【大家MASA】大家MASA選書No.161 「日本人の99％が知らない戦後洗脳史」

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苫米地氏の「日本人の99％が知らない戦後洗脳史」をご紹介します。

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何とも恐ろしい響きのタイトルですが事実に基づいた内容です。
ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムによって、

様々なマスコミ報道、教育カリキュラムにより戦後日本人の

自虐的史観が形成されたのは既成の事実です。

そろそろ、本来あるべき日本になろうというのが筆者の主張です。

国連憲章には、敵国条項の対象として未だにドイツと日本が

入っています。1955年には敵国条項を外す事が決まっているものの、2/3の賛成に至っておらず、事実上、国連は未だに米英仏露中の

勝戦国のクラブなのです。

さらに日本は、賠償金のごとく最も多くの国連の予算分担金を

払っているという事実、、、

未だに大日本帝国もJapanも国際的には同じ扱いとも言えます。

終戦直後の日本、実は国民やアジア中から集めたダイヤや金銀財宝が

数多くあり、有効に活用できていれば、あと8年間は戦争を続ける事が

できたという衝撃の事実。

GHQがその資金を返還した後のその資金の行先は、官僚とつながった

財界人が横領したのか？？と言われますが、国民が窮乏している傍らで、この軍資金を元に経済成長を実現させて55年体制を築けたと

言います。

戦後の財閥解体と言われますが、国との取り決めで財閥は戦争で

損をしていなかった。三井、住友、三菱の日本の総資本に占める割合は、戦前が12％で戦後は24％と倍増しています。彼らはしたたかに

企業業績を確保し、高度成長期のけん引役になったとも言えます。

BIS規制で有名な世界決済銀行は、戦中はナチスの決済をサポートした

悪名高き存在。日本人のスタッフもいたとの事で、連合国と枢軸国の

狭間でその労苦は想像を超えるものだったでしょう。
戦後、世界の金融の中心はロンドンからウォール街に完全に移ります。

戦後処理においてウォール街とGHQは反発し合うものの、

日本は彼らの利権と化していました。

実は、日本という国は明治以来、長らく新興国として外国人の投資対象となっており、特に日露戦争以降、日本が戦争をする度に大儲けをした外国人がいました。

戦後も米軍関係者、特に一部の将軍などは銀行などの民間企業に

在籍し銀行家の観点から占領地である日本を見ていたほどです。

歴史の教科書では、GHQの占領政策と朝鮮戦争が主な要因で

高度成長になったというのが通説ですが、

事は単純ではありませんでした。

下手をすると、戦後処理において米英露中に分割されていた可能性もあり、朝鮮戦争自体が起きなければ大きな経済復興は無かった可能性もあります。

アメリカの思惑で財閥が完全に解体されず企業活動を継続できたことと重なり今の世界屈指の経済大国日本があります。

また占領期につくられた省庁や今の制度は、厳然と残っており、

対米従属から逃れなれない一つの原因になっています。

但し、21世紀も世界への影響力があるアメリカとは友好関係を

続けるべきです。

あまりにも多くの矛盾を抱えている現アンシャンレジームを変革し、

日本人が国の根幹に関わる事をジャッジメントできる真の独立国として歩むべき時に来ているのです。

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