3Dアーキデザイナーで作成した間取り図の情報から、確認申請に必要な「配置図」、「敷地求積図」、「床面積求積図」、「平面図」、「立面図」、「断面図」(4号建物で求められる申請図面)と「屋根伏図」の７種類の図面を自動で作成できます。
間取り図では入力していない柱をルールに従って平面図に自動配置したり、配置図に樋先線を追加するなど、一から作図するのに比べ、大幅な省力化が実現できます。
詳しくは、確認申請図支援キットページをご確認ください。
たとえば、こんな運用をすることも可能なわけです。
会社内すべてのソフトを３Ｄアーキデザイナーにする必要はなく（本音を言えばそうしてほしいのですが（笑））、上記のように「必要なところに必要な機能を持ったソフトを配置する」ことで、ローコストで高付加価値の運用が可能です。
社員の研修は独自でも可能ですが、各地のポリテクセンターでカスタマイズ研修などを請け負うことが可能らしいので、こちらもローコストで最大の効果を発揮できると思います。
ご質問などがあれば、お気軽にコメントください（＾＾）
