人事評価の基本原則（２）
お立ち寄りいただき、ありがとうございます。
昨日に引き続き、２番目の基本原則である、範囲の原則について触れてみたいと思います。どこまでを評価の対象とするか、ということです。
範囲の原則は、①プライベートは除く、②気質、体質、性格は除く、の２つがあります。
①プライベートは除く、については
プライベートな場面は、評価の範囲には含まれない、という至極当たり前の原則です。
しかし、職務遂行場面とプライベートの場面の境界線で、なかなか悩ましい場面が出てきます。
ある生保でこんなことがありました。支社長杯のゴルフコンペの参加を対象に含めたいというのです。経営上層部が参加して、貴重なコミュニケーションの場が作れるという理由です。
プライベート寄りの話なのですが、結論はどちらでもいいことです。
大事なことは、事前に共通認識をしておくこと、これだけです。後から、抜き打ち、闇討ちにならないようにしておけば問題はありません。
②気質、体質、性格は除く、については
人間の成長の定説が、同心円で示されたりします。内側から、気質・体質、幼児性格、社会的行動、能力、のように示されます。
結論から言うと、気質・体質と幼児性格は対象としません。一方で、その外側の社会的行動、能力は対象とします。
気質・体質とは、親から譲り受けた血のようなもの。涙もろい、頑固、好奇心が強い、等の類のものです。これは、長期に亘って変化することは少ないものです。
幼児性格も、３～６歳ごろの環境によって形成される性格を言います。これも、大きく変化することは少ないものです。
こういった、不変のものは対象外とします。評価の範囲には含まれませんが、適正配置の場合には参考にされることはあります。
一方、社会的行動は、１０歳頃から育まれる社会の一員としての行動です。責任感、協調性といった類のものが含まれます。これは、指導すれば変わります。
能力は、後天的な能力のことです。これは、啓発していけば、どんどん磨かれます。
このような可変的なものは、評価の対象とします。
では、次回は、事実の原則に触れていきます。
