医療コンサルタントの高野聖義（昌則）です。
歯科医院にとって自費率向上は大きな課題です。
しかし、思うように自費率が上がらないという医院があります。
これは大変単純な話で、自費を薦めると患者数が減るという思い込みによるケースが多いのです。
自費率が高い医院では、自費の診療が一番いいという思いを強く思っています。
同時に自費治療の良さがわからない患者さんにはわかってもらわなくてもいい、さらに自費の良さがわからない患者さんには来院してもらわなくてもかまわないといいう覚悟を決めています。
日本の医療制度における保険制度は、あくまでも誰でも診療をしなくてはならないという前提があります。
その前提からすると全く違う考え方となり、一般的には悪徳医院のような言い方もされます。
しかし、歯科医師は歯科医療における専門家です。
患者さんは素人です。
本当の意味での、最適な治療法ということをお互いが理解しあうことは不可能です。
医師ではない私が論じることがはばかれる内容なのですが、この覚悟の違いが自費率の違いに出てしまうのです。
すべての患者さんを診療することは無理であるといえます。
経済的な問題を抱えていると保険診療は大きな収入源です。
この収入源を失うことは大きな損失になるケースがあります。
しかし、院長の考え方として自費診療が医療的に最適な診療ができるという考えならば、医院の経営スタイルもそのようにするしかないのです。
自費率を上げていくためには、保険の患者さんの人数を制限する必要があります。
自費治療のチェアタイムは保険治療よりもかかります。
当然、価格的にも高額になってしまうのです。
保険治療が最高の治療であるという考え方をもっている先生に自費率を上げるコンサルティングはしません。保険診療中心の診療スタイルでいかに収益性を上げていくかを提案します。
自費率を上げたいという院長先生には、自費率を上げるためのコンサルティングをします。
すべては院長先生の意思にゆだねられているのです。
この点を十分に考えていただき、本当に実現したい医院像を固めていただきたいと思います。
二兎を追うものは一兎を得ず
まさに現実の言葉であると言えます。