大家MASAの世界まるごと不動産投資 ブログ読者の皆様
今後忍び寄る脅威として知っておきたい「中国バブル崩壊」です。
- 中国バブル崩壊 (日経プレミアシリーズ)/日本経済新聞出版社
- ￥918
- Amazon.co.jp
中国バブルは事実上崩壊、経済はピークアウトしていますが、
一党独裁の共産党は体制維持に躍起になっています。
8月の株式暴落で下落率は3割を超えましたが、
空売り禁止など異例の党の介入があり体裁を保つ事に腐心しています。
実際、不正蓄財で成した金を海外で消費していた
中国マネーの消費地の象徴であるマカオのカジノの売上げが減少しているとか。
中国の現状に関しては、伊藤忠商事の社長で
中国大使を歴任された丹羽氏の「中国の大問題」が参考になります。
今後予想されるのは企業の倒産が相次ぎリストラが進むことです。
内陸部などの地方から出稼ぎに来ている農民工は合計で２億人（！）を超えるとされ、
中国国内で起こる暴動は共産党、軍隊にもとめられない事態に陥ったとき、
現体制の崩壊に繋がる可能性も無きにしも非ずです。
そこで毎度の事のように国民のうっ憤を外に向けさせるため、
反日運動を政府が助長して日中関係は悪化。
日本のみならず、フィリピン、マレーシア、ベトナムなどとの
周辺国との領海問題は更に過激な軍事行動に移り
具体的な交戦を行うこともありえるでしょう。
一方で中国に寄り添っていた韓国や台湾経済は危険水域に達し、
特に円安で相当打撃を受けていたウォンは大暴落になるかもしれません。
日米同盟の傘の元、日本はこれまで自国の防衛をアメリカに
担わせてきましたが、今後は現状の継続が難しくなった場合、
前述の政治経済の問題もさることながら、
日本の防衛のあり方を問われることでしょう。
安倍政権はこの動きを見据えて交戦しても問題のない準備をしています。
ちなみに9月には抗日戦勝70周年記念のパレードが行われましたが、
当時の連合国は国民党であり共産党政権は日本に勝利すらしていません。
GDPで日本を追い越し抗日戦争にも勝利したとされた事が
国民に対して大国意識を煽っているのです。
一方、日本政府は米国以外との関係強化に努めています。
インドのモディ首相との首脳会談。
両首脳は懸案の原子力協定締結とインドの高速鉄道計画への
新幹線方式導入で合意しましたが、
中国の脅威に対する共通認識が背景にあります。
日本は外交政策での失敗により世界の強国のほとんどを
敵に回して戦争へと突入した過去があります。
今後も中韓は国益の確保や内政不満の矛先を外に向けるために
日本を仮想敵としての攻撃を100年経っても止める事は無いでしょう。
現代の国家間の戦いは銃器による交戦では無く情報戦が
メインである一面があり、インドの例のように友好国関係を
多く確立して海外に対して日本のポジショニングを伝えるしたたかさが重要です。
■■読者様限定イーブック＆セミナー映像プレゼント中！■■
ぜひメルマガにご登録下さい。投資に役立つ情報満載です！
http://www.mag2.com/m/0001546250.html