ワクチンの旗振り役は公明党
統一協会だけでなく創価学会も徹底的に追及すべきです。
少し遅くなりましたが、公明党＝創価学会がワクチンの元凶ということです。
貴重な記事をありがとうございます。
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記事より・・
■「創価学会＝カルト教団」は世界の常識
フランスを始め、海外６ヶ国で以前から創価学会は「カルト指定」（反社会セクト）指定されているということをご存知だろうか。
1995年12月、仏国民議会で採択された報告書「フランスにおけるセクト」は「通常の宗教か、セクト（カルト）か」を判定する国際的な指針の一つとされている。
この報告書は、調査委員会の委員長の名前を取って「アラン・ジュスト報告書」ともよばれているのだそうで、この中で、セクトの本質を「新しい形の全体主義」と定義した上で、以下のように「セクト構成要件の10項目」を列挙している。
■「セクト（カルト）構成要件の10項目」
①精神の不安定化 ②法外な金銭的要求 ③住み慣れた生活環境からの断絶
④肉体的保全の損傷 ⑤（信者の）子供の囲い込み ⑥反社会的な言説
⑦公秩序の攪乱 ⑧裁判沙汰の多さ ⑨従来の経済回路からの逸脱
⑩公権力への浸透の試み
以上の項目のいずれかにあてはまる団体はセクトとみなされるそうだ。創価学会はフランスだけではなく、米国、ドイツ、オーストリア、チリ、ベルギーといった6か国から「セクト（カルト）指定」されている。
外務省「大鳳会（創価学会）」と現在の皇室 - eternalturquoiseblue (goo.ne.jp)
「創価学会USA」（WIKI更新版より）
創価学会USA - EverybodyWiki Bios & Wiki
有り体にいえば、DS企業である「創価学会USA」は世界に毒ワクをばら撒き「エレガントな方法の人口削減」（創価USA会長の荒川誠会長の英語スピーチより）を目的とした「生物兵器テロ」を行っている国際犯罪組織です。
ファイザーの93.1％株を保有している親会社の「創価学会USA」が、世界中のコロワク被害者らに告訴されて損害賠償を行うことになれば、おそらく天文学的数字となります。
そこで、彼らは始めから、薬害被害の損害請求はファイザーではなく、コロワクの緊急使用承認を行った各国政府が負担するという内容の契約を、各国政府に押し付けるという狡猾ぶりです。
日本は現在、事実上、世界の中の「毒ワク生物兵器の在庫処分場」となっています。
日本は創価USAの本体である「創価学会」という、フランス政府などからは「カルト教団（反社会セクト）」認定されているような危険な組織を野放しにして取り締まらず、肥え太らせてしまうという大罪を犯してきました。
