今回は、今現在行われているコロナ詐欺の根幹とも言えるお話しである
1969年3月11日 - ロックフェラーの資金援助を受けている家族計画連盟の副会長フレデリック・S・ジャッフェは、ロックフェラーが設立し資金援助を受けている人口評議会の会長バーナード・ベレルソンに、「米国の出生率を下げるために提案された措置の例」を表にしたメモを書いている
その提案には、水道に不妊効果のある物質を入れること、同性愛の増加を奨励すること、子供を持つための株式証明書タイプの許可証制度を導入すること、強制的な中絶、強制不妊手術を行うことなどが含まれている
その「米国の出生率を下げるために提案された措置の例」が現実にどうなっているのか？を検証したい
2023年の世界の状況と、このメモが書かれた1969年以降の変化を見れば、彼らの提案した対策の多くが、その後数年から数十年の間に実現されたことがすぐにわかるだろう
以下は、彼らのアイディアのいくつかが、先見性と計画性を備えた悪意を示している
■水道水への不妊治療剤
（アトラジン、PFAS/PFOA、グリホサート、フッ化物など）
■同性愛の奨励
（これは明らかに成功した施策だ。
LGBTQのアジェンダは、文字通り世界中のほとんどの政府を掌握しているからだ- トルドー下のカナダ政府は最大の例である）
■女性の就労を奨励する
（これは女性の権利のためではなく、子供たちが教化されるように、ケアと教育を国家に依存させるためだった）
■有給産休や手当の削減・廃止
（この措置は間違いなく達成された。
多くの女性は出産後、ほとんどすぐに仕事に戻らなければならない）
■女性に働くことを義務付け、保育施設をほとんど提供しない
（保育・育児には法外な費用がかかり、それを負担できるのは裕福な人たちだけである）
■慢性うつ病
（これはまさに悪だ。
出生率と人口を減らすためだけに、意図的に人々をうつ病にしようとしている。
2023年には深刻な精神衛生上の危機が訪れるが、優生主義者たちは意図的にそれを助長した)
■不妊剤、妊娠中絶、避妊を奨励し、これらのサービスをオンデマンドで利用できるようにする
彼らは、エリート以外のすべての人々が太り、病気になり、バカになり、不妊になり、うつ病になることを望んでいる
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要は優生思想そのものである
これはアメリカでの話だが、そのまま今の日本にも当てはまることは言うまでもない
今まさにその通りに進行していることが分かる
いろんな手段で人口削減となるように仕向けているのである
今のコロナ騒動もその一環である
