【国による情報操作の被害者】”どんなに勇気、気力のいることでしょう。気の毒すぎて涙が出てくる。”

 

この動画を見て私が何より恐怖を感じたのが

「Yahooで調べてもグーグルで調べても全く何も出てきません」

 

「Twitterを開けてみて愕然としました」

 

「コロナワクチン後遺症の情報が飛び交っています」

という言葉である。

 

これは改めて、どう考えても異常だと思わないか？

 

たかがワクチン一つに対して、全世界規模で徹底的なネット検閲が行われたことなど前代未聞だ。

 

そもそも、それほどの権力と資金力をもつ、国を超えた存在があるということになる。一つの国だけではこんなこと出きるわけがない。

 

Yahoo、グーグル、Facebook、YouTube、「反ワクチン派」の声は、専門家である医者や学者であろうとも軒並み削除されたのである。なぜ、そこまでやるのだ？

 

この事実一つからしても、この「コロナワクチン」が「普通のワクチンとしての扱いを遥かに超えた何らかの特異なもの」であることがよくわかる。

 

「陰謀論」ではないのだ。

今、全世界で起きていることは、常識を遥かに超えたスケールの人類史上最大の「陰謀」に他ならない。

 

 
 
動画はこちら↓↓↓
 
 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

　2016年1月5日の記事で森田洋之氏の「医療崩壊のすすめ」という動画を紹介しました。森田洋之氏は、“北海道夕張市立診療所所長を経て、現在は鹿児島県でプライマリ・ケア医、医療経済ジャーナリストとして活動している”とのことです。

　その森田洋之氏が、鹿児島読売テレビ（KYT）で放送されている夕方ワイド番組「かごピタ」に出演し、“テレビで超過死亡の原因としてワクチンの可能性”を語りました。

　しかし、YouTube『森田洋之先生出演・KYTかごピタ（2023/5/19）』は秒殺。森田洋之氏は「YouTubeは秒殺だったのですがニコニコで見れます」とツイートしていたのですが、“ニコニコの動画まで削除されてしまった！”ということです。しかも削除の理由が「この動画は在京テレビ局6社の申立により、放送事業者の権利侵害として削除されました」というのだから驚きです。

　おそらくNHK、日本テレビ、テレビ朝日、TBS、フジテレビ、テレビ東京の6社だと思われますが、「放送事業者の権利侵害」の意味が分かりません。

　“続きはこちらから”をご覧ください。削除された動画をTwitterで公開してくれている方がいました。「情報統制すごいですね。背後からどんな力が働いている？」という書き込みがありましたが、今回の件は主要メディアが認知戦（他人の精神状態と行動をコントロールすることを目的とした活動）の主力部隊であることを強く印象づけたと思います。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

マイナンバーと保険証を紐づけて利用する「マイナ保険証」で相次ぐトラブル。この騒動をほくそ笑んで見ている役人がいるという話があるようです。今回のメルマガ『佐高信の筆刀両断』で評論家の佐高さんは、501万件のマイナンバーが中国に流出した事実を暴いたジャーナリスト岩瀬達哉氏による最新の告発記事を紹介。本来ならば流出した501万件の番号は交付し直すべきなのに、隠蔽されたまま騒動に紛れて何の手当もされずに詐欺などの犯罪に利用されている可能性を指摘するとともに、問題多発でも押し進められる「マイナ保険証」の闇を伝えています。

 

 

 

「マイナ保険証」を推進するには、トラブル解消とともに、中国に流出した約501万件のマイナンバーをすべて交付し直さなければならない。

 

《《《しかし、隠しているから、対策も何も取られていない。この流出後、「オレオレ詐欺」の被害者を占める65歳以上の高齢者（年金受給世代）は、5年間で72.5％から86.6％に格段にふえている。》》》

 

 

竹中平蔵は「サンデー毎日」の9月3日号でこう言い放った。「ひも付けミスへの批判はあるが、あのくらいの人為ミスは誤差の範囲内だ。システムを変える時、100％なんてあり得ない」。これが国会議員や大臣もやった者の発言なのである。

 

昨年6月のマイナンバー法改正によって、「マイナ保険証」と保険情報のひも付けが完了していないのに本格運用を始めたので、同保険証を読み取るカードリーダーで「資格（無効）」や「資格情報なし」と表示されるケースが続出した。

 

《《《本来、診察料の3割から1割負担のはずが「10割負担」を求められるトラブルも発生して、医療機関からも不満や怒りが噴出したのである。》》》

 

 

あわてた岸田首相も、7月10日以降、カードリーダーが「無保険」と表示しても、保険に加入していることを申告する書類（被保険者資格申し立て書）に記入すれば、本来の負担額で受診できるようにした。

 

また来年秋に保険証を廃止した後は「マイナ保険証」を取得しない人全員に、保険証にかわる「資格確認書」を送付することにしたが、健康保険に加入している約6500万人の半数にそれを作成するとしても約2億円かかるのである。そんな手間と費用をかけなくても、「マイナ保険証」へのひも付けが完了するまで、従来の保険証と併用すればいい。

 

大体、なぜ、これまでの保険証ではダメなのか。つまりは、コンピューターメーカーやシステム会社に利権をもたらすために「マイナ保険証」を強引に進めようとしているとしか思えない。病歴や治療歴、投薬歴などの個人情報を国家に把握されることに不安を抱かない人はいないだろう。ただでさえ信用できない国家（政権）なのだ。