問題、次の仕訳をしなさい。
第1期期末において、備品¥6,000について定額法(耐用年数3年、残存価額はゼロ)により減価償却を行った。
第2期期末において、備品¥6,000について定額法(耐用年数3年、残存価額はゼロ)により、減価償却を行った。なお、備品の法定耐用年数は6年、法人税等の実効税率は40%とする。
答え↓
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(借方)/(貸方)
繰延税金資産 400/法人税等調整額 400
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簿記2級
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