一部でしょうがやらないよりマシ
この系統の犯罪も被害が大きかったですが
昨今はサーバー攻撃やランサムウェアが大問題なのでそちらをどうにかできないか。
そこまでできたらマイクロソフトの評価がさらに爆上がりするかと。
というかどのIT企業でもいいので効果的な対策打ち出せたら世界中から感謝されるかと。
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一部ではありますが参考までに
アプリやWEBサービスが接続するサーバーやAPIのUI構造を解析しアタックするような手法のようです。
確かにそこがわかってから攻撃する方が効果が高そう。
解析にはおそらくAIが力を発揮していることでしょう。
サーバー側としてはAPI側に攻撃からの防御となる仕組みをより多く入れる必要があります。
それでも完全には防げないかも。
AIの悪用は困ったものですが、そんなAI用の巨大拠点が日本にも...
Claudeを動かす重要センターの１つが１兆円規模で大阪に作られるそう。
これは日本にとって吉か凶か。
さらに深刻に
被害にあっているIDCフロンティアはソフトバンクの子会社。
ソフトバンクといえば、今年からAIを使った脆弱性診断などのサービスを提供し始めたばかり。
ではIDCフロンティアはこの診断やパッチ適用などしていたのか。まだ不明。
もしやっていたとすれば、
そのサービスは攻撃に対し十分な効果がなかったという致命的な結果となりえます。
IDCフロンティアが今回の被害のあとどこまで情報を出すのか、ソフトバンクから何らかアクションがあるのか。
あまりにサイバー攻撃が多いここ１ヶ月、
AIも使った攻撃に対する防御のAIの力、早急な検証と対策を。
あまりに続きすぎな状況
大手企業や団体のニュース報道だけでこれだけ続いていますから
中小企業も含めるともっとかも。
その原因の１つとして考えられるのが、AIを使って脆弱性を探してアタックしているのでは、ということ。
断定はできませんがこれだけ続くとその可能性が高いでしょう。
ということは企業側もAIを使って自分の環境の脆弱性を潰していく必要あり。
早急に。
そして、AIを提供する企業側も統治が危ぶまれ中です。
コントロールできなくなれば一気に世界の崩壊へ向かいそう。
暴走しているのはどちらか
危険を察知しておいて対策をしなかった。
これはよくありますね。人がやることですから。
AIの暴走による危険がある昨今、
人がそれを止められるのにビジネス競争重視で止めない暴走も同じくらい危険。
この署名にどれだけ意味があるのか。誰よりも暴走するトランプ氏ゆえ
世界の役に立っている警察庁
ランサムウェア被害に遭わないのが一番ですが
もしあってもこういうツールがあるというだけで少し安心。
このツールもAIを使ってもっと高度化させればさらに復元させられるのでは。
そういうことにAIは使って欲しい。
人手がかからないことが恐怖
AIのブラッシュアップ（研究開発業務）をAIが行なっていて
そこにはもうほとんど人が加わっていない、という記事。
記事によると、研究開発へのAIの関与を6段階に分けた場合、
その最上位の「完全自律」はまだないそうだが、その次の段階までの業務は90%だそう。
3万体のAIエージェントが動いているということは、世界中のエンジニアが総出でやるより強力で、
これは本当に人類滅亡に動いているような気がしてなりません。
ちなみにAI同士で作業をするとこんなことも
かなり怖すぎます。知能を持ったかのような
全ての国が同調しないと意味がない
中国が開発スピードを緩めるとは思えず
当然アメリカ（トランプ氏）はこのような反応になります。
ただし脅威が迫っているのに止まることができないこの状況は非常に危険。
何度かこのブログでもあげてきましたがターミネーターやアイ・ロボットの世界が現実となりえます。
AIに自我が芽生えインターネット全体を破壊する。
犯罪組織や子供までもがAIを使って主要機関をネット攻撃する。
そんなことが起こるのが早ければ１年後かも。
日本はどうすべきか。
大丈夫？？
DXを推進する重要な役割のところが不正アクセスでデータ漏洩するなんて笑い話にもなりません。
省庁の中でも最先端の鉄壁なシステムでなければならないわけで、
こんなにもあっさり？漏洩していたらDXなんて言えませんよ。
危機的状況に見えますが真相やいかに
詳しくは記事をご参照ください
この研究者は第一線にいるかた。その人が一刻も早くAIの能力向上にストップをかけるべきと言っています。
これだけではどの程度危機的なのかは分かりませんが、
すでにAIがハッキングした事例もあるので、
AIが自律的に改善を続けたら、ITで成り立っているこの世の中がそのうちパニックに陥る可能性くらいは分かります。
それが遠い先ではなく2020年代に起こると思われている。
規制や法律や国際ルールが追いつくのか。
戦争やマネーゲームばかりしている場合ではない。
※2026/9/11追記
そんな矢先にOpenAIのCEOがこんなこと言ったようです
他社が同調するとは思えず、政府主導でないともうどうしようもない