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視力回復＆右脳活性プログラム アイサプリ自動車メーカー初となる年間世界販売１０００万台超えに向け、トヨタ自動車が動き始めた。３年前に狙った大台乗せはリーマン・ショックや大規模リコール（回収・無償修理）に見舞われて頓挫したものの、着々と進めてきた改革の成果をテコに、攻めの姿勢に転じ再挑戦する。鍵を握るのは新興国戦略の成否。世界のライバルが虎視眈々（たんたん）と狙う市場だけに、トヨタの前に立ちはだかる壁は低くない。
◆生産コスト大幅削減
「成長のスピードに人材育成のスピードが追いついてきた。１０００万台到達も見えてきた」。豊田章男社長は３月下旬、都内で記者団にこう語り、大台達成への自信をにじませた。
前人未到の領域に足を踏み入れるには北米や欧州、中国、アジアなど世界各地で異なるニーズに合った車を、低コストで開発できる体制が欠かせない。
その答えの一つが、４日開幕のニューヨークモーターショーで公開された北米向けトヨタブランドの最上位車種「アバロン」だ。北米の拠点が企画から開発、設計、製造までを初めて一貫して担った。改革の成果を象徴する車だけに、豊田社長は「初めて見たときは涙が出るほどうれしかった」という。
同じ４日には、インドで生産する新興国戦略車「エティオス」シリーズの南アフリカへの輸出も始めた。部品の大半を現地で調達し、低価格化を実現。２０１０年１２月にインドに投入され、約９万台を売る人気を集めた。アフリカ市場の開拓も「成功を確信している」（現地法人の中川宏社長）と自信をみせる。
エジプトでも新興国戦略車の生産を今年前半にも始める。部品を輸出し、ＳＵＶ（スポーツ用多目的車）「フォーチュナー」を現地企業に委託して組み立てる計画だ。中国では昨春、戦略技術であるハイブリッド車（ＨＶ）の現地生産も視野に入れた開発拠点を立ち上げた。
さらに切り札として、生産コストを大幅に削減する新たな開発手法「トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャー（ＴＮＧＡ）」を導入する。プラットホーム（車台）や基本部品を複数の車種で共用するなど、部品やユニットを開発段階で共通化。「２０％超の原価低減」（内山田竹志副社長）を目指す。３種類の車台で総生産台数の約５割をカバー。「浮いた開発余力を商品力強化に振り向ける」（内山田氏）という戦略だ。
◆数値優先を自戒
１０００万台突破の計画を最初に打ち出した０７年に、トヨタは年間で９３７万台の販売実績を上げ、目標達成は射程に入ったかと思われた。しかし０８年秋のリーマン・ショックで、０９年３月期連結決算は５９年ぶりの最終赤字を余儀なくされ、ブレーキ問題をめぐる大量リコールが追い打ちとなり、「まさに天国から地獄」（大手首脳）に転落した。
１１年も東日本大震災とタイ洪水に襲われ、復活への歩みは停滞した。それでも年後半から目覚ましい挽回ぶりをみせ、１２年の世界販売を過去最高の９５８万台に設定し、強気に転じた。メリルリンチ証券の中西孝樹リサーチアナリストは「創業家出身だからこそトヨタの方向性を変えることができた」と、豊田社長の手腕を高く評価する。
調査会社フォーインによると、１１年の世界販売台数は米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が９０２万台でトップを走り、７９５万台のトヨタグループは、８１６万台の独フォルクスワーゲン（ＶＷ）グループに次ぐ３位。さらに日産自動車－仏ルノー連合や韓国の現代自動車グループがトヨタを追い上げ、「５強」の様相を呈している。
５強が注力するのは成長が確実な新興国市場。ただ中国でＶＷに水をあけられ、インドでもスズキや現代自動車の後塵（こうじん）を拝するなど、トヨタの新興国攻略は順調とはいえず、新戦略での巻き返しも成功の保証はない。
また、１０００万台の達成が優先され、収益が後回しになっては意味はない。豊田社長も「数値目標は分かりやすいが、社内すべてが数値を優先させてしまいかねない」と自らを戒める。
メリルリンチ証券の中西氏は「自動車メーカーが大失敗をすればリカバリーに５、６年はかかる。今回の転換も収益に結びつくのは２、３年先。持続的な成長シナリオが不可欠だ」と指摘している。（平尾孝）
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