けがや疾病などの就業障害で30日以上にわたって休職した人のうち、約7割はうつなどの「メンタル疾患」が原因だったことが、アドバンテッジリスクマネジメント(東京都目黒区)の調査で分かった。
アドバンテッジリスクマネジメントは、同社の保険制度に加入する企業で、2000―11年に30日以上休職した職員のデータを、毎年100例ずつ無作為に抽出した。それによると、11年は「メンタル疾患」で休職した人の割合が最多の68%で、以下は「がん」が8%、「脳疾患」が5%、「事故・外傷」が4%だった。それ以外が原因の「その他」は15%。
「メンタル疾患」による休職者の割合を経年で見ると、2000年は36%だったが、毎年拡大し、09年にはピークの71%に達した。しかし、10年(69%)からは2年連続で減少していた。この理由について同社は、「メンタル疾患」による休職者が多い若年層の就労世代全体に占める割合の減少や、企業のメンタルヘルスケア対策が進んでいることなどの影響だとみている。【佐藤貴彦】
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