月刊MDの筆者である医療ジャーナリストの神保さんにお誘いを受けて、
銀座のアップルストアにて開催されたセミナーを聴講してきました。
神保さんはパネルディスカッションのMCをされていました。
とても上手いです。
テーマは、震災後で急きょ変更になったそうですが、
「医療クラウド」の可能性についてです。
震災でお薬手帳をなくされた患者が多く、また避難者は生活習慣病の方も多い。
聞き取りを中心とした手探りの処方を行っています。
パネラーのおひとり、全国訪問ボランティアナースの会「キャンナス」の菅原さんは、
震災直後から石巻、気仙沼に入り、懸命の訪問看護活動を行っており、何度も要請を受けて今晩も被災地に立つそうです。
しかもすべて手弁当・・。テレビからは想像もつかない過酷な現場のご報告をされました。
訪問看護ステーションは「2.5人」が開業基準だそうで、菅原さんは、「産休や引っ越しなどで揃わなくなり、廃業に追い込まれるステーションが多い。今回の震災も看護師さんがお亡くなりになってしまっており、とても開業の基準は達せられない。結果、地域の患者さんのお役立ちができていない」と言います。＊いまは現地限定の特別体制になっているそうですが。
そのためには、看護師「1人」の開業を可能にする制度改革と担保する質を高めることが重要であり、そのための「医療クラウド」（患者情報の共有化）の進展が必要ということで、米国の医療ソフトウェア企業シンコム・システムズ・ジャパンの石村さんが、モバイルITツールの発達に伴うクラウド活用の重要性について提言されました。
たしかに、iPhoneやiPadをつかって、お薬手帳をなくした患者さんに「こんな形の薬だった？」ときくことも可能ですし、医師も看護師も必要情報をいつでも引き出せ、適切な診療が可能になります。
もうひとりのパネラー国際医療福祉大学大学院の武藤先生はNYの訪問看護の実態についてわかりやすく説明されました。毎日3万1000人への訪問を総勢1万2330人のスタッフが提供しています。
看護師からリハビリセラピスト、ヘルパー、栄養士など、複数職種をコーディネートするためには共通のデータベースと活用が不可欠であり、柔軟かつ安全に運用できる制度設計が必要といいます。
日米は保険医療制度が異なるとはいえ、技術革新と制度改革の融合によって「患者満足」を実現していこうとする米国の方法論は学びたいものです。
とくにこれからの地域医療のインフラをどう効率よく作り上げるのか。大切なテーマになってくると思います。
月刊MDでもどんどん提言できればと考えております。
貴重な機会をありがとうございました。神保さんに感謝です。
さて、かえり有楽町の駅に向かっていると「東北産品の応援」が。
思わずにんにくを買っちゃいました。パスタでもつくろう！