月刊MDは、専門経営誌ですので、5月くらいから、今夏の熱中症増加予想に基づいて、売場づくりから、カウンセリングやお声がけのタイミング時期などについて、特集してきました。
また、お年寄りの方が、若い世代に比べて、暑さや渇きに対してフィードバック機能が活発ではないので、定期的にお薬をとりにこられるお年寄りの方にはとくに、早めかつ継続的なお声がけが必要とも、専門家の言葉をかりてお伝えしています。
さらには、やはり被災地のケアと予防がとくに必要とも…。
ですが、報道を見ていると、昨年を上回るハイペースで患者が、増加しているそうです。
テレビなどは節電対策との相関と、当たり前のような専門家の意見を流すだけです。
とるにたらない専門誌の遠吠えでは、ありますが、被災地や一般家庭のとくに情報に乏しいご高齢者にどうすれば、伝わるのか、またどのチャネル（マスメディア、店舗、病院、薬局など）がもっとも浸透率が高いのか、そういう具体的な検証を経年で知見蓄積せねばならないと強く思います。
もう、ただパンフをばらまいたり、ACを垂れ流す時代ではありません。マスメディア告知の限界が露呈しています。
病院、薬局、介護事業所、訪問看護ステーションの従事者たちが、どのような声掛け、アプローチ、モニタリングが、効果的なのか、それを持ち寄り水平展開しなければ、このような事態は益々悪化していきます。
このようなルートメディアの活用こそ、月刊MDの使命とも思い、力不足を痛感しつつも、検証をはじめようとしています。
写真は、あるスーパーマーケットの一角です。食品スーパーは、病院以上の来店頻度の高い場所です。もっと情報の出し方があるのでないかと思います。残念ながらこれでは、飴を売るのが主体です。買い物客へのメッセージになっていません。
ドラッグストアは違うアプローチが出来ているでしょうか？
iPhoneからの投稿