週末の米国市場、

 

NYダウは、終値ベースで、40000ドル台をつけて終了。

ナスダックは、高値警戒感もあり若干のマイナス、S&P500は、こじっかりというところか?

 

恐怖指数がかなり下がってますね~、良いことです。

 

今週の日本株は堅調か。

 

個人的には、信越化学が自社株買いを週末に発表してくれたのがうれしい!!!

 

さて、

 

市場の注目度が高い米 $NVIDIA(NVDA.US)$の決算発表を22日に控え、週前半は様子見ムードが広がりそうだ。人工知能(AI)向け需要の拡大などを示す決算資料などをきっかけに、世界の関連銘柄にも影響が広がる可能性がある。一方、米利下げ観測が高まる中、米長期金利の動向にも関心が寄せられている。

 

 

足もとでは、ダウ平均やナスダック指数が最高値を更新する一方、日経平均は2カ月近い調整局面に入っている。エヌビディアの決算次第で一気に上昇基調を強める起こり得る。生成AI需要が旺盛なことから、市場のエヌビディア決算への期待は高い。決算が良好な内容であれば半導体関連株に買いが入り、日経平均は3万9000円台を試す展開が見込まれる。逆に再び下落基調となることも起こり得る。2月のエヌビディア決算ではその好内容が評価され、半導体株高のなか、日経平均は34年ぶりの最高値更新へ駆け上がった。

 

複数の機関が、エヌビディアの第1四半期決算と第2四半期ガイダンスは予想を大幅に上回ると予想している。ゴールドマン・サックスによると、エヌビディアの株価は今年に入って81%上昇したが、まだ上昇の余地は大きい。エヌビディアの目標株価を1000ドルから1100ドルに引き上げた。

 

 

来週の外為市場は、日米両中銀の金融政策に対する姿勢を見極めながらの展開となりそう。21日には日銀が四半世紀にわたる非伝統的な金融政策を振り返る「多角的レビュー」に関するワークショップを開く。テーマは「過去25年間の経済・物価情勢と金融政策」で、今後の金融政策について言及されるか分からないが、これまでの緩和政策に異論でも出ればタカ派的と受け止められる可能性もある。また、4月の全国消費者物価指数(CPI)が24日公表される予定。CPIが高い物価水準を維持していることを示せば、日銀の政策変更が前倒しになるとの期待が生まれやすく、円が買われ、金融株に追い風となりやすいだろう。

 

来週、米FRB高官の講演が多く予定されており、早期利下げに前向きな発言は期待しづらい。再び円安が進めば日銀の利上げ期待を後押しする。また、22日に米FOMC議事録が公表され、米金融政策の行方を探るうえで注目を集めそうだ。引き締め的な金融政策の長期化が改めて意識されれば米長期金利が上昇しそうだ。一方、米消費者物価指数(CPI)の伸び鈍化を受けて、米長期金利は低下基調にある。市場では「米10年債利回りが4%割れに向かうかが焦点で、低下傾向がより鮮明になればハイテク株を支えそうだ」との指摘があった。

 

 

 

 

 

Daydreaming今週の相場ポイント
1.日経平均は2週ぶり反発、米金融引き締め長期化に対する警戒が大きく後退
2.バフェットの秘密投資が明らかに!アップル、第1四半期に1億株以上を売却、HPは全額売却
3.大手機関投資家ポートフォリオ大公開!エヌビディアは依然として人気!テスラは「捨てられている」
4.パウエル議長、米金利をより長期に高水準で維持する可能性示す
5.米コアCPI、ほぼ3年ぶりの低水準に低下 小売売上高は予想を下回る 9月利下げへ一歩
6.米主要3指数が再び史上最高値更新!「株式市場は既に頭打ち、24年末まで横ばいで推移する」とゴールドマン
7.ミーム株投資熱失速、ゲームストップとAMCが時価総額70億ドル消失

今週の東京株式市場で日経平均は前週末比558.27円(1.46%)高の3万8787.38円と、2週ぶり反発した。米国では注目度の高い経済指標の発表が多かったが、4月の生産者物価指数(PPI)、消費者物価指数(CPI)、小売売上高を受けて、10年債利回りが大きく低下。金融引き締め長期化に対する警戒が大きく後退した。

 

「投資の神様」バフェット氏率いる米 $Berkshire Hathaway-A(BRK.A.US)$が最新のポートフォリオを公開し、外野を興味津々にさせた謎の銘柄も明らかになった。ウォーレン・バフェットは米国のハイテク・セクターから大幅に撤退し、エネルギーと保険への投資を増やしている。提出書類によると、今年第1四半期に同社は1つの銘柄を新規購入、3つの銘柄を追加購入、5つの銘柄を保有減少し、また1つの銘柄を全額売却した。 バークシャーのポジション集中度は依然として高く、上位10銘柄で全体の91.19%を占めている。

 

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米大手機関投資家は、今年第1四半期の米国株の保有状況やポジション規模を公表した。世界トップ10ヘッジファンドの報告によると、テクノロジー株は依然として、集中的な買い対象である。世界のトップ10ヘッジファンドの約半数がエヌビディアを大きく買い越し、ブリッジウォーター、AQRが第1四半期にエヌビディアとその関連銘柄を大きく買い越している。 エヌビディアに加え、ヘッジファンド大手は $Amazon(AMZN.US)$、グーグル、 $Apple(AAPL.US)$の買いにも注力している。それに対して、 $Tesla(TSLA.US)$を大量保有している会社はなく、半数がテスラとその関連銘柄の売却に注力している。

 

パウエル議長は14日の討論会で米経済について「2%かそれ以上の成長が続く」と極めて楽観的だった。雇用は強いものの、労働市場は均衡に向かい、インフレも低下していくとの見方だった。冷たすぎず、熱すぎないゴルディロックス(適温)経済が訪れれば、株式市場にとっても願ってもない好環境となる。一方、米金融当局は忍耐強くあるべきで、インフレが継続的に鈍化している証拠を待つ必要があるとの見解を示し、政策金利をより長期にわたって高水準に維持する必要性を強調した。

 

15日に発表さらた米4月の消費者物価指数(CPI)大方予想通りの鈍化となった。年明けから想定を超える強さを見せたインフレ率の勢いに収まる兆しが出ている。 エネルギーと食品を除くコアCPIは市場予想と一致し、2021年4月以来の小幅な上昇率となった。そのほか、米小売売上高が市場予想を下回ったことで年内利下げ観測が強まった

 

CPIと米小売売上高のデータを受けて、主要3指数が揃って15日に史上最高値を更新した。ダウ平均は16日に4万ドルの大台乗せを達成した。24年に入ってから、S&P500が終値で史上最高値を更新するのは23回目、ダウは18回目、ナスダック総合指数は8回目である。ナスダック市場と逆相関の関係にあるSQQQも15日、10ドルを割り込んだ。これは通常、心理的にもテクニカル的にも重要な節目であり、市場の関心と取引活動の引き金となる可能性がある。しかし、ゴールドマン・サックスのDavid Kostin氏は、S&P500種指数は今年末まで横ばいで推移する可能性があると語った。同氏はS&P500指数はすでにゴールドマンの年末目標である5200に達していると語った。利下げがこの状況を変える可能性はあるが、同社の指標は現在の水準からこれ以上の上昇を示していない。

 

ミーム株として“一世を風靡した” $GameStop(GME.US)$$AMC Entertainment(AMC.US)$の株価が13日に急騰した。ゲームストップは一時119%高、映画館チェーンのAMCは一時102%高となった。14日も騰勢が続き、それぞれ60%高、31.98%高と急騰した。しかし、両銘柄の株価が、15日に失速。16日、ゲームストップとAMCエンターテインメント・ホールディングスが大幅に続落し、市場を席巻したミーム株投資熱が落ち着いた。株価上昇で得た時価総額約110億ドルのうち約70億ドルが消えた