【大家MASA】大家MASA選書No.207 「下流老人」 | 大家MASAの世界まるごと不動産投資

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「下流老人」をご紹介します。

下流老人 一億総老後崩壊の衝撃 (朝日新書)/朝日新聞出版
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従来の日本では60歳までに勤め上げて年金で残りを人生を悠々自適に過ごす、

というのが一般的な老後のプランだったと思います。

しかしながら、今後は老後崩壊がかなりの確率で訪れると思った方が良いでしょう。

本書は本当にシビアな内容です。

本書で描写されているレベルで生活保護者が増加したら社会コストがうなぎ上りです。

筆者は82年生まれの若手研究家ですが、30代、20代の方も読むべき書と思います。

なぜなら、これから直面する老後崩壊に成す術の無い状態、年をとってからでは

取返しが付かないからです。

働くことは価値のある活動で、みんなの労働の総和がこの国を支えています。

しかし、全体がボトムアップしていた高度成長期と明らかに異なるのは、

単に良い学校を出て勤勉に働いても残念ながら期待程報われません。

働く事のポジショニングがバブル崩壊以降、全く変化しているのです。

単なる生活のためでは無く、チャレンジを志向し世の中を良くするため、

人に役立つために働く事の方が人生が輝くのだと思います。

時間の切り売りでは無く、才能の提供を行う事。

もちろん、そこには弱者のためのセーフティネットは必要です。

日本人の多くはサラリーマンだと思いますが、

会社というのは従業員へ労働の機会を作ってはくれますが、

従業員をお金持ちにしてくれる場所ではありません。

一部上場企業の役員だって報酬はたかが知れています。

メッセージとしては、

決して会社で働く事に価値が無いといっているのではなく、

会社にベットばかりして、もし老後崩壊に直面したら間に合わないので

間に合う人はきちんと準備すべきという事です。

朝から晩まで会社だけに奉公していると、

日常に埋没して視野が狭くなったり、思考停止になってしまう事こそが危険です。

会社は決まったお給料とそこそこの肩書は与えてくれるかもしれません。

しかしながら、会社創業のメンバーや大株主でない限りは

お金持ちにはなる事はありません。

こういった問題は、会社だけでなく国も同じです。

高度成長期に通用した制度はとっくに制度疲労を起こしています。

会社や国に“頼る“という考えがナンセンスになってしまう時代です。

国がきちんとした制度運営を行うために

有権者はきちんと投票という権利を行使してリーダーを決める

責任を果たすべきと思います。

個人レベルでは、自分自身と家族を守るために、

国レベルにはマネー教育と、多様なライフスタイルを許容し、

社会の度量を大きくしなければならない。

代々安心して一族が資産を継承できる環境を作らないと

結果として国富が減少していくように思えてならないのです。

上、本書を読んで感じた事と、今から間に合う方々へのアラートでした。




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