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おはようございます
マンチェスター・ユナイテッドのMF香川真司がドルトムントに2年ぶりに復帰することが確実になった。英紙『デイリーメール』によると、完全移籍で4年契約を結ぶ見通し。ドイツ紙『ビルト』は、現地時間30日午後1時(日本時間午後8時)にもクラブから正式発表されると報じている。
『ビルト』は、香川の代理人を務めるトーマス・クロート氏が29日朝にドルトムントのクラブハウスに現れた様子を撮影。香川のドルトムント移籍が大詰めを迎えていると伝えていた。
『デイリーメール』は香川がすでにドイツに向かって出発したと報道。『ビルト』によると、現地時間30日午前にメディカルチェックを受け、同日午後に正式発表される見通しだ。
現地報道によると、移籍金は、成績によるボーナスを含めて1000万ユーロ(約13億6800万)となる見通し。2012年夏にドルトムントからユナイテッドに移籍した際の移籍金は当時、1600万ユーロと報じられていた。ドルトムントは当初、レンタルでの獲得を希望しているとの報道もあったが、放出時から約600万ユーロの“値下げ”となることを受け、4年契約での完全移籍で条件面も合意に達したとみられる。
香川は2010年夏にC大阪からドルトムントに移籍。1年目の2010-11シーズンは前半戦17試合で8ゴールを記録し、ブンデスリーガの前半戦MVPに選ばれた。後半戦は故障でほとんどを棒に振ったが、翌2011-12シーズンは31試合に出場し、13ゴールを量産。2連覇を達成したブンデスリーガとDFBポカール(ドイツ国内杯)の2冠に大きく貢献した。
ユナイテッド1年目の2012-13シーズンはアレックス・ファーガソン監督の下、20試合に出場し、6得点を挙げ、プレミアリーグ優勝を経験。しかし、翌2013-14シーズンはデイビッド・モイーズ監督の下で出場機会が減少し、18試合出場で無得点に終わった。ルイス・ファン・ハール監督に代わった今季もプレミアリーグは開幕から2試合連続で出番なし。26日のキャピタル・ワン杯で今季公式戦初出場初先発を果たしたが、脳震盪のため前半20分に交代していた。
昨日の市況は…
ダウは18ドル高の17098ドル
昨日の米経済指標の結果は…
◆個人所得（前月比） 結果+0.2%（事前予想+0.3%）
◆個人支出（前月比） 結果-0.1%（事前予想+0.2%）
◆PCEデフレーター（前年比） 結果+1.6%（事前予想+1.6%）
◆PCEコア・デフレーター（前月比） 結果+0.1%（事前予想+0.1%）
◆PCEコア・デフレーター（前年比） 結果+1.5%（事前予想+1.5%）
◆ミルウォーキー購買部協会景気指数 結果59.63（事前予想60.00）
◆シカゴ購買部協会景気指数 結果64.3（事前予想56.5）
◆ミシガン大学消費者信頼感指数 結果82.5（事前予想80.0）
とこんな感じでしたね
この日発表になった米経済指標が強かったことが好感
7月の個人消費は予想外の減少となったものの、ＦＲＢの緩和政策は長期化するとの期待が支援
アバディーン・アセット・マネジメントの北米株式責任者、ポール・アトキンソン氏は『相場上昇の背景として、バリュエーションが伸長していない状況に加え、株式へのエクスポージャーが足りていないとの見方も挙げられる』と指摘
ドル円は104.03-104.05円
ユーロ円は136.69-136.73円
ユーロドルは1.3138-1.3140
NY市場は後半になってドル買いが優勢
来週の重要イベントや9月相場入りを前にドルのポジションを積み上げておこうという感じ？
ＥＣＢ理事会や米雇用統計が控え、シナリオはドル買いと見ている向きが多く？
ウクライナ情勢は依然として混沌としているものの、株価も底堅く推移、リスク回避からの円買いのリスクは小さいと見ている向きも多く…
シティグループの主要10通貨（Ｇ10）戦略の米州責任者、リチャード・コチノス氏は『米国で来週発表される経済統計は非常に前向き、あるいは非常に強い内容になるとみられている。それが結果的にドルを際立たせ、中銀が中立あるいはハト派とみられているユーロや円に対しては特に顕著となるだろう』と指摘
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【ドル円 1時間足】
【ユーロ円 1時間足】
【ユーロドル 1時間足】
ロシアのプーチン大統領はウクライナとその同盟国が和平交渉の裏で軍事行動を継続していると非難
ロシアがウクライナ東部の分離主義勢力を支援するため兵士を送り込んでいるとの批判には、正面から取り合わず…
ウクライナの危機を外交手段で解決できるという期待は、ここ数日で大きく後退
ウクライナ政府は軍事同盟への加入禁止を定める国内法を撤廃し、北大西洋条約機構（NATO）への加盟に動く方針を打ち出したけど、ロシアはウクライナがNATOの一員となれば国益への脅威になるとの見方
ロシア政府は長らくウクライナに対し、無条件の軍事行動中止を求めているけど、過去の停戦合意はすぐに破られ、その原因を互いになすりつけ合う結果
ウクライナは停戦協議に臨む用意があるとしているものの、双方による停戦監視団の設置を条件に挙げている状況
一部の銀行が住宅ローン市場から撤退する中、住宅ローン専門会社がその穴を埋めようとしている模様
業界誌インサイド・モーゲージ・ファイナンスの住宅ローンプロバイダー上位30社のデータによると、今年1-6月期に実行された住宅ローンのうち非銀行系の金融会社が占める割合は約4分の1と、少なくとも金融危機以降で最大
住宅ローン関連訴訟での巨額の和解金や、資本積み増しを義務付ける新しい銀行規制、規制当局の監視強化の影響から、ウェルズ・ファーゴやJPモルガン・チェースなどの米銀大手では、住宅ローン実行件数が他の住宅ローン会社を上回るペースで減少
非銀行系金融会社の台頭は、銀行融資を受けられない可能性がある消費者にとっては朗報に
銀行にとってかつては多くの利益をもたらしたけど、金融危機以降は法的にも金銭的にも頭痛の種
今年は主に借り換えが急減しているため、業界全体で住宅ローン実行額が減少
インサイド・モーゲージ・ファイナンスによると、金融機関の1-6月期の住宅ローン実行額は5300億ドルと、前年同期比で53％減
ただ、住宅ローンプロバイダー上位30社に入った非金融系金融会社が1-6月期の住宅ローン実行額に占める割合は23％と、2013年1-6月期の17％、2012年1-6月期の11％から上昇
非銀行系の住宅ローン業者は現在、主に安全な借り手に融資しているとし、大手銀行が撤退している今はシェア拡大の好機との見方
一握りの大手銀行以外に住宅ローン市場が広がることで、消費者の選択肢が増えるほか、大手銀行の失敗による影響が軽減されるとの見方も
ただ住宅ローン専門会社の台頭を懸念する声も
米連邦住宅金融局（FHFA）の監察官は7月の報告書で、米連邦住宅抵当公社（ファニーメイ）と米連邦住宅貸付抵当公社（フレディマック）には非銀行系金融会社のデフォルトによるリスクが高まっていると指摘
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