妊婦の血液を調べるだけで、胎児にダウン症などの染色体異常があるかどうかがほぼ確実に分かる新しい出生前診断を、国立成育医療研究センター（東京）など５施設で９月以降に導入する方針であることが２９日、分かった。
妊婦の腹部に細い針を刺して羊水を採取する従来の方法に比べて極めて安全にできるが、簡単に検査ができるため、異常が発見された際の人工妊娠中絶が大幅に増える懸念もある。
そのため日本産科婦人科学会などでは、専門医やカウンセラーなどの体制が整備された医療機関で先行的に行い、有用性や問題点などを分析していく方針。導入を検討している病院の医師らは３１日にも研究組織を立ち上げ、検査を行う際の共通のルールを作る。
関係者によると、導入を検討しているのは、同センターと昭和大（同）、東京慈恵会医大、東大、横浜市立大。高齢出産だったり、以前にダウン症の子供を出産していたりするなど、染色体異常のリスクが高い妊婦で検査希望者が対象になる。保険がきかず、費用は２０万円程度になる。
検査は妊娠１０週目以降から可能で、妊婦の血液中に含まれるわずかな胎児のＤＮＡ型を調べ、９９％の精度で異常が分かるという。
日本産科婦人科学会副理事長の岡井崇昭和大教授は「これまでに比べて検査時のリスクが格段に小さくなるが、乱用されれば問題も出てくる。どう行っていけばいいか、しっかり検討したい」としている。
一方、日本ダウン症協会の水戸川真由美理事は「出生前診断が胎児のふるい分けとして一般化したり、安易に行われることは断固反対。検査に対する基本的な考え方をしっかりと明示してほしい」と述べた。
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