Panamaによって従来よりもきめ細かな広告商品が実現できるようになった。
今後は地域ターゲッティングや行動ターゲッティングを展開するほか、
広告出稿の自動化も進めていくとのことである。
また、オーバーチュアでは携帯電話を対象としたスポンサードサーチや、コンテンツ連動型
広告「コンテンツマッチ」も手がけているが、最近はこれらの商品の伸びが著しいという。
「パソコンとモバイル、スポンサードサーチとコンテンツマッチという各商品をバランスよく
運用する、コンサルティング的なアプローチが重要になってきています」（山中氏）
山中氏は、SEM（Search Engine Marketing）ではなく、「サーチマーケティング」という
言葉を使う。この言葉には、検索連動型広告やSEOという以上の意味が込められている。
重要なのは、「検索」という行為を、マーケティングプロセスの中に組み込むことなのだという。
例えば、メディアの利用頻度を目的別に調査したデータによれば、商品を購入する際に最も
利用されるメディアはインターネットであり、特にパソコンやデジカメなど強い意欲を持って
購入される商品ほどネットで情報が検索される。
一方、情報自体はネットで集めても、ネットで購入するとは限らないというデータが出ている。
しかし、ネットで情報を調べた客は、リアル店舗でも多くの買い物をすることもわかってきた。
そのため、ネット広告はネット上で完結すればよいということではなく、オフラインにおける
効果こそが本命と考えられるようになってきていた。
大企業ではクロスメディア広告の展開が進んでいるが、テレビCMのあとに検索キーワードを
表示すると、平均で検索件数が2.4倍、日用消費財に至っては約10倍に跳ね上がる傾向が
あるという（博報堂調べ）。これは、リアル店舗での売上に大きく影響すると推測される。
「テレビや雑誌、DM、イベントなど、さまざまなメディアから、ネットへユーザーを誘導する
ルートを考える必要があります。
しかし、単に誘導するだけではなく、どういう人を何の目的で連れて行くのかという、
メトリックを明確にすることが何より重要です。せっかくウェブページを訪れても、誰に何を
訴求したいのかが定まっていないと、ユーザーに訴えることはできません。
自社は何をもってコンバージョン（成果）とするのか。
そして、ネットは定量的な分析が可能なのですから、どういうルートでユーザーが訪れている
のか分析することも求められます。
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20359698,00.htm
今後は地域ターゲッティングや行動ターゲッティングを展開するほか、
広告出稿の自動化も進めていくとのことである。
また、オーバーチュアでは携帯電話を対象としたスポンサードサーチや、コンテンツ連動型
広告「コンテンツマッチ」も手がけているが、最近はこれらの商品の伸びが著しいという。
「パソコンとモバイル、スポンサードサーチとコンテンツマッチという各商品をバランスよく
運用する、コンサルティング的なアプローチが重要になってきています」（山中氏）
山中氏は、SEM（Search Engine Marketing）ではなく、「サーチマーケティング」という
言葉を使う。この言葉には、検索連動型広告やSEOという以上の意味が込められている。
重要なのは、「検索」という行為を、マーケティングプロセスの中に組み込むことなのだという。
例えば、メディアの利用頻度を目的別に調査したデータによれば、商品を購入する際に最も
利用されるメディアはインターネットであり、特にパソコンやデジカメなど強い意欲を持って
購入される商品ほどネットで情報が検索される。
一方、情報自体はネットで集めても、ネットで購入するとは限らないというデータが出ている。
しかし、ネットで情報を調べた客は、リアル店舗でも多くの買い物をすることもわかってきた。
そのため、ネット広告はネット上で完結すればよいということではなく、オフラインにおける
効果こそが本命と考えられるようになってきていた。
大企業ではクロスメディア広告の展開が進んでいるが、テレビCMのあとに検索キーワードを
表示すると、平均で検索件数が2.4倍、日用消費財に至っては約10倍に跳ね上がる傾向が
あるという（博報堂調べ）。これは、リアル店舗での売上に大きく影響すると推測される。
「テレビや雑誌、DM、イベントなど、さまざまなメディアから、ネットへユーザーを誘導する
ルートを考える必要があります。
しかし、単に誘導するだけではなく、どういう人を何の目的で連れて行くのかという、
メトリックを明確にすることが何より重要です。せっかくウェブページを訪れても、誰に何を
訴求したいのかが定まっていないと、ユーザーに訴えることはできません。
自社は何をもってコンバージョン（成果）とするのか。
そして、ネットは定量的な分析が可能なのですから、どういうルートでユーザーが訪れている
のか分析することも求められます。
http://japan.cnet.com/marketing/story/0,3800080523,20359698,00.htm