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予想された事態です。日本は化学が得意な国です。多くのプラントも所有しています。脱炭素と言ってますが。。未だ国内の統廃合すら出来ていません。
決断出来る社長さんがいないのでしょう。三菱ケミカルはその大役をギルソンに押しつけましたが、実現出来ず解任に至っています。
大手であるが故に、化学プラントは日本の花形だっただけに立て直しが難しいのかもしれませんが、、やるしか無い。
最終的にはリストラで社員が路頭に迷うだけの結果になります。半導体の浮き沈み、住宅着工、スマホの販売台数、PCの出荷台数にも強く影響を受けます。
+++++++++++ 貼り付けます。
喫緊の課題である住友ファーマの再建については、「徹底した販管費と研究開発費の合理化により1100億円程度のコストダウンを達成し、まずはこの非常事態を止血する」（岩田氏）。経費削減や無形資産の売却に加えて、人員削減も「止血」の柱だ。既に北米市場では2023年度の2度のリストラを経て2200人いた従業員を1年間で半数近くまで減らした。2024年度末までに、日本国内を含めてグループ全体で従業員の10％に当たる4000人を削減し、再建に向けた構造改革を進める。
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競合他社の多い業界です。大きな再統合しか道は残されていないでしょう。今更異種業種に参入しても遅い。
住友ファーマ
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まだまだ化学業界は苦しい状況が続くでしょう。業界のリーディングカンパニーである信越化学ですら苦しんでいる状況です。
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インターネット上の日本の報道ではほぼ見つかりません。ようやくREUTERSで見つけました。（投資のサイトにしか載っていません。。不思議。。）
化学業界の宿命みたいなものです。厳しい状況が続くでしょう。