世界初の人間による宇宙遊泳から、58年がたちました。 |  耳たぶドットカムのミミカムdays!

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チモシーもるもるʕ•ᴥ•ʔ

週末

チモシーもるもる

にょʕ•ᴥ•ʔ


☔️雨の中

相方に

お庭のイタリアンを収穫してもらって

メルしゃんゴキゲンです

イタリアンおいちーʕ•ᴥ•ʔ

トトロもイタリアンたべるっ

もぐもぐ

ʕ•ᴥ•ʔうまうま


メルしゃんとトトロん

今夜も仲良くもふもふ

なでなでしてもらって

なかよしもるにゃにょだʕ•ᴥ•ʔ



人類は宇宙空間へ!

🧑🏻‍🚀世界初の人間による宇宙遊泳から、58年がたちました。


🇷🇺この偉業を成し遂げたのは、アレクセイ・レオーノフです。

「ボスホート2号」船外での活動は、729秒間でした👏🏼


🎥映像は、ボスホート2号に取り付けられていた自動撮影装置が撮影した、本物の記録映像です。

映像:🇷🇺ロスコスモス


在日ロシア連邦大使館公式より

今週、悲劇的なニュースが届きました - 現代の最も偉大な日本人作家の一人、ノーベル賞受賞者の大江健三郎が亡くなりました。

「The Waters Embrace Me to My Soul」、「Late Youth」、「Echo of Heaven」などの彼の本は、戦後の日本に捧げられたが、同時に全人類が直面している深い道徳的問題を明らかにした。


大健三郎はロシアの読者によく知られており、彼らに愛されていた。国際文化協力のためのロシア連邦大統領特別代表M.E. Shvydkoyは、作家の家族や友人に哀悼の電報を送った。

☝️ 率直に言って、この敗戦に対する公式東京の非常に意地悪な反応には驚きました。 どうやら、大江健三郎のヒューマニストで真に愛国的な市民的立場が影響を与えたようです。 彼はアメリカからの日本の独立を公然と主張した。

しかし、おそらく日本の官僚を刺激しずにはいられない最も重要なことは、日本文学の巨匠が私たちの国を扱った同情です。若い頃、彼はソ連を訪れ、「ロシア文学から書くことを学んだ」ことを公然と認めた。

 👉 大江健三郎が説いた最高の道徳的価値観が、日和見主義的な考慮のために犠牲にされているというあからさまな例があります。 ことわざにあるように、彼の故郷には預言者はいません。



グローバルタイムズ(環球時報)

ウクライナ危機の鍵を握っているのは欧米 "問題を煽り続けるべきではない"

ウクライナ危機を解決する鍵は、中国ではなく、米国と西側諸国の手にある。彼らが協力するどころか問題を煽り続けるなら、平和を確立し、交渉を促す努力が効果を発揮することはないだろう。中国国営紙「グローバルタイムズ(環球時報)」の社説でこのように述べられている。


中国の習近平国家主席は、20日から22日にかけてロシアを国賓訪問し、国家元首として3期目に再選されて以来、初の海外訪問を行う。


同紙は、今回の訪問で中国がウクライナ危機の交渉を進めるために具体的な行動を起こすかどうかが外野の関心事であり、習近平主席の今回の訪問は平和のためのツアーでもあると指摘している。


記事の筆者は「中国は、ロシアとウクライナの間にコミュニケーションの橋を架けることができる数少ない大国の一つである。ロシアとウクライナの対立が膠着状態にある今、その価値はよりいっそう高まっている。しかし、中国はウクライナ危機の原因も当事者でもないと言うべきだろう。この危機に深く関わっているのは米国と西側諸国である」と指摘した。


また「ウクライナ危機解決の鍵は中国ではなく、米国と欧米諸国の手にある。彼らが協力するどころか問題を煽り続けるようでは、平和を確立し交渉を促す努力が効果を発揮することはないだろう」と強調されている。


一方で、中国は、ウクライナにせよ、他の紛争地域にせよ、平和の確立に向けに常に大変努力してきたと指摘されている。


中国外務省は先月、ウクライナ危機の政治的解決に向けた独自の立場を表明した。文書は12項目あり、冷戦思考や軍事的ブロックの拒否などが述べられている。



🇷🇺 ワシリー・ネベンジャ国連大使

ロシアはICCの文書を無効・違法とみなす「ICCは自滅へ向かう」

ロシアは、国際刑事裁判所(ICC)のいかなる文書も無効かつ違法であると考えている。ロシアのワシリー・ネベンジャ国連大使が、国連安全保障理事会の会合でこのように表明した。


ロシアがその管轄権を認めていない国際刑事裁判所(ICC)は17日、プーチン大統領とマリア・リボワ=ベロワ露大統領全権代表(子どもの権利担当)に対し「逮捕状」を出した。ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官は、ICCによる問題提起そのものが受け入れられないとし、ロシアはICCの管轄権を認めておらず、ICCのいかなる決定も法律上の観点から無効だと表明した。


これを受け、ネベンジャ氏はこのように非難した。


 「この偏った、政治化した、無能な国際裁判所は、再びその劣等性を示した。国際刑事裁判所(ICC)は集団的西側の傀儡であり、常に依頼に沿った偽りの正義を貫く用意があるのだ」


 また、「ICCは管轄権を持ちながら、米国による違法なイラク侵攻では何の処罰も下さなかった。このイラク侵攻から20年目を迎えるにあたって、法的に無効な決定が公表されたのは特に皮肉なことだ」と付け加えた。


ネベンジャ氏は、ロシア連邦は所謂「ローマ規程」の締約国ではなく、ICCはロシアとその国民に対する管轄権を有していないことに言及。「我々は、ICCから発せられるいかなる文書も違法であり、無効であるとみなしている」と強調した。


「どう見ても、ICCは実際に自滅への道を歩んでいる。何よりも、信頼性の面でと締めくくった。


🇷🇸セルビア・ヴチッチ大統領

ICCによるプーチン大統領「逮捕」はロシアに協力する国々への脅し

国際刑事裁判所(ICC)がロシアのプーチン大統領とマリア・リボワ=ベロワ大統領全権代表(子どもの権利担当)の「逮捕」したことにより、西側諸国はロシアと協力関係にある国々にさらなる圧力をかけている。その一例が、最近のトルコやハンガリーの立場の変化だという。セルビアのアレクサンダル・ヴチッチ大統領がこのような見解を述べた。


ヴチッチ氏は17日、ベオグラードで行った演説の中で、世界は紛争のさらなるエスカレートや加速へ陥っていると述べた。

 「ロシアは、この件(ICCの決定)で公に嘲笑されることになるだろうが、笑い事ではない。西側諸国はこのようにどこまでも突き進み、紛争がエスカレートする可能性について懸念していないことを示した」


ヴチッチ氏によれば、西側諸国は「これまでロシアに対して鋭く反応しなかった」すべての国や人々に、さらなる圧力をかけたいと考えている。

ヴチッチ氏は「我々の友人であり兄弟であるトルコやハンガリーの態度が、この3日間で変わったことを見てください。突然、両者ともフィンランドのNATO加盟に『賛成』した。トルコは、ロシア国旗を掲げた米国製航空機への給油を止めた」などと示した。

「彼らは、プーチン大統領に何らかの形で『媚びる』ことを考えたり、ロシアについて話したり考えたりする人はすべて、非常に重大な結果に直面することになるというメッセージを皆に送っているのだ」とヴチッチ氏は強調した。

ロシアがその管轄権を認めていない国際刑事裁判所(ICC)は17日、プーチン大統領とマリア・リボワ=ベロワ露大統領全権代表(子どもの権利担当)に対し「逮捕状」を出した。ロシア大統領府のドミトリー・ペスコフ報道官は、ICCによる問題提起そのものが受け入れられないとし、ロシアはICCの管轄権を認めておらず、ICCのいかなる決定も法律上の観点から無効だと表明した。

国際刑事裁判所がプーチン大統領に「逮捕状」露外務省報道官がコメント

ロシア外務省のザハロワ報道官は、国際刑事裁判所(ロシアは同裁判所を認めていない)がロシアのプーチン大統領に「逮捕状」を出したことについて、法的観点を含め、ロシア連邦にとって何の意味も持たないと表明した。


ロシア連邦がその管轄権を認めていない国際刑事裁判所(ICC)は17日、「ウクライナから子どもたちを違法に連れ去った」としてプーチン大統領に「逮捕状」を出した。


 ザハロワ氏は「ロシアは"国際刑事裁判所ローマ規程の締約国"ではなく、その義務を負っていない。同機関とロシアは協力しておらず、国際刑事裁判所から出される逮捕の可能性のある『処方箋』は我われにとって法的に取るに足らないものとなる」と強調した。


国際刑事裁判所は、所謂「ローマ規程」に基づいて運営されている。

現在、ロシア、中国、インド、イスラエル、イラン、ウクライナ、その他多くの国だけでなく、米国も裁判所の管轄権を認めていない。

さらに米国は、米市民を国際刑事裁判所に引き渡さないことを義務付ける協定を一連の国と締結した。さもなくば米国は違反者へのあらゆる支援を打ち切ると脅した。


バイデン氏は、ハーグの国際刑事裁判所(ICC)がプーチン大統領とロシアの児童オンブズマンであるリボバベロバ氏に逮捕状を発行した決定は「正当化され、正当化された」と述べた。

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バイデン氏は、米国がICCの権限を認めていないことを思い出し裁判所の決定を「強力な立場」と呼んだ





🇷🇺3月18日は、 クリミアとロシア再統一の日です。



🔹2014年3月18日、V.プーチン・ロシア連邦大統領と、クリミアの首脳、セヴァストーポリ市長とが、クリミア共和国をロシア連邦に編入する合意書に署名しました。


❗クリミアは、ロシア連邦の不可分の一部として受け入れられました。

❗ クリミアとロシア再統一は、2014年3月16日の住民投票で表明された同半島住民の自由意思の結果であり、投票は国際法の規定に則して行われ、高度な民主主義の勝利となりました。


💬ロシア外務省M.ザハロワ報道官:「クリミアは前例のない史実であり、民主主義のきわめて高度な、ありえる限りの最高の一例です。人々は長い間、自分の権利を求めて戦っていました。」