先日、自宅そばを歩いていたところ、見知らぬ初老の女性から声をかけられ、このコロナ・ワ●情勢の番組をいつもみている、知人にも拡散していると、感謝の言葉をいただきました。ただ、新型コロナも減少傾向が続いていて、いまや多くの国民にとってオワコン化しているからか、このシリーズ番組も、このところ視聴数が減少しています。
しかし、世界的なパンデミックを引き起こし、ワ●で人類を苦しめ続けているグローバリズム勢力は、着々と次の手を考えているようです。その最大の舞台となるのが日本かもしれません。これに備えるためにも、多くの国民が引き続き、本番組で正しい知識を蓄積していただくことを望んでおります。
現在もワ●禍の原因となる接種は続いています。４月１日以降、あのmRNAワ●も「任意接種」へと移行する中で、65歳以上の高齢者（＆基礎疾患を有する方）には「定期接種」の対象として公的な補助が続くことになりました。しかし、高齢者ほど打ってはならないはずです。高齢者が接種することに伴う危険性について、井上先生はこう警告しています。
「mRNAワ●は免疫バランスを破壊し、高齢者や高リスク者ほど深刻な被害を出している事実が世界的に数千報の論文で証明されている。この遺伝子ワ●は年齢を問わず有害であるが、免疫力の低下した高齢者には特に有害作用が強い。事実、コロナワ●を接種後に多くの高齢者が死亡しており、火葬場は２週間待ちの状態である。」
あれだけ新型コロナワ●の接種を慫慂し続けながら、政府はいつの間にか、これを有償化し、自然と接種者が減少する着地点をめざしているようにみえますが、「自分達が薬害の加害者であった事実を自覚しはじめた医師や確信犯の厚労大臣は、ワ●が徐々に打たれなくなり、国民が薬害に気付かずに忘れてくれることを願っており、現実は着々とその方向へ流れている」とのこと。さらに、「手元のワ●は有効期限内のモノでも全て処分させて証拠隠滅を図り始めている」…。
しかし、この３月には何も知らされていない多くの国民が有料化の前のワ●駆け込み接種へと走りました。このワ●が有効だと思っている日本人にどのようなメッセージを出すことが気づきを与える上で有効か…井上先生は、「『タダより高いモノは無い』との格言を忘れた情報弱者に対して正しい情報を国民に伝えるために、テレビ漬けで情報鎖国状態の日本ではメディアの地上波を国民に取り戻すことが最も有効な方法である。」としています。
やはり、国民のマジョリティをこの災禍から救うためには、グローバル利権の従僕と化している主要メディア局以外に、多彩なチャンネルが登場して言論と発信の自由を獲得する以外にないのかもしれません。
災禍は既存のワ●にとどまるものではありません。接種と副作用との因果関係を隠すため？か、一回の接種で、あとは体内で自己増殖するレプリコン・ワ●が日本で開発、承認される動きがあります。これなど、後遺症を自己増殖させるようなもので、mRNAの開発者とされるマローン博士が、日本人は実験台にされようとしている、拒否するようにと警告を発しているそうですが、井上先生によると、
「通常、ワ●の開発では先ずネズミで、次いで霊長類（猿）で試験し、安全性や有効性が確認された後に、恐る恐るヒトで試験する事が医学の常識である。しかし、現在はサルの値段が数万ドルもする上に、危険なレプリコンワ●を米国内で試験する許可が降りず、サルの代わりに端金で治験できる日本人でやらせる事が、医師でも科学者でもない武見厚労大臣により認可された。現在、日本人は人類初の代替サル試験に自らの命運を任せて漂流しており、世界がその結果を注目している。」
日本人の値段は世界で最も安いのか…これぞ日本政府が進める棄民政策。早く国民が気づき、立ち上がらねばなりません。そのためにも、コロナワ●の被害を国民に分かり易く訴えることが不可欠であり、日本ではワ●死がどれぐらいの数にのぼっているか、具体的な数字も必要になるでしょう。
しかし、ワ●被害救済制度で厚労省に届けられた被害者数や死者数は氷山の一角に過ぎません。ワ●が原因の死亡は解析によって確定可能ですので検査が必要ですが、現状では大半の被害者が検査をされておらず、正確な死者数は不明です。ただ、接種が開始された2021年から日本では超過死亡数が異常に増加し、2021年度8万人、2022年度10万人、2023年度15万人となっており、「その相当部分がワ●後遺症による死者と考えられる」。これまでだけでも数十万人規模にはなるということでしょう。
同様の超過死亡数増加は世界共通の現象ですが、「頻回接種率世界一の日本では異常に高い現実がある…」これに向き合おうとしない日本政府は、いったい誰のために存在する政府なのでしょうか…。
今回も井上先生から多数のコメントをいただいています。
◆松田学のニュース解説 新型コ〇〇最新情報 オミ〇ロンの正体１０８＜前半＞
ニコニコ本編
➡https://www.nicovideo.jp/watch/so43623587
➀新型コロナだけでなく、インフルも減少に転じたようです。ただ、能登半島被災地はインフルの患者が多いとされていますが、被災地では感染症の流行は多くなってしまうものなのでしょうか？東日本大震災の際は放射能ではなく、避難所での体調悪化による死者が多かったとされています。こうした災害関連死を防ぐためにはどのような配慮や対策が必要でしょうか？
・新型コロナ 全国の感染状況 “減少傾向も引き続き対策を”
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240329/k10014406631000.html
・インフルエンザ３週ぶりに感染者減少能登半島被災地は患者多い？
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20240329-OYTET50000/
A）
新型コロナの定点観測状況では7週連続で低下しており、風邪やインフルエンザの季節は終わっている。事実、都道府県別で多い順に秋田県10.12人、宮城県9.63人、岩手県9.51人、青森県9.1人、新潟県7.81人となっているが、被災地の石川県では5.19人で近隣の県よりも低い。
インフルエンザの感染者数も減少しているが、『被災地では感染拡大』と悪質な煽り誤報道を続けている。寒くて乾燥した冬季にはRNAウイルスの体外での感染力維持期間が長いが、桜の季節とともに両者とも激減するので煽り報道に振り回されない事が大切である。
一方、衛生環境の劣悪な避難所では暖かくなると細菌性食中毒などが増える可能性があるので、食事などの安全性に気を付けるべきである。
➁本記事について
・「高齢者は接種を」「無理せず休む社会に」日医・釜萢敏常任理事 コロナ４月から通常医療
https://news.yahoo.co.jp/articles/eae777ce6b5973ec78ccd3ba35797fbc4ae3af4b
➁-1 65歳以上は4月1日以降も「定期接種」の対象とされますが、高齢者ほど打ってはならないのではないでしょうか？高齢者が接種することに伴う危険性について警告していただけないでしょうか。
A）
その通りです。『mRNAワクチンは免疫バランスを破壊し、高齢者や高リスク者ほど深刻な被害を出している事実』が世界的に数千報の論文で証明されている。
従来の医学常識では「高齢者ほど感染時のリスクが高い」とされていたが、「新型コロナのスパイクが血栓症や血管障害を誘発する毒蛋白」であり、この蛋白を体内で産生する細胞は『感染細胞と見做されて自分の免疫系で殺される運命』である。
『遺伝子ワクチンは年齢を問わず有害』であるが、『免疫力の低下した高齢者』には特に有害作用が強い。事実、コロナワクチンを接種後に多くの高齢者が死亡しており、火葬場は２週間待ちの状態である。
「医療費補助や年金の支払いが必要な高齢者の『間引き作業は頻回接種で既に終了』しており、後は死亡するのを待つだけである。これが菅～岸田政権と河野太郎ワクチンの担当運び屋や厚労大臣が未必の故意として行なっている事である。
➁-2 釜萢氏は「ワクチンを接種した後に体調を崩し、ワクチン接種との関連の可能性がある体調不良の方は一定数おり、これらの方々に寄り添い、医療も全力で治療に取り組まなければならない」と述べていますが、日本医師会が実際にワクチン後遺症の治療に取り組んでいる事実はありますか？
A）
これは言葉だけであり、彼は実質的には何もしておらず、逆に接種を煽ってきた人物である。政府は３月末で新型コロナの治療や医療提供体制に関する公費支援を終了し、手元のワクチンは有効期限内のモノでも全て処分させて証拠隠滅を図り始めている。武見厚労大臣や日本医師会は自分たちの利権と責任回避に明け暮れ、史上最悪の薬害加害者で
あることを隠蔽する事のみに奔走している。政府やワクチン推進関係者の責任をキチンと取らせる必要がある。
③「今までは専用の病床で見ていればそこで全部完結できたけど、一般病床にも以前よりもコロナが入り込みやすくなる」との医療関係者の見方について、そんな心配は必要ないと安心させるご発言をいただけないでしょうか。
・4月移行で何が変わるのか？
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1084211
A）
4月移行で新型コロナへの対応が通常疾患と同等の医療態勢になり、感染者や医療者への特例支援が終了する。今後は外来診療も通常の疾患と同様に一般的な医療機関で行い、患者病床や医療機関への病床確保料もなくなる。
オミクロン株は喉粘膜型の風邪ウイルスであり、感染力は強いが大半は無症候性感染であり、5類に格下げされた昨年春にインフルエンザ同様の通常診療体制で対応すべきであった。これに関しては多くの国際論文が報告されており、それを未だに特別視して過剰反応する医学会は極めて不勉強である。
④「年代が若く、ワクチン接種回数が少ないほど、後遺症に悩む割合が高い」との分析結果が出ていますが、後遺症の多くがワクチン後遺症との見方と矛盾するように思われます。いかがでしょうか？
・＜新型コロナ＞後遺症の悩み：年代高いほど割合低め：接種回数も影響
https://www.tokyo-np.co.jp/article/317346
A）
神奈川県の新型コロナアンケートでは「年代が若く、ワクチン接種回数が少ないほど後遺症に悩む割合が高い傾向があり、特に記憶障害、抑うつ、息切れ、脱毛が顕著であり、年代が高いほど後遺症に悩む割合が低い」としているが、これは第5波までのACE2受容体標的型コロナの症状である。
これらは「世界的に報告されている無数の医学論文内容とは真逆の結果」であるう。このアンケートの回答者は7割が女性で半数が40～50代と偏りがあり、後遺症患者の正確な実態を反映していない。
事実、世界中から3000編以上のmRNAワクチン副作用論文（2023年9月時点）が報告されており、現在も無数の後遺症患者と論文が増加し続けている。流石の厚労省も「ワクチン接種が後遺症の発症を減らす可能性は確立されておらず、更に検討が必要」と自己弁護し始めている。
世界中の医学的現実と乖離しすぎている神奈川県のアンケートは参考にならない。
⑤4月1日からの新型コロナワクチン接種について、医療機関にとってのメリットは何かあるでしょうか？これまでの補助金はなくなるのではないでしょうか？医師としても副反応が言われているワクチンに対する抵抗感はないのでしょうか？
・4月からコロナワクチンは一部自己負担：最大で7000円負担に「高いのでたぶん打たない」
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1081318
A）
最大のメリットは『医療関係者は接種すべきであるとの同調圧から解放される事』である。
4月からコロナワクチンが一部自己負担で最大7000円になるので「国民もたぶん打たないだろう」との声が多く、経営難の医師会メンバーの一部は『収益減』となることを残念がっている。彼らから多額の支援を受けている武見厚労大臣も色々と画策しているが、『ワクチン薬害が世界的にバレてしまった』ので、流石の情報鎖国日本でも限界に近い。
『自分達が薬害の加害者であった事実』を自覚しはじめた医師や確信犯の厚労大臣は「ワクチンが徐々に打たれなくなり、国民が薬害に気付かずに忘れてくれること」を願っており、現実は着々とその方向へ流れている。
経産省の補助金で世界最大のmRNAワクチン製造国家となった日本の製薬企業や研究費をもらった大学も『失敗しても国の責任で自分達に責任はない」とアグラをかいているが、彼らも『信用失墜という大きな負債』を背負う事になる。
⑥本記事について
・コロナワクチン駆け込み接種、都庁会場に２倍近くの人…無料は３１日まで
https://news.yahoo.co.jp/articles/ddec180cb7f86f0dd306e21b4ec77ffe2b202bcc
⑥-1 有料化の前にワクチン駆け込み接種という現象について、ワクチンが有効だと思っている日本人にどのようなメッセージを出すことが気づきを与える上で最も有効でしょうか？
A）
『タダより高いモノは無い』との格言を忘れた情報弱者が、都内で最後まで残った都庁大規模接種会場に「駆け込み接種」で通常の２倍近く訪れ、接種者は２０２万人にも達した。恐怖感に煽られた方々には気の毒であるが、やがてその欲ボケを後悔する時が来るであろう。
４月からの接種は１回当たり１万５３００円の全額自己負担となるが、『百害あって一利無しの毒物』を一人でも減らす上では少しは効果があるであろう。
薬害を防止するには正しい情報を国民に伝える事が最も重要であり、『テレビ漬けで情報鎖国状態の日本ではメディアの地上波を国民に取り戻すことが最も有効な方法』である。心ある政治家達はその具体的戦略を考える責任がある。
⑥-2 東京都など「ワクチンの副反応に関する相談センター（０３・６２５８・５８０２）」はきちんと機能しているのでしょうか？
A）
ワクチンの副作用に関する相談センター（０３・６２５８・５８０２）は継続するが、多くの医師が遺伝子ワクチンの危険性に無知なので一般職員も正しい知識を持っていない為にマトモに機能しておらず、ガス抜き以下の役割しか果たしていない。
⑦レプリコンワクチンが最近、話題になっています。これはどのような理由でどのようなメカニズムのワクチンが開発されたものなのでしょうか？日本で開発承認と言われていますが、なぜ、日本で開発・承認なのでしょうか？「チンパンジーより日本で治験した方が安い」という話も聞きましたが、本当でしょうか？
A）
海外では「難分解性mRNAワクチンが史上最悪の薬害を誘起した事実」が広く知られ、世界中で訴訟が起こりつつある。海外では従来型mRNAワクチンビジネスは終わり、次世代型ビジネス商品として「自己増殖能型レプリコンワクチン(Self-Amplifying-Vaccine)」が開発された。
これは接種者の体内で増殖しながら突然変異して免疫系を混乱させる可能性のある安全性も有効性も不明な代物である。
通常、ワクチンの開発では「先ずネズミで、次いで霊長類（猿）で試験し、安全性や有効性が確認された後に『恐る恐るヒトで試験する事』が医学の常識」である。しかし、現在はサルの値段が数万ドルもする上に、危険なレプリコンワクチンを米国内で試験する許可が降りず、『サルの代わりに端金で治験できる日本人でやらせる事』が医師でも科学者でもない武見厚労大臣」により認可された。
レプリコン遺伝子が接種者の体内で増殖変異しながら予想不能な事態を誘起する可能性があり、最悪の場合は日本が世界から隔離されて全ての物流を止められる可能性もある。
現在、日本人は人類初の代替サル試験に自らの命運を任せて漂流しており、世界がその結果を注目している。
⑩シェディングの恐れについては、以前もお聞きしましたが、その作用の存在は科学的に示されているものでしょうか？
A）
人体内では多くの細胞が「小さなRNAなどを含むエクソゾーム」と呼ばれる細胞膜ナノ小胞を分泌し、それを介して３７兆個の細胞が相互作用している。
実は、体内に侵入したRNAウイルスが細胞に感染し、その遺伝子が細胞膜で覆われたナノ粒子として体外へ排泄されて他者へ感染する機構は『エクソゾームの生成機構を利用したモノ』である。
ポリエチレングリコール(PEG)と脂質膜に包まれたmRNAワクチンは、エクソゾーム産生機構により細胞外へ分泌される。この際に生じるナノ粒子は表面がスパイク蛋白で覆われた『擬似ウイルス』である。
これがウイルス同様に体外へ排泄されるのが『シェディング』と呼ばれる現象の一部と考えられ、科学的に証明された事実である。
これ以外に『シェディング』と呼ばれる病態には『揮発性有毒代謝産物に起因する機構』も関与している可能性が示唆されている。
⑪神谷議員が国会質問で、ワクチン被害救済制度における従来の数十年にわたるワクチンに関する被害件数と新型コロナワクチンに関する件数を比較した質問をしましたが、この数字も氷山の一角かと思います。コロナワクチンの被害を国民に分かり易く訴える際に、『日本ではワクチン死がどれぐらいの数にのぼっている』と言えばよいでしょうか？
A）
ワクチン被害救済制度で厚労省に届けられた被害者数や死者数は氷山の一角に過ぎない。
「ワクチンが原因の死亡は『スパイク蛋白とN蛋白の免疫的解析』で確定可能」であるが、大半の被害者はその様な検査をされておらず、正確な死者数は不明である。
しかし、ワクチン接種が開始された2021年から超過死亡数が異常に増加し、2021年度8万人、2022年度10万人、2023年度15万人となっており、全国の火葬場は２週間待ちの状態である。その相当部分が『ワクチン後遺症による死者』と考えられる。
同様の超過死亡数増加は世界共通の現象であるが、『頻回接種率世界一の日本では異常に高い』現実がある。
棄民政策を続ける政府と厚労省の罪は限りなく重く、見て見ぬ振りをする日本の医学部や医学界は無いに等しい状態である。