星空の旅人のブログ

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ブログの練習をかねて、日本が良くなるようにしたい。
自分の興味のあること書きます。間違えがあるようでしたらご指摘ください。私も勉強したいと考えています。



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科研費は、日本国民の未来のための研究であるべきです。

文系学会関連及び文系学者に流れる、科研費は反日活動家に流れる構造が存在します。

 

<国会質疑>

 

 

問題の総括

 

納税者も、政府や自民党にメールを送りなりして、抗議しましょう。

 

 


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BPO(放送倫理・番組向上機構)は、放送業界で勝手に決めた、反日活動団体

 

BPOこそ、倫理違反団体である。

 

印象操作や、フェイクニュース罰せず事実を流すとBPO違反とする。このBPOを疑いましょう。

https://www.bpo.gr.jp/

 


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科研費のおかしな使われ方を監視しましょう。

 

下記ページで「慰安婦」を検索してみましょう。

http://www.mext.go.jp/result_p.htm?searchTextHed=%E7%A7%91%E7%A0%94%E8%B2%BB#resultstop

いい加減な研究および「反日」の研究は停止させるべきです。

助成金など与えてはいけません。

 

杉田議員が大事なことを指摘しています。

 


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重要な法案がニュースになる事もなく決まった様です。

どう考えても、悪法『候補者男女均等法』。

これは、「選挙で男女の候補者数をできる限り「均等」にするよう政党に求める」というもの。

ポリティカルコレクトネス」といわれる、国破壊につながる馬鹿法です。

 

杉田水脈」や「稲田朋美」のように、国防意識をもち、国のために働く女性が、議員となるなら何も言いません。むしろ歓迎です。

 

野田聖子」,「福島みずほ」,「辻元清美」のような、日本を壊すテロ議員不要です。

 

政治家は、女の生き方を捨てた女性が集まる場所で「女性のため活動する議員」は一人もいません。

つまり、そこに女性の意見などあつまりません

候補者は、国のために働く議員が必要であり、そこに男も女もない

 

要は、「男」という理由で、能力のある男性が立候補できなくなるという「差別法」です。

安倍政権の最大の汚点となる法律ですね。

マスゴミ政権つぶしモリカケに注力し、こういう重要は法律が審議されずに通過してしまいました。
 

 

 


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「日銀と中国人民銀行がスワップ協定締結に向けた最終調整を進めている。
協定は金融危機が発生した時にお互いに通貨を融通し合う仕組み」というニュースが入ってきました。

 

日中通貨スワップは日本円と人民元を交換しあう制度で、経済危機の際の緊急
避難の意味合いが強いと思われます。だが日本は金融危機に陥ることなど100%あり得ません。現在困っているのは中国の方であり、日本はほとんど困窮していません。

 

中国の外貨準備高は3兆4830億ドルとされていますが、アメリカのシンクタンクの調査ではすでに「不正に持ち出された外貨」が3兆7800億ドルもあると分かっています。つまり「外貨準備」が底をついているということです。
その証拠に中国の国営ファンドが保有する日本株式はすでに売り払っています。

その上中国は猛烈に海外から外貨を借りまくっています。

 

つまり、中国はすでに経済危機なのです。

 

中国は近年、尖閣諸島周辺武器を搭載した公船を送り込み領海侵入を繰り返すなど挑発行為をエスカレートさせています。

そして、南シナ海でも国際ルールを無視して軍事力を高めています。

 

このトンデモナイ悪党国家中国助ける必要はありません

 

 


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福田次官セクハラ事件めぐるの正体は、政権にダメージを与えるための工作でしかない。

 

「テレ朝のパワハラ」と、録音している時点で「ハニートラップ」以外のなにものでもない。

ハニートラップ記者による挑発で出たものを切り貼り録音の未公開しただけである。

文句があるなら、テレ朝は全内容を番組で全面公開すべきである。できないならテレ朝が放送局として不適格である。

この動画を見れば、スクープを理解しない「記者」やマスコミの実態がわかります。

マスコミに価値なし。

 

 


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DHC会長の𠮷田嘉明氏の反論手記が素晴らしい。
一部をコピーして紹介する。
 今、問題になっている放送倫理・番組向上機構(BPO)についてですが、まずこの倫理という言葉を辞書で調べてみると「善悪・正邪の判断において普遍的な基準となるもの」(「大辞泉」)ということになっています。そもそも委員のほとんどが反日、左翼という極端に偏った組織に「善悪・正邪」の判断などできるのでしょうか。
 
 沖縄問題に関わっている在日コリアンを中心にした活動家に、彼らが肩入れするのは恐らく同胞愛に起因しているものと思われます。私どもは同じように、わが同胞沖縄県民の惨状を見て、止むに止まれぬ気持ちから放映に踏み切ったのです。これこそが善意ある正義の行動ではないでしょうか。
 
 先日、情報バラエティー番組『ニュース女子』の問題に関して、朝日新聞が「放送の打ち切り決定」というニュースを大々的に流したようですが、『ニュース女子』の放映は今も打ち切ってはいません。これからも全国17社地上波放送局で放映は続行します。
 ただ、東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)では流さないというだけのことです。DHCの方から、MXテレビとの取引はお断りしました。「番組内容を全面的に変えたい」「『ニュース女子』というタイトルを全く違うものに変更したい」との申し出があり、それにはきっぱりとお断りしたというのが内情です。
 

原文下記URLをご参照ください。

https://ironna.jp/article/9559

 

事実BPOの放送倫理検証委員会(『ニュース女子』の審査をした機関)のメンバーを見れば左翼陣営であり、公平ない裁定ではない事がわかる。 

委員長 - 川端和治 .朝日新聞社コンプライアンス委員会委員 
委員長代行 - 是枝裕和 ツイッター政治関連すべて左翼 
委員長代行 - 升味佐江子 デモクラTV 新沖縄通信で沖縄タイムスと月1番組出演 
委員 - 斎藤貴男 マスコミ9条の会 
委員 - 渋谷秀樹 憲法学者 
委員 - 鈴木嘉一 NHK籾井前会長を徹底批判 
委員 - 藤田真文 ツイッターで左翼記事ばかりツイート 
委員 - 岸本葉子 朝日新聞社コンプライアンス委員会委員

 

そして、東京MXが放送しなかった内容

 

 

 


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1.ICANのノーベル平和賞受賞理由

 国連で核兵器禁止条約が成立、その主導的役割を果たしたということで、NPOのICANが受賞しました。

 最近のノーベル平和賞は、プロパガンダやエセ組織など平和に全く関与しない不届きものがとる事が多いというのが印象だ。

 

核兵器禁止条約成立の成果って一体何か?

何にもありません。

抑止力を理解しないバカどもがはやしたてているだけです。

日本の地政学的状況を見れば、戦争を呼込だけです。

 

2.ICANの日本批判

オーストラリアICANのメンバー、ティム・ライト氏は日本を名指しで批判していますが・・・

ティム・ライト氏の母国オーストラリア核兵器禁止条約の非加盟国です。

 

ベアトリス・フィン氏は13日、長崎市で「人類で初めて原爆を体験した日本は、核兵器禁止条約に参加する道義的責任がある」と述べ、条約に参加しない日本政府を批判した。

 

事務総長ベアトリス・フィン母国スウェーデン。やはり核兵器禁止条約の非加盟国です。

 

日本を批判する前に核保有国に言うべきだろ!!

バカ者!!

 

日本のICAN国際運営委員は、朝鮮系NGOのピースボート

そう日本破壊活動をするテロ組織である。

 

3.ノーベル平和賞を与えた関連国

ノーベル平和賞を与えたノルウェー
ICAN創設の地オーストラリア
本部のある→スイス

事務総長ベアトリス・フィンの母国スウェーデン

全て核兵器禁止条約の非加盟国

要は政治プロパガンダに利用されているのがノーベル平和賞と考えれば良い。

 

4.まとめ

ノーベル平和賞レッドチームの活動に利用されていると考えましょう。

ICANは、戦争を呼込む左巻きのエセ平和団体

 

 

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