1年前に いつごろリタイアできそうか と検討してみたが、NISAが新NISAへ変わることもあり、あれから見通しを更新してみた。
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リタイアできるだろう予定時期はそう大きく変わらず、おそらく3年後の2026年9月にはリタイア可能だと思われる。検討が必要な項目は以下となる（前回記事で リタイア後の貯蓄 としていた3つは分解した）。
- 住宅ローン
- 生活費
- 確定拠出年金
- 新NISAつみたて投資枠
- 住宅設備等の修繕費
- 旅行費用
１．住宅ローン
リタイア後もローンの返済は続けていく。生活費とは分けて考えたいため、リタイア時点でローン残高を上回る金額となるようにローン返済用の積み立てを行っていく。この費用は自社株と投資信託の積立でまかなう。3年後には目標をクリアしている見込みである。
ちなみにローンは変動金利を選択しており、著しく金利が上がらない限りは繰り上げ返済をすることはないだろう。もし金利が急上昇したとしても一括で返済できる資金を用意しているのでなにも問題ない。
２．生活費
毎月の生活費は個別株の配当金と資産の取り崩しでまかなう。配当金から8割を、残り2割は資産の取り崩しでまかなう。65歳からの公的年金がもらえるようになれば取り崩しは必要なくなる。取り崩す資産は60歳までは自社株とNISAで積み立てている投資信託から行い、60歳からは確定拠出年金がもらえるのでそこから捻出する。
リタイア後も新NISAの積み立てと確定拠出年金の拠出は続けていくが、それらは生活費の予算枠内で行う。したがって、もし月の生活費が足りなくなったとしても、新NISAの拠出分の枠を融通することができるため、多少気持ち的にも余裕が持てるようになる。
現在の配当金額は目標の82%の進捗となっている。あと3年間でこれを100%以上にしないといけない。これが達成できないとリタイアできなくなってしまう。
３．確定拠出年金
受け取り時の一時金に対する税金の控除額を増やしたいので、リタイア後も個人型で月1万の積立を行う予定。この拠出費用は月の生活費から捻出する。
４．新NISAつみたて投資枠
リタイアするまでは全力で、リタイア後は額を減らして続けていく。この拠出費用も月の生活費から捻出する。生活費のところでも述べたが、ここは生活費のバッファにもなっており、もし月の生活費が不足した場合には、ここの拠出を減らすことで対応できる。
５．住宅設備等の修繕費
ある程度の額の支給が見込まれる60歳の確定拠出年金がもらえるようになるまで資金が持てばよいので、修繕費の積み立てをするのはリタイアするまでとする。リタイア後は新規に積み立ては行わずに資産を取り崩すだけとなる。投資信託で積み立てているので運用成績によっては多少の増減があるかもしれないが、途中で枯渇することはまずないだろう。
６．旅行費用
これは必須ではない娯楽用の費用となるのでわりとどうでもいい費用となるのだが、リタイア後の旅行用に貯めている資金である。リタイア後の2年間は旅行をたくさんする、というのを楽しみにしているため、その費用のために300万を用意しようと思っている。それ以降は、積み立てている新NISAの投資信託の懐具合をみて、余裕があればそれを旅行費に当てて楽しもうと思う。