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戦後70年を迎え世界各国でセレモニーが開催されています。
先日の中国の抗日戦争勝利のパレードはその大きな一つです。
このパレードに日本とフィリピンの首脳はボイコットしました。
これは正しい判断だと思います。
そもそも中国は日本に勝利していないので当然です。
最後まで日本陸軍は戦術的に優勢でした。
また30万人規模の南京大虐殺もありませんでした。
従軍慰安婦20万人強制連行もありませんでした。
侵略と虐殺を行う傍らで世界平和を語る権利など無い、
習近平氏のスピーチはある意味、滑稽であり、
中華発祥の矛盾という言葉を贈りたいと思います。
この嘘で塗り固められた“共産党のためのイベント”には、
世界の識者たちは違和感を感じている事でしょう。
歴史は戦争の勝者側に塗り替えられるという事を痛感しますが、
日中韓において紛争がある事で“得をする”のはどの国か
という事を認識しなければなりません。
例えば、当時の日本の進軍は国際法的には合法であり、
日中間の関係悪化の大きな引き金である張作霖（親日派軍閥）殺害は、
日本陸軍によるものでは無く、ソビエトの犯行である事は英
国情報機関の捜査で明らかになっています。
そんな状況の中、池上彰氏の「大衝突」をご紹介します。
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本書では、21世紀以降のパワーゲームの様相を解説しており、
太平洋を挟んだ米中間のにらみ合いの狭間で日本が
どのように振舞うべきか参考になります。
アメリカはもはや世界の警察では無いとオバマ大
統領は公言しています。
アメリカ、ロシアの2大国家間とその同盟国という
分かりやすい構図は21世紀において無くなりました。
このパワーバランスの不均衡により、ウクライナ問題や中東のISの蔓延に続く、
新たな大きな紛争やテロ組織の勃興が起きても不思議ではありません。
シリア難民が国境を越えてドイツに大挙しています。
つい先日も南北朝鮮半島では緊張が走りました。
こと先進諸国において全面戦争は国家の滅亡を意味しますので、
総力戦に陥る可能性は恐らく低いとは思いますが、
今後も中韓は国益の確保や内政不満の矛先を外に向けるために
日本を仮想敵としての攻撃を100年経っても止める事は無いでしょう。
現代の国家間の戦いは銃器による交戦では無く情報戦がメインである一面があり、
佐藤優氏の主張するインテリジェンス機関、情報省を設立して
海外に対して一環した日本のポジショニングをきちんと伝えるしたたかさが重要です。
南京大虐殺、従軍慰安婦の強制連行も論理的実証を
国として行えば史実ではない事が説明できます。
更に日本の歴史教科書は学術的にもコモンセンス
としてこれを否定しなければなりません。
安保法案を急ぐ意味はこのような事態が背景にあるのです。
日本はGHQによる自虐史観から解放され、軍縮を進めるアメリカの空白域を
どのように埋めていきながら平和を維持するか、
自主的に考えなければならない時期に差しかかかっているのだと思います。
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