浅茅湾(あそうわん)を中心とした竹敷要港防御海面区域の遺構紹介がひとまず終わりましたので、今日は海軍望楼について書いていきます。
日清戦争開戦直前の明治27年(1894年)6月30日『海岸望楼条例』が制定され、全国の沿岸要所に｢海岸望楼｣の設置が決まりました。
望楼は陸上と艦船との信号及び海上で起こる要事の通信を掌るとともに、海上見張り、電報、気象観測などを担当することになり、開戦後の8月以降、全国15ヶ所に置かれた望楼(灯台兼用の2ヶ所含む)は業務を開始しました。
なおこの時対馬に設置されたのは神崎(こうざき)と韓崎(からさき)の2ヶ所で、この2つが常設望楼として日露戦争を戦い、大正10年(1921年)に廃止されるまで役目を果たしていくことになります。
日清戦争では日本沿岸を脅かされることなく日本の勝利に終わりましたが、明治33年(1900年)5月20日に新たに制定された『海軍望楼条例』によって、従来の海岸望楼は｢海軍望楼｣と改称され、その後も望楼は各地に増設されていきました。
明治37年(1904年)2月9日、日露戦争が始まりましたが、開戦に伴いこれまでの常設望楼に加えて仮設望楼が日本国内外に数多く設置され、戦争期間中100ヶ所以上の望楼が任務に就きました。
なお対馬では竹敷要港部所属として常設２、仮設４の６ヵ所の望楼が設けられましたが、地図で場所を示すと以下の通りとなります。
望楼が置かれた場所は史料に基づいて記載していますが、遺構が残る神崎以外は推定となります。なお軍用電信取扱所の移転云々は神崎海軍望楼を紹介した後に取り上げます。
対馬6か所の望楼について簡単に記しておきます。
神崎
竣工：明治27年8月10日
業務開始：同年8月4日
日露戦争時の配員：望楼長１、望楼手２、准士官１、下士１
同設備：有線通信完備、気象観測及び公衆電報取扱う
廃止：大正10年6月17日
設置場所：対馬南端の神崎
特記：昭和期に同地に防備衛所が構築される。望楼(見張所)の遺構現存。
韓崎
竣工：明治27年8月10日
業務開始：同年8月4日
日露戦争時の配員：望楼長１、望楼手２、卒１
同設備：有線通信完備、気象観測及び公衆電報取扱う
廃止：大正10年6月17日
推定地：対馬北部の海栗島北端(現在は自衛隊駐屯地)
特記：廃止後陸軍砲台/電燈所建設のため撤去
大河内(仮設)
竣工：明治37年3月10日
業務開始：同上
日露戦争時の配員：下士1、卒６、望楼手２
同設備：手旗、発光信号、無線電信あり
廃止：明治38年10月19日
推定地：上対馬町大浦の大河内湾周辺
郷崎(仮設)
竣工：明治37年2月9日
業務開始：明治37年2月15日
日露戦争時の配員：下士２、卒１、望楼手１
同設備：手旗、発光信号
廃止：明治38年10月19日
推定地：対馬西沿岸部、美津島町郷崎
特記：昭和期に陸軍砲台、海軍防備衛所が同地に建設
下御崎(仮設)
竣工：明治37年2月10日
業務開始：明治37年2月22日
日露戦争時の配員：下士１、卒３
同設備：手旗、発光信号
廃止：明治38年10月19日
推定地：対馬東沿岸部、美津島町折瀬山周辺
神山(仮設)
竣工：明治37年10月29日
業務開始：明治37年11月1日
日露戦争時の配員：下士３、卒４、通信属１、通信手１
同設備：手旗、発光信号、無線電信あり
廃止：明治38年10月19日
推定地：対馬南端の神山山頂
特記：豆酘無線電信所を移転して開庁
日露戦争は明治38年10月14日の講和条約(ポーツマス条約)批准によって終戦となり、戦争に際して設けられた仮設望楼4ヵ所は10月19日に廃止となりました。
なお常設の神崎、韓崎は無線電信器を設備して残置されましたが、第一次世界大戦(1914‐18年、大正3-7年)後、全国に置かれた望楼は廃止されることが決まったため、神崎と韓崎は大正10年6月17日に廃止となり、その後大正12年10月3日の佐多望楼の撤廃をもってすべての望楼が役目を終えることになりました。
以上、海軍望楼について簡単に書いてきました。引き続き遺構の紹介をしたいところですが、長くなりそうなので一旦ここで切って次回とします。
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[参考文献]
JACAR（アジア歴史資料センター）
・極秘 明治三十七八年海戦史 第１編 防備／第５章 各要港の防備（Ref No.C05110105100）
・極秘 明治三十七八年海戦史 第３編 通信／第４章 望楼（Ref No.C05110109900）
・極秘 明治三十七八年海戦史 第３編 通信／第５章 海軍軍用通信所（Ref No.C05110110000）
・第１０５号 豆酸電信取扱所位置図（Ref No.C05110176800）
・第１０６号 竹敷要港部豆酸仮設物及ひ電話線位置図（Ref No.C05110176900）
・第１１９号 神山見張所位置図（Ref No.C05110178200）
・第１２０号 神山望楼移転位置図（Ref No.C05110178300）
・海軍望楼条例・御署名原本・明治二十七年・勅令第七十七号（Ref No.A03020176700）
・海軍望楼条例・御署名原本・明治三十三年・勅令第二百五号（Ref No.A03020461700）
・Ａ 要港并に軍港以外の防備 Ｂ 望楼（２）（Ref No.C08040472300）
・３４年１１月７日 佐鎮第２７１５号神崎望楼設計変更及工費増額の件（Ref No.C10127513300）
・廃止望楼に関する件 自大正１０年至大正１３年（７）（Ref No.C08051286300）
「海軍制度沿革. 巻3」（国立国会図書館デジタルコレクション）
「明治期国土防衛史」（原著、錦正社史学叢書）
「国土地理院地図(電子国土web)」を加工して使用