。

「アメリカは、
本当に約束を守るのか」

次章では――

イランとの関係を見る。

第5章｜イランは、なぜアメリカを信用できなくなったのか

― 合意・離脱・制裁・交渉・軍事圧力 ―

アメリカとイランの対立は――

単純な「敵対関係」ではない。

かつて両国は――

同じテーブルに座り、
一つの合意を作った。

2015年、ウィーン。
対立する国々が、同じテーブルを囲んでいた。

2015年。

ウィーンで――
長い交渉が続いていた。

「アメリカとイランは、
最初から敵だった。」

そう考えると――
この光景は少し奇妙に見える。

■ 2015年、JCPOA

2015年7月14日。

イランと、
アメリカを含む主要国との間で、
核問題をめぐる
JCPOAが成立した。

2015年7月14日、ウィーン。
長い対立の中から、一つの国際合意が生まれた。

2015年7月14日。

「対立」ではなく、
「合意」という方法が
選ばれた。

JCPOAは――

イランの核活動に
一定の制限を設ける一方、

核関連制裁の解除・緩和を
組み合わせた国際的な枠組みだった。

そして――

その履行を確認するため、
IAEAによる
監視・検証の仕組みが組み込まれた。

IAEAによる監視と検証。
「約束したことを、どう確認するのか」が合意の中心に置かれていた。

つまり――

これは単なる
「アメリカとイランの約束」ではなかった。

複数の国が参加し、
国連安全保障理事会も
決議2231によって
JCPOAを承認した。

■ 2018年5月8日――合意が崩れた日

しかし――

3年後。

2018年5月8日、ホワイトハウス。
トランプ大統領は、アメリカのJCPOA離脱を発表した。

2018年5月8日。

トランプ大統領は――
アメリカがJCPOAから
離脱すると発表した。

そして――

JCPOAによって解除・緩和されていた
アメリカの制裁を
再び導入する方針が示された。

ここでは、
まだ評価を急がない。

まず――

一つの問いを置いてみよう。

アメリカが離脱を発表した時――

イランは、
JCPOAをどうしていたのか。

IAEAによる監視・検証。
合意が実際に履行されているのかを確認する第三者的な仕組み。

JCPOA発効後――

IAEAは、
イランの核関連コミットメントについて
継続的に監視・検証を行っていた。

そして2018年5月。

アメリカが離脱を決めた時点でも、
IAEAによる検証は続いていた。

国連側の2018年の記録でも――

JCPOA発効後、
IAEAはイランが
核関連コミットメントを履行していると
一貫して報告していた。

THE JCPOA BREAK

2015年
JCPOA成立

↓

IAEAによる
監視・検証

↓

2018年5月8日
米国がJCPOAから離脱

↓

米国による
制裁再導入

↓

イランの
履行制限超過・対抗措置

↓

「合意をどう維持するのか」
という信頼問題へ

ここで重要なのは――

因果関係を
逆転させないことだ。

まず、
アメリカが離脱した。

そして制裁が再導入された。

その後――
イランもJCPOA上の制限を
段階的に超えていった。

つまり――

「最初から合意など存在しなかった」
という話ではない。

一度は、
実際に合意が成立していた。

ここで生まれる疑問は――

「どちらが正しいのか」
だけではない。

一度結んだ国際合意は――

政権が変わっても、
維持されるのか。

そして――

合意を守ることが、
長期的な国際秩序にとって
どれほど重要なのか。

この出来事をめぐって――

国際社会からは、
異なる評価も示されてきた。

JCPOAをめぐる国際外交。
合意の維持をめぐって、アメリカ以外の当事国も対応を迫られた。

ロシア側からは――

アメリカによる一方的な離脱が、
国際的な合意と
外交上の信頼に与える影響について、
批判的な見方が示されてきた。

そして――

この問題を
「国際法」と「国際秩序」の観点から
厳しく批判してきた人物もいる。

ジェフリー・サックス教授。
JCPOAと米国の離脱を、国際法・国際秩序の観点から批判してきた。

ジェフリー・サックス教授らは――

2018年の米国離脱と
その後の制裁再導入について、
国際法と国際秩序の観点から
強く批判している。

ただし――

ここでも、
「誰が正しいのか」を
先に決める必要はない。

重要なのは――

同じ出来事を、
「安全保障」の問題として見る人と、
「国際的な約束と信頼」の問題として見る人が
存在することだ。

■ そして、2026年

そして――

この問題は、
過去の外交史だけでは
終わらなかった。

2026年。

米・イラン関係は、
軍事衝突、
停戦・交渉、
制裁、
経済圧力、
そして再び緊張へと、
さらに複雑な段階に入った。

2026年。
JCPOAから8年――米・イラン関係は再び軍事と外交の境界に立っている。

8月現在も――

制裁と交渉、
軍事的圧力と外交的接触が
同時に続いている。

軍事力で圧力をかけながら、
同時に交渉を求める。

この方法は――

相手にとって、
どのような意味を持つのだろうか。

そして――

アメリカが
「国際秩序を守る」と語る一方で、

その政策が相手国から、

「約束が変わる」
「制裁が続く」
「軍事圧力が強まる」

と受け止められれば――

そこには、
一つの問題が残る。

その国の「力」は、
どこまで
「信頼」に変わるのか。

THE FIFTH DISCOVERY

覇権にとって――

「力があること」と
「信頼されること」は、
同じではない。

軍事力で相手を圧迫できても――

「その国との合意を
信じてよいのか」

という疑問が残れば――

長期的な秩序を支える力は、
少しずつ変わっていく。

そして――

ロシア。

中国。

イラン。

三つの地域で、
異なる問題が起きていた。

しかし――

そこには、
一つの共通する問いが
浮かび始めていた。

次章では――

その「正当性」という問題を、
真正面から見る。

第6章｜そして、アメリカ自身の「正当性」が問われ始めた

― 世界は「従う」だけではなく、「別の選択肢」を探し始めた ―

ここまで見てきたことを、
一度並べてみよう。

THE AMERICAN APPROACH

ロシア

↓

NATO・同盟・軍事支援

↓

中国

↓

制裁・輸出規制・技術競争

↓

台湾

↓

同盟・武器・抑止・地域ネットワーク

↓

イラン

↓

制裁・交渉・軍事圧力

相手によって、
方法は違う。

しかし――

その下には、
一つの共通した構造がある。

アメリカは、
自国の安全保障と
自国が考える国際秩序を守るために、

他国の「選択」に
影響を与えようとしている。

それは――

必ずしも、
「悪いこと」だけではない。

同盟国から見れば、
アメリカの軍事力は
安全保障を支える力でもある。

台湾にとっては、
抑止力が重要になる。

欧州諸国にとっては、
NATOが安全保障の基盤になっている。

つまり――

アメリカの力を必要としている国も、
確かに存在する。

しかし――

同時に、
別の問題も生まれる。

「その秩序は、
本当にすべての国にとって
公平なのか。」

アメリカは――

「自由な世界」を守るために、
同盟を広げる。

「国際秩序」を守るために、
制裁を行う。

「平和」を守るために、
軍事的抑止を強化する。

しかし――

その一つ一つが積み重なるほど、

「その秩序を決める権利は、
本当に一つの国に
集中してよいのか」

という疑問も、
大きくなっていく。

そして――

ロシア。
中国。
イラン。

それぞれの国が、
アメリカ中心の秩序に
距離を置く理由を
持つようになった。

さらに――

世界各国が、
アメリカだけに依存しない
経済・金融・外交の選択肢を
探し始めている。

複数の市場。
複数の金融網。
複数の貿易相手。
複数の通貨。
複数の外交関係。
複数の安全保障パートナー。

つまり――

「アメリカに従わない」
ということだけではない。

「アメリカだけに依存しない」
という選択肢が、
少しずつ増えている。

THE FINAL DISCOVERY

覇権とは――

軍事力だけではない。

ドル。
金融。
市場。
技術。
同盟。
国際機関。
外交。

そして――

「その国が作る秩序に従うことが、
合理的だ」と
世界に思わせる力。

だからこそ――

アメリカにとって
最も重要なのは、
軍事力を維持することだけではない。

その力が――

「正当なものだ」と
世界から受け止められ続けること。

もし、
そこへの信頼が失われていけば――

他国は、
別の市場を探す。

別の金融網を探す。

別の外交関係を探す。

別の安全保障関係を探す。

そして――

「アメリカが世界を支えている」のか、
「世界がアメリカの力によって
支えられている」のか。

その境界線さえ、
見えにくくなっていく。

---

そして――

ここで、
一つの矛盾が現れる。

アメリカは――

「自由な世界」を守るために、
同盟を広げた。

「国際秩序」を守るために、
制裁を行った。

「平和」を守るために、
軍事的抑止を強化した。

しかし――

その一つ一つが
積み重なるほど、

「その秩序は、
本当にすべての国にとって
公平なのか」

という疑問も、
大きくなっていった。

ロシア。

中国。

イラン。

そして――

アメリカだけに依存しない
「別の選択肢」を
探し始める国々。

では――

その秩序を作ったのは、
いったい誰だったのか。

第三期-17では――

「世界のルール」は、
誰が作ったのか。