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視力回復＆右脳活性プログラム アイサプリ大学、国の研究機関、企業の研究所などを多数抱え、研究学園都市として日本のサイエンス・テクノロジー分野における先端技術研究開発の代表的な拠点としての役割を担う茨城県つくばエリア。そのつくばエリアが、情報・コミュニケーション技術（ICT）の力で生活者の暮らしや教育にイノベーションをもたらそうと挑戦を始めている。
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そのひとつが、茨城県つくば市、インテル、筑波大学の3者が共同で発表した「つくば2015：つくばが変わる、日本を変える」プロジェクトだ。このプロジェクトでは、3者が地域連携協定を結び、それぞれの持つ情報、資源、研究結果などを活用して、教育、人材育成、コミュニティの活性化、市民の健康づくりなど、つくばの「ひとづくり」「まちづくり」に関する様々なプロジェクトを推進していくという。
「教育」の分野においては、元々つくば市は教育改革に熱心に取り組んでおり、2012年度からは9年制の小中一貫教育の推進を市内の全校で開始したほか、「春日学園」という初の小中一貫併設校を開設している。加えて、ICT で新しい教育のあり方を探るこのプロジェクトでは、小中学生を対象とした独自の次世代型教育カリキュラムを創設し、インテルが小中一貫教育研究指定校へのタブレット型パソコンの提供や思考誘発型授業を活用した教員研修を実施。教育分野の研究実績が抱負な筑波大学もカリキュラムに対する指導を行なっていくという。例えば、「地域のゴミ問題」をテーマにした小学4年生の総合学習の授業では、テレビ会議システムを使って地区内の別の小学校の教室をつなぎ、両校の児童が意見交換を行うなど、ICT の特性を活かして従来の教室では体験できない授業スタイルを実現している。
また、筑波大学とインテルは、世界で通用するコミュニケーション力の向上を目的とした講座をインテルの社員研修プログラムをベースに共同開発し、筑波大学大学院で展開。そして、筑波大学ではインテルの社員が講師を務める起業家の養成を目的とした教育講座も展開するという。
一方、「暮らし」の分野では、東日本大震災発生時のインターネットの活用状況や情報ニーズを踏まえ、平時には行政と市民、市民同士のコミュニティ活性化に役立ち、災害時には市民に必要な生活情報を提供する新たな情報伝達システム環境を構築。WiMAX などの通信インフラやデジタル・サイネージ等の情報機器を活用し、すべての市民に必要な情報を伝える環境を展開する。また、ICT を活用した健康管理プログラムなどについても研究開発を進めていくとしている。
このような取り組みと並行して、つくばエリアでは宅地開発、分譲も急ピッチで進めている。2005年に秋葉原とつくばエリアを1時間以内で結ぶ「つくばエクスプレス」が開業して以降、つくばエリアを形成するつくば市、つくばみらい市、守谷市の3市の人口は2005年から2011年までの間で10％増加。子育て支援、教育、福祉などの分野で暮らしをサポートするインフラを整えた都市、筑波山をはじめとしてつくばエリアに息づく自然、研究学園都市を中心として長年培ってきた高度な知的環境、そして「つくばエクスプレス」によるアクセスの良さが相まって、近年都心のベッドタウンとしての注目が高まっている。
このような高まるニーズに応える形で、茨城県は「つくばエクスプレス」沿線の都市開発を紹介するウェブサイトを展開。「都市」「自然」「知」を兼ね備えたライフスタイルを「つくばスタイル」と銘打って、新世代の都市のあり方を提案している。自然、インフラ、そして ICT が融合することで生み出されるつくばエリアのこれからの展開は、生活者に今までにない新しいライフスタイルを示すものとなるだろう。
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引用：ICT で暮らしが変わる？ -- つくばエリアが目指す新しい街づくり
