雨の日の通勤は、いつもよりどのくらい多くの時間がかかっていますか？ スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」のリポーターに聞いたところ、雨の日の通勤時間は普段よりも「5分」長いことが、ウェザーニューズの調査で分かった。
都道府県別でみると、通勤時間が最も長くなるのは「沖縄県」（＋9.5分）、次いで「高知県」（＋7.1分）、「徳島県」（＋7.0分）、「神奈川県」（＋6.2分）、「埼玉県」（＋6.0分）と続いた。全国的に平均（＋5分）より時間が長い人の通勤手段を調べたところ、自転車やバイクによる通勤が目立った。「雨の日は、いつも通りのペースで通勤できない、あるいは、他の手段に変更すると通いにくい場所に住まれている人が多いことが理由に挙げられる」（ウェザーニューズ）
関東南部では「＋5.9分」と平均より長く、東京（＋5.9分）は7位、千葉（＋5.5分）は10位となり、公共交通機関の利用者が多い首都圏ほど、雨の日の通勤に影響を受けているようだ。
インターネットによる調査で、1万1995人が回答した。調査日は6月12日。
米マサチューセッツ州アーリントンに住むクレイグ・ノーバーグボームさん（65）は、昨年8月に息子が大学進学で家を出た後、もう少し小さな家に住み替えようと考えた。それから2週間もたたないうちに5寝室の自宅を売り、3寝室の家を買った。しかし、1年近くたった今も余分な家具を処分できずにいる。
友人に気に入ったものを引き取ってもらい、本棚や子供用の化粧ダンスなど残った家具は倉庫にしまった。しかし、引っ越す日が着々と迫っているにもかかわらず、本棚4台、寝室用家具2式、机2台、食堂用家具一式の引き取り手をいまだに探している状態だ。
住み替えにしろ、単なる部屋の整理にしろ、多くの人が有り難くない現実に直面している。大事にしてきた家財が今となってはガラクタと化していることだ。布張りのソファ、重々しいダイニングテーブルや食器棚、ビクトリア様式のマホガニーやオーク製の家具、テレビ台、分厚いテレビ、ピアノ――。いずれも売ることがほぼ不可能で、ただでももらってもらえないものもある。
誰も欲しがらない大型で時代遅れの木製や布張りの家具は、業界用語で「ブラウンファーニチャー（茶物家具）」と呼ばれている。積み上がった「茶色の革やウルトラスエード張りのソファはどこにも行き場がない」と、インテリアデザイナーのジェフリー・ブルックス氏は話す。
中古家具市場はどうなってしまったのか。家庭用家具市場に特化した投資銀行アーミステッド・アンド・エッパーソンのパートナー、ジェリー・エッパーソン氏によると、今の消費者はイケアやウォルマート、ターゲットなどで買い物をしている。安価な輸入品が手に入るようになったことで、物価変動を加味した家具の価格は過去30年で平均約50％も下がっているという。
家具の引き取りで知られる慈善団体「救世軍」でさえも近年は基準が厳しくなっている、と同団体のメジャー・グレッグ・デービス事務局長は話す。配送トラックの運転手は2年ほど前からインターネットに接続可能なタブレット型端末を携帯するようになった。場合によってはその場で家具の写真を撮り、地元の店舗に送信して引き取ってもらえるかどうかをあらかじめ確認しているという。棚やピアノ、ひどく破れたり、しみがついたりしている布張りの家具は断られることが多い。それでも、救世軍が引き取る家具の量は毎年4％のペースで増えているという。
インテリアデザイナーのブルックス氏によると、多くの人は家族向けの一軒家からタウンハウスに移り住んで初めて古い家具が新居に合わないことに気づく。アイランドカウンターや備え付けの棚といった新しい建物のデザインや、来客用のダイニングルームがないことが、古い家具を時代遅れに感じさせてしまうという。ブルックス氏は「全てがより広い空間に合う大きさに作られている」とサイズの違いを指摘する。
By ALINA DIZIK
（ＣＮＮ） 世界銀行は３日までに、各国・地域の富裕の度合いに関する調査で世界最大規模のカジノ産業を有するマカオがスイスを抜き、４位に浮上したと発表した。
首位はルクセンブルクで、２位ノルウェー、３位カタールと続いた。
世銀によると、旧ポルトガル領マカオの１人当たり域内総生産（ＧＤＰ）は昨年、９万１３７６米ドルを記録。１２年の７万７１９６ドルから大幅増となった。一方、スイスは８万５２８ドルで、前年の７万８９２９ドルとほぼ横ばいの水準だった。
ただ、マカオのカジノ産業絡みの収益は最近、過去約５年で初めてという下落を示している。ブラジルで開催中のサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）本大会が影響しているとみられる。
今年６月の収益は３４億ドルで、前年同月比で３．７％減。前月比では１８％後退した。
昨年通年の総収益は４５０億ドル。米ラスベガスの６５億ドルと比べ、約７倍の規模となった。
６月などの突然の収益減少はＷ杯に絡むインターネット上の賭けに客が流れたのが原因と分析されている。
マカオでは同月、ホテルを舞台にしたＷ杯関連の大規模な違法賭博が摘発され、警察の捜査が進められている。賭け金などの総額は６億ドルともされた。
