思い起こせば、日本の官財Ｂ派にとっては福島原発が決定的となりマジギレして、それまであった迷いを何もかも吹き飛ばし、未来へ向けてザクザク進み始めた。
やられっぱなしの悔しさ、動けない情けなさ、それでも私から見た彼らの迷いは悪くなかったし、その迷いの中にはいつも他者を愛するがゆえの彼らがいた。誰かを愛していまがあるなら、それも悪くない。
↓↓↓ミイラ連載記事の福島原発のコピペ再編。
ロシアとアメリカでは関係省庁の技官と専門企業が原発事故の記録を纏めたが、日本では現場を知らない、ライセンスを保有していない、実務経験のない学者が纏めたので比較することは出来ないが、中国軍の工作員が日本政府（菅政権）に取り入り、霞ヶ関のＣＰＵアクセス権を手に入れ、事故サマリー（記録・概要）を捏造・改ざんしまくって国内外でばら蒔き倒し、今日までずっと原発に関わる嘘を記録を続けている。この工作員の詳細は過去記事にあるが、いまも事故サマリーだけではなく、手当たり次第にアクセスして公文書を捏造・改ざんしてきた。本物の事故サマリーは官財Ｂ派が２０１８年国際物理学会で発表した。
この記事では本物の事故サマリーの一部を話します。
・・・企業には二通りいる。
合法ならなんでもいい企業と、先の事まで考え自社研究により司法上の欠陥は事前対策する企業だ。
司法上、日本の理工は縦揺れの地震対策はしてあるけど横揺れの対策はしてないから、東日本大震災となると、状況は原子炉メーカーと原子炉を囲う建て屋をつくった建設会社次第で変わる。
東電福島第一は、 建て屋は横揺れ対策してあったけど、原子炉はやっていなかった。原子炉メーカーは東芝。東芝は家電屋だけど重電の専門企業、米国から原子炉の図面と仕様書を受け取り製造・運転・保守点検している企業であり、建設業・重化学プラントの研究開発は未経験だ。
原子力発電所の代表事業主は電力会社で、筆頭協力会社（サブコン）として専門企業の大企業うん十社がいて、東電の任務は発電所全体の基本設計～基本メンテまで、あとは各専門企業が総合開発（設計）～総合メンテまでしている。それなのに東芝はすべての責任を東電に擦り付けて逃げた。
原子力発電所規模のプラント（原子炉）の年次点検は毎年３ヶ月の時間をかけて行われる。３１１あの日、福一は年次点検中で原子炉メーカーの東芝エンジニアは通常業務より一千数百人多くいたのに、会社命令で基礎メンテまでしか分からない東電スタッフに丸投げして逃げた。
東芝は早かった。
（東芝はこの時点で、後の東芝半導体買収に関わる韓国系企業ハイニックスに重要な技術を盗まれ、年間１０００億円の赤字になる窮地に陥っていた。）（→安倍は相談に来た東芝を騙し、何かあったら政府が保証するからと、米国経済界が捨て中国が支配したアメリカ系米原発子会社ウエスチングハウス（ＷＨ） を買収させ、１兆円規模の赤字という前代未聞の展開となるが、安倍は知らん顔し裏切った。実際は２５０億円の赤字で東芝は、東芝を陥れるために財務諸表を捏造・改ざんを手伝った日系監査法人をぶった斬った。その東芝に狙いを定めたのが日本人ではない村上ファンドの村上だ。）
それを知った東電の社長の怒りは尋常ではなかった。経団連・亡き米倉前会長は公式発言した【東電は悪くない！】（そもそもテロだから、）
永田町にも、日本社会にも、東電社員の味方はいなかった。
ーーー理工の世界では理論と結果が一致するとは限らない。基礎研究～現場までキャリアは高くても、なかなか結果は一致しない。技術的に図面を具現化して安定化させることは思いの外難しい。現場を知らない連中が対応できるほど甘い世界ではない。
菅前総理のような卒研までしかやってない素人専門家が、よくも私は専門家だとほざけるよな。法律上、菅には口を出す権利は発生しない。プラントは元々、設計・技術と、それぞれのライセンスがあって、学歴・資格・経験に応じて関われる範囲を決定する。（理工業界の大半のライセンス（国家資格）の受験資格は大卒資格の先に現場での実務経験に応じて受験資格を与えられる。世間はプラント技師のイメージによく騙される。資格は数個とか、そんなレベルの話ではない、何十個であり、それに相応しい実務経験がある。）原子炉建て屋内部→プラントなら対応可能なのはライセンス保有者の上位１%で、日本の法律上、政治家・学者・評論家には何一つ権限は存在しない。私はその上位１%の人間であり、原子炉だけでなく重化学、資源プラント・化学兵器の核燃料やサリンはじめ医理工数プラントの基礎研究・設計～解体まで専門だ。
ーーー原子力発電所で事故が発生すると、事故対応はこのようになる。
たとえば大型建造物の発電機が爆発すると【事故最高責任者】は建設を請け負いメンテナンスを続ける建設会社ではなく、発電機のメーカーとなる。それと同じで、原発事故の最高責任者は電力会社ではなく、損傷した原子炉メーカーの東芝だ。建設会社が事故責任者になることはない。
次に原子力発電所の事故が発生したら、原子力発電所全体の【事業最高責任者】は東京電力であり、【事故対応最高責任者】は総合建設会社→スーパーゼネコンになる。
全てのプラント事故は【事故対応】最高責任者は総合建設会社→スーパーゼネコンになる。総合建設会社とは、構造・電気・電子・機械・科学・化学など、理工に関わる全ての分野において基礎研究～解体までマークしている科学技術の何でも屋・理工の最高峰なスーパーゼネコン以外の【事故対応適任者】は存在しない。（アメリカだとベクテル社）福島原発（新規事業の段階の）建設を請け負ったのは鹿島（建設会社）なので、鹿島が事故対応最高責任者になる。
すなわち、事業最高責任者は東電、事故最高責任者は東芝、事故対応最高責任者は鹿島だ。
ーーーそれを菅政権は、菅前総理は、
最高責任者は俺様だ！！俺は専門家だ！！俺に権限がある！！俺の命令に従え！！とわけわからない妄想をつくった。しかも、この男は事故対応には決して外すことはできないサブコンのエンジニア（専門企業）の現地入りを許さなかった。（自衛隊のサブコン支援を拒否したため、エンジニアと資材や仕事道具などを福一に持ち込むことができなくなった。）
その結果、官邸は霞ヶ関による指示待ちのペーパーが山積みになって、経産省が早々と提出したＳＰＥＥＤＩのデータと避難指示要請が埋もれ、原発付近の住民の避難は著しく遅れ、事故対応は混乱した。
（日本のマシーンは良くも悪くも安定し、トラブルも難しいものではないが、実際はトラブル対応の経験がないとトラブル対応能力は不足しているので、後に福一に事故対応は強い外資系企業を誘致した。）
経産省の技官はヘリで原発数キロメートル地点に入ることが決定し、日系理工はサブコンが福島に入れないならナナの会社を連れていってくれと要請した。
その背景では、ベテランのエンジニアが揃っている建設会社・プラントオペレーター企業・サブコンは自力で福島原発現地入りするために動き出した。もともと理工の現場では翌日必要な資材などは前日の夕方に納品されるし、納品してくれる業者さんは最低限の在庫以外は残さない、というやり方だし、３１１はちょうど決算期でどこにも余分な在庫がない。関係企業はまずは都内の高層ビル、または首都圏コンビナートなどのプラントはじめ建設現場の工事を止めて福島原発で必要な建設機器・工具・資材などの調達を開始した。大きな建設機器などの搬入はアメリカ軍に助けてもらった。とにかく福島原発では基本的な工具や資材も水没していたので、首都圏全域で動かなければならない状態だった。次に都内から福島原発までの２００キロメートルの移動だ。大震災では都内から宮城県仙台方面まで全長３５０キロメートルの高速道路と国道が地震で被災しており、福島原発付近は津波の影響で自動車は入れない、東京からの２００キロメートルの道のりをどう行くかだ。実際に東京出発してから３日経過しても到着しない。私が現地入りした目的は、彼らが現地入りして引き継ぐまで現場の作業を進めていくこと。そして現着するまで全面的にリモートサポートしたのが、アルジェリアなどのプラント技官はじめ東京のエンジニアであります。
・・・（説明は難しいのでややこしさはご了解ください）
３１１あの日から、国内外のあちこちから福島原発ついて問い合わせが来るようになり、私は断言した。
メルトダウン・メルトスルーはしているけどメルトアウトはしない。
【メルトスルーしていなかったら半径数十キロメートルが吹き飛んだ。】
けど、皆さん、現場のことはよく分からないのでメルトアウトだけでも絶句した。
【現場エンジニアの視点でいうと、メルトダウンよりメルトスルーの方が遥かにリスクは低い。】
学術的にはメルトスルーの方が深刻だけれど、現場の視点ではメルトダウンの方が深刻です。（ここ覚えといて）
私が最高責任者で、メルトダウンの段階で止まってしまうなら、意図的にメルトスルーさせるよ。それは私が現場で積んで来たスキルの一つなのだから。
事故直後、私が専門家として素人さんに話していたのはこうだった。
１９６７年、今からおよそ５０年前、福島原発の原子力発電所建設当時、基礎工事の施工を請け負った鹿島（建設業）なら間違いなくメルトスルーさせる。
メルトスルーさせるための基礎工事を行ったに違いない。
事故当時、鹿島は真実について何一つ語ることはなかったし今でも沈黙を守っている。同時に永田町もＩＡＥＡも日本の原子力安全委員会も事故調査委員会も真実を把握していなかった。
東電は早い段階からメルトダウンを確定していました。
【メルトダウンとは。】
正常運転では、放射性物資のカタマリの燃料棒（通常運転は２３０度くらい）はたっぷりの水が入った試験管のなかにいる。原子炉建て屋内→燃料棒を冷やして温度を保つための冷却システムが損傷して試験管の水量・水温を維持できない、または試験管が割れて水漏れして、冷やすための水を確保できなくなった燃料棒の温度は上昇して２５００度以上となり、自身を溶かして床に落ちる。
【メルトスルーとは。】
①溶けた燃料棒が床に落ちる。
②原子炉建て屋の床下の基礎のコンクリートを溶かしていく。
これを原子炉のアンコントロールという。メルトスルーしているってことは人間の体で例えるなら胃から骨盤まで損傷している。
【メルトアウトとは。】
①燃料棒はコンクリートを突き抜け、建て屋の構造外へ飛び出し、岩盤に打ち込んだ建て屋の杭まで溶かす。
②ちょー硬い岩盤と地上の間→燃料棒は地下で核爆発を繰り返して、基礎工事のコンクリート・杭・鉛板・銅板・ケーブルの溶けたもの含めて崩壊を繰り返す。
③燃料棒は自分を溶かしながら温度は上昇を続け、地下で崩壊を繰り返しながら、最後には地上へ向かって大爆発し、半径数十キロメートルを吹き飛ばす。【【世界中の専門学者と専門企業はこうなると確信していたが、実際はならなかったので、なにゆえ爆発しなかったのか分からなかった。当記事では、なぜ爆発しなかったのか、を話します。】
メルトアウトとは骨盤と脚を失って、胃が空洞化しているってこと。
（岩盤とは、ものすごく硬い岩石の層のこと。場所によっては草木は生えない丸裸な岩山、これも岩盤で、場所によっては地上に飛び出していたり、地下数十メートルもある。また火口付近が岩盤でマグマでも燃えない、溶けない。岩盤は圧でしか破壊出来ないため、マグマが岩盤を突き破って地上に噴出します。建物を支えるための杭を岩盤まで打ち込むと、地震の揺れの体感震度を緩和することができる）
事故直後なら、
【全世界の専門企業、或いは専門学者の９９.９%の人間が、基礎のコンクリートが１０メートル打ち込んであり、鉛板の厚さは１メートルだと想像出来ないし、それを嘘だと否定する。】
ーーー基礎工事。
原子力発電所の設計基準は基本的に建築基準法に基づき、重化学プラント版を作成します。
日本国が定めた、原子力などプラント・有害物質やプラズマや超電導など危険物を取り扱う建物→原子炉建て屋の地下基礎コンクリートの高さ（厚さ）は５メートルが基準だけれど、実際の福一は１０メートルです。
コンクリートの中の鉄筋は通常なら直径１.３センチを使用するが、福一では５センチの世界最太を使用している。コンクリートの中の鉄筋の格子はキッチンで使用する水切りのザルのように組まれ、丸ごとコンクリートと鉄筋と岩盤まで打ってある杭です。そのコンクリートの下には鉛板が敷かれ、法律上の厚さは１０センチだが、福一の厚さは１メートルで、鉛は放射能を漏らさない性質を持つのでウランの運搬でもコーティングする。
法律・福一。と読み分けて。
○ コンクリート→５メートル・１０メートル。
○ 鉄筋→１.３センチ・５センチ。
○ 鉛版→１０センチ・１メートル。
※法律と実際の地下の高さ（地下の深さ）は６メートル程の差がある。
建て屋内の人の足元にある床材だが、チェルノブイリやスリーマイルでは防火板・溶けにくい床材を使用しているし、日本の法律もまた同様だけれど福一では使用していない。福一は敢えて溶けやすい床材を使用している。
ちょっと参考までに。
都内の品川駅、中央口。（品川プリンスの反対側）
大手の社屋が十棟ほど建ち並ぶが、基礎工事と自動車が侵入する地下駐車場エリアと、電気回路は全棟が繋がっており、こんな工事は全世界探しても東京都内だけです。また地下駐車場は一般的な横並びの駐車場ではなく、三十本以上の立体駐車場が建物の杭と平行して、地下５０メートル以上にある岩盤まで打ち込んであります。品川駅前再開発地区にある高層ビルの東日本大震災（都内は震度５強）の体感は震度１です。つまり十棟ほどの高層ビルは地球上に浮いている段階にあるのだ。ところが工事当時は苦戦して、全世界が、工事をストップさせろ、諦めろと要求した。今でも品川は世界最難関工事で、世界最大工事・電気は世界最大の回路数なので見学者はあとをたたない。
立体駐車場に乗せた車は地下５０メートルまで行くが、岩盤に打ち込んだ立体駐車場は寒い。都内の冬の外気温が氷点下になることは少ないのに対して、立体駐車場はマイナス１０度以上になるため、自動車は異常に冷たくなる。都内を走る車は寒冷地対策していないのでエンジンが損傷する低さだ。夏場でもゼロ度クラスで寒く、地下立体駐車場に空調を設置しなければならなくなったエピソードがある。
地下でコンクリートと地層の固まりは激しく冷たいのです。どうか皆様、夏場になったら、その辺で数十センチ掘って、土を触ってみてください。夏場だというのに土は冷たいです。
私は何度も品川の地下立体駐車場で地下５０メートルまで行き、実務の勉強をしているので、送電が止まる空調点検の時の寒さはよく知っている。
ーーー鹿島はメルトダウンを見越して基礎工事を行った。
中途半端にメルトダウンして、中途半端に地上で燃料棒が溶けて高い線量の放射性物質を撒き散らし、ゆっくりと、ゆっくりと燃料棒が溶け続け爆発するくらいなら、よく溶ける床材の下にある地下１０メートル冷凍庫のコンクリートに閉じ込めてしまうことを考えたのだ。何故なら、燃料棒（放射性物資）を水で囲うか低温・凍結状態にすると、放射性物質が漏れ撒き散らすことを阻止できるからだ。それゆえ、原発では常に水の中に燃料棒を入れている。
福島原発では、メルトダウン直後１０分弱で原子炉建て屋内部の監視カメラは急激な温度上昇の影響で爆発して内部の様子を確認できなくなったので、この時点で東電はメルトダウンを確定した。
私は福島原発の新築工事の段階で、鹿島がメルトダウンを想定して基礎工事をしていたことを断定した、または知っていた。軍事用の熱源ゴーグルで、メルトダウン後の原子炉建て屋の外から屋内（原子炉）の温度を確認し、原子炉の損傷具合を推察した。また、地震や原子炉損傷の際、地下のコンクリート・建て屋の損傷具合を確認した。地下１０メートルのコンクリートの最深には銅板が敷かれ、銅板から建て屋の天井まで数十本の送電線が張りめぐされており、送電線が切断されていなかったら電気は通っている、切断されていたら電気は通っていない、を確認できるため、（メルトスルー有無を確認できる）１本ずつ送電確認を行い、建物そのものの損傷具合を推察した。米軍に応援要請した。中途半端にメルトダウンして、試験管の水の循環は止まり温度が上昇、または試験管の損傷、水漏れを確認、試験管と燃料棒を床に落下させる。
２５００度になろうとする燃料棒は床材を貫通して冷凍庫の地下コンクリートへ。
基礎のコンクリートの融点（熱さで溶ける）は２０００度なのだけど、鉄筋は敢えて最太５センチを組み、鉄の融点１５３８度を利用して、更に地下コンクリート最深の鉛版（放射能は通さない、原子炉にも使用されている）は、鉛の融点（熱さで溶ける）は３２７度だから、溶けた燃料棒が鉛板まで到達する前に３００度以下になるよう計算しながら作業を進めた。
福島の３月となると、その基礎地下コンクリートは床材の真下が－５度ほどで、１１メートルまで行くと－１３度ほどある。つまり、基礎１１メートルのコンクリート冷凍庫は溶けた燃料棒をゆっくりと迎え入れ、事実上、２５００度の燃料棒を凍らせ、放射性物質漏れを遮断した。
津波の影響で、冷却装置が壊れた、という言葉を聞いたことあると思うけど、世間のイメージだと機械が壊れたと解釈しているように感じるのだけど、実際はそうではありません。
原子炉の燃料棒は試験管に水と一緒に入っていて、通常運転の燃料棒は大体２３０度くらい、試験管の水は２８度以下で、配水管で延々と試験管の水を注ぎ足しながら循環させている。ところが津波の影響で原子力発電所全体の配水管が酷く損傷し、水は試験管まで届かなくなった。これを学者たちは冷却装置が壊れた、という言い方をしたのだけど、配水管設備自体はＣＰＵ制御システムではなく手作業のアナログで、蛇口を捻ったら水が出るくらいの単純な設計で、放射性物質はＣＰＵはじめ機械・人工物を破壊し、電子技術は環境の変化に弱く最も壊れやすく、アナログな安全装置は取り付けてある。
そこで配水管は壊れてしまい、試験管の水の循環が止まった。
２３０度の燃料棒には試験管の水が蒸発し続けていくのに水の追加はないから、今度は燃料棒自身の温度はどんどん上昇し、自分自身を溶かしはじめ、試験管は崩壊して溶けた燃料棒が床に落ち始めた。その燃料棒を床に落として、損傷が激しい、小ダイナマイトで修復不可能な配水管を破壊した。
配水管に残っていた３度クラスの水が滝のように落ちて、巨大な水蒸気が発生して建て屋が爆発した。その後の調査で、それぞれ７万トン以上の水が落ちたと分かった。建て屋から水蒸気を抜く作業・ベントをやっても追い付くレベルではなかった。
（学者や評論家や陰謀論にあったような試験管の水の水蒸気爆発ではないってこと）
言い換えるなら、上手く行ったから水蒸気爆発は発生したのだ。
ここまで乱暴な手段を取ったのは、とにかく一刻も早く放射性物質が漏れにくい低温の地下コンクリートに燃料棒を閉じ込め放射性物資漏れを遮断するのと、放置したら、あっという間に３０００度・５０００度になって原子炉丸ごと半径数十キロメートルを巻き込み爆発するのを避けたかったのと、原子炉より配水管が大破した燃料プールが問題であったためです。
（２０１４年から、原子炉を囲うように凍土（凍った土）を埋め込み、より燃料棒を閉じ込めた地下コンクリートを冷やし続けている。予想以上の効果を発揮し、正常運転の原子力発電所の放射線量より下げることを成功させた。また、燃料棒が落ちたことによる床に開いた、それぞれの直径２.５メートル以上の穴は塞ぎ、以降の放射線漏れは発生していません。全ての原子炉建て屋内部の床は放射性物質を通さない鉛板を敷いてから、その上にコンクリートを流してふさいだ。）→２０１９年～地下の燃料棒取り出し作業を開始した。
日系プラントでは、メルトスルーしてはいけない概念はない。
現場の技術者は自身を守るために敢えてメルトスルーさせる。
自分を守るってことは仲間を守るってこと。
自分を守るってことは他者を守るってこと。
素早くメルトスルーさせてコンクリートに閉じ込める。
この技法は全世界探しても日系プラントだけだし、メルトスルーを運動させる技術を持っているのは全世界探しても日本だけだし、１週間くらいで、それぞれ原子炉で全工程をクリアできたのは東電の社員の皆さんと、それぞれサブコンのベテランさんとアメリカ軍のお陰です。
個人的には快挙といえば快挙だけど、正直なはなし、前にブログで記したリビアの砂漠全長２０００キロメートルのど真ん中の石油プラント建設・運転・石油を海側まで運ぶプロジェクトの建設工事・運転を確立する方が遥かに大変だったし、福島原発で私がやったことは大地を相手する資源プラントマンにとっては基本だし、それぞれ早い段階で事故対応可能なベテランのエンジニアが揃っていたら、もっとうまくやれたに違いありません。
今度はＩＡＥＡとアメリカと日本政府と原子力安全委員会と東電と経産省を合わせて説明します。
基礎設計と施工用の図面は内容が異なります。事故が発生したら、施工用の図面で作業を進めます。
ところが【【【２０１６年の春まで日本政府与野党・日本政府系の原子力安全委員会や事故調査委員会など・ＩＡＥＡ（国際原子力機関）には別の図面が提出され、鹿島工法の基礎工事をしていたことは知らなかった。】】】
図面はもちろん全世界の物理学者・建設業者・プラントオペレーター企業も持っていない。
世界の同業者たちは国際基準（法律）を踏まえ自分たちの施工用の図面や設備・資材などの資料により仮説を立て、福島は原子炉丸ごと半径数十キロメートル爆発すると断定したが、そうはならなかった。
鹿島工法を知っていたのは、国交省と経産省と経済界の一部だけで、あとは米国物理学会の一部、アメリカ・総合建設会社のベクテル社のみ。ＩＡＥＡも把握していない。
原発事故直後、誰よりも慌てふためいたのが、米国建設会社ベクテルとアメリカ人物理学者の数人で、日本が真実を明かせば、世界でアメリカ式の原子力発電所は良くないと実証したようなものだからだ。だって建設当時、アメリカ主導で日本の原発建設が進められていたことは、ＩＡＥＡ国際原子力機関・欧米諸国、日本の近隣、北朝鮮・韓国・中国・ロシアも知っているのだから。世界は福一がアメリカ式なら原子炉丸ごと爆発すると断定したのだ。
ちょっと歴史を遡ります。
建築・土木の建設技術の世界最高は日本で、日本が世界一になったのは江戸時代中期であると言われています。米国はこれがとても面白くなく、ド派手な事業で、アメリカ式が世界最高だと世界を騙して来た経緯がある。その延長線上にあったのが、日本の原子力発電所の建設計画だった。米国は日本の建設技術と重工業系（プラント技術）はお粗末だから、アメリカの物理学者と建設業界と重工業系が最高責任者になって、日本の総合建設会社→スーパーゼネコンと傘下のサブコン・プラント・重工業系などを使ってやると主張した。
アメリカ【しょうがないからポンコツ日本人を使ってやるよ。うへへ。】
原発建設が浮上した当時、まだまだ日本全国のインフラ整備は行き届いておらず、海側の防波堤も堤防も都市部の一部しか整備していなかったので、嵐なんかになると、波打ち際の地盤が崩壊したりと不備は目立っていた。
ゆえに、海側建設では原子力発電所の地盤が天災により崩壊して原子炉が倒壊したり露出するリスクは極めて高く、経産省と国交省とスーパーゼネコンは原発の海側建設を大反対した。元々、原発開発は川沿い開発が主流で、リスクは極めて高い海沿い開発の成功とは程遠かった。（いま、この川沿い開発が問題になっている。異常気象の影響で川の水が確保できない事態が相次いでいる。）
だが日本政府は無視して海沿い開発を決定する。なぜなら、当時の日本政府の目標は人口を１億５千万人にして米国を追い抜き世界一の経済大国に君臨することであったが、実際の日本は目標人口に対し領土は小さく、島国だし活火山の山岳部は多く、当時の試算によると日本の自然環境が抱えられる人口はマックスで五千万人なのに対し、それは嫌だと駄々をこね、川沿い→内陸部に原発なんて建設したら、人口増加→経済拡大の妨げになると海側建設を強行したのだ。
つまり、福一の着工当時１９６７年、日本の経済界が懸念したのは原子炉本体のトラブルよりも原子炉建て屋の地盤の崩壊だったのだ。地盤が崩壊したら、建て屋は崩壊してあっさりとメルトダウンしちゃうのではないかって。
当時と今のメルトダウンの仮説はまるで異なっていたのだ。
話は戻して福島原発建設プロジェクトにはこんなエピソードがある。
日米ジョイントでスタートした、このプロジェクト。
建設技術は圧倒的に日本が優れていたが、米国の建設業界は、日本より米国の建設業界の方が優れているに違いないと主張し、アメリカ主導で設計はスタートした。
このとき、何故なのかアメリカから東電に派遣された物理学者が、専門外である建設業の基本設計の構造計算を引き受けている。構造計算は世界最大手アメリカ系ベクテル建設会社に引き継がれ、施工用の図面を作成すると、施工担当の鹿島建設に引き継がれた。
だが基礎工事を完了した鹿島は基礎から離れなかったし、目を離さなかった。 鹿島から見た基礎は余りにも問題だらけだったのだ。鹿島は主張を始め、現場では警護のためにいたアメリカ兵まで巻き込み、日米人が連日のように取っ組み合いの喧嘩となり大暴動になった。これはそのまま幹部同士→日米建設業の衝突を招き、外交レベルの衝突→後に近年まで日米のプラント建設から資源採掘まで影響することになるが、鹿島は一歩も譲らなかった。
なぜなら元々現地は地盤が低いのに、ベクテルが岩盤に合わせて採掘して地盤を下げ過ぎたのだ。海面からの高さは１メートルしかなく、まるで砂浜に原発をつくるみたいだ。嵐が発生して水際の地盤が崩壊する事故が多発している日本で１メートルなんて冗談じゃなかった。アメリカとしては、日本は地震国だし、海沿い開発なので、採掘し続けて柔らかい土壌を全て取り除いてから、原子炉を硬い岩盤の上にのせる、杭打ちはやらないベタ基礎の設計した。（福一から１００メートル先は岩盤の真上が地上で柔らかい土壌はない。そういう地域。）海側建設で杭打ちもしないで地盤が崩壊したら、原子炉建て屋は内部の原子炉と一緒に海に流されてしまう。今でも川沿いで地盤が崩壊して家屋が流される災害が発生するでしょう、それと一緒。
鹿島は強行突破したのだ。一度全ての基礎工事を解体して、岩盤までの土を全て取り除き、今度は硬い土を盛って、当初よりも５メートル以上地盤を引き上げ、高い位置に原発をつくり、基礎工事の底辺から岩盤までを４メートル確保したのだ。
ベクテル→
基礎工事の底辺から岩盤まで１メートル。
基礎工事は５メートル。
計６メートル。
鹿島→
基礎工事の底辺から岩盤までを４メートル。
基礎工事は１１メートル。
計１５メートル。
鹿島は考えたの。メルトアウトを想定すると、岩盤と基礎の距離が３メートルだろうが、８メートルだろうが、燃料棒は地下の狭い空間で核爆発を繰り返した挙げ句、最後は地上へ向かって爆発し、半径数十キロメートルを吹き飛ばすことになるから、岩盤まで杭を打って、法律上の基礎コンクリートの高さは５メートルのところを、敢えて冷却効果がある１０メートルを打ち込み、メルトアウトを食い止めることを考えたの。鉛板が1メートルなのもそれが理由だ。
当時、現場で日米のスーパーゼネコンの監督さんや作業員とアメリカ軍の兵士たちが大喧嘩となり、鹿島は何の断りもなく解体して鹿島工法を導入したことは伏せられ、記録にも残すことはなかった。
もともと理工開発会社は政治家・学者・評論家の取り決めや法整備や制度設計は無許可のままバッサリと切り捨ててきた。いつも挟まれ苦し紛れに立ち回るのが霞ヶ関なのだけど、例えば電気の送電線・電柱、およそ４５年前、千葉県幕張市にあるモダンなマンションの集合地であるパティオス街では、送電線の地下埋蔵を世界初で成功させたが、これも政財界はやるかやるないかで大喧嘩し、建設業界は永田町を無視して何の断りもなく勝手に地下埋蔵し、それに対し怒った永田町は４０年に渡り法改正しなかった、というエピソードがある。例えば都内。皇居から東京湾まで（都心の半分）埋め立て地だけれど、法整備を担当する学者は液状化にはならないと断言したが、建設業界は学者の主張を突っぱね勝手に液状化防止工事していたから、東日本大震災では発生しなかった。
明治からずっと日系理工は散々、日本の政治家・学者・評論家と衝突し、無許可のまま強行突破した事例が多数あり、我々理工にとっては日本の政治家・学者・評論家こそ世界最大の敵なのだ。こやつらはとにかく権力を欲しがるが、司法上は合法でも法律の欠陥により事故が発生しても責任は取らないで企業に何もかも擦り付けて逃げるのだ。
そして企業が無許可のまま強行突破した事案は全て、霞ヶ関や自治体に記録を残すことはなくなった。そうなってから一世紀以上経過している。まだ公表していないが、２０１６年春まで本物の事故サマリーを伏せていたのは敵だらけだからだ。
よって福島原発では当事者しか知らなかったのだ。そりゃあ本物の図面はなかったら、日本の技法を知らなかったら、専門学者も予想したってハズレまくる。
（おまけ、）
スーパーゼネコン土木「これはまずい、地盤沈下してるし、防波堤は壊滅状態だから、毎日、街は潮の満ち引きで海水で水浸しになる。早く応急処置しないと、助かった街まで死ぬことになる。いったいどこまで地盤沈下して防波堤は損傷を受けているのか調べるしかない。」
１ヶ月後、調査結果が出た。
東北から関東３５０キロメートル範囲の防波堤は跡形もなく消え、地盤沈下については２５０キロメートルに渡っていた。
大手ゼネコンは大震災含め、日本各地の被災地を優先している状態だけれど、東北では防波堤の工事が完了しないと、津波ですべてを奪われた陸の復興を始めることが出来ない。おまけに役立たずの防波堤をそのまま同じように設置しても意味がない、いちから５年以上かけて開発して、ある程度の津波を防げるようにする、という主張は被災者をより絶望させた。実際は堤防よりもこっちの方が難航を極めることになる。
防波堤の工事については、建材と人材不足の影響で、２０１６年の段階で東北から茨城県の半分までは完了したが、茨城県の半分・千葉県と東京都の全域・神奈川県の少しは応急処置のままで作業は一向に進んでいなかった。２０１９年工事は完了する。
（おまけ、２つ目、）
福島原発の配水管は損傷が激しく水漏れが酷く、原子炉建て屋地下の燃料棒と燃料プールの燃料棒を冷やす必要があるので、ひとまず繋ぎで東京消防庁と建設業の高層建築で生コンを流す建機で放水を開始して、以降何かと至る場面で海水・海水と報道された。しかしこの海水とは報道や政治家・学者・評論家の認識とは異なり、最初から海水は考えていなかった。海水だが海水は入れていないし、今日まで一度も入れていない。
正しく表現すると海水を淡水化（生水）して引き込んだ。電力喪失と騒ぎになっていたが、この淡水化するシステムで発電してカバーすることになる。この事は２０１６年春まで永田町も事故調査委員会も知らなかった。というか、気付けなかったこやつらに驚き。原発の現場では、上水道の水と海水を淡水化した水を差別化するために淡水化を海水と表現する。
淡水化の設置と並行して発電所全体の配水管の修復工事と、損傷が激しいところは新しい配水管との入れ換え工事を急いだが、水が原子炉建て屋から燃料プールに注がれるのと同時に配水管から大量の汚染水が漏れ始めた。はあ？何を言ってるの？日本で漏れるなんて聞いたことない。
いきさつはこうだった。まだ東電の会社側と日本政府が配水管について何も話していない段階で、日本政府が相談もなしに東電に、配水管メーカーをごり押しして請求書を突きつけてきた。そのメーカーは韓国メーカーで日本の企業は扱ったことがない。配水管は一見同じだが、メーカーによって工事内容は異なるので、初めてのメーカーのときは説明書を読みながら工事を進めていく。福一には配水管のメンテ担当の地場企業ならいたが、新設工事が可能な企業はいなかったので専門企業の現地入りを要求したが、日本政府は地場企業で何とかしろと突っぱねた。でも地場企業は新設工事の難しい案件は無理だと言って逃げてしまった。結局、これまで配水管工事なんてやったことない東電社員が工事したから、めちゃくちゃになって、あちこちから漏れるようになってしまった。
「東電本部はＯＫしたんですか？大体、配水管の調達は早すぎませんか？まるでこうなることを最初から分かっていて、あらかじめ用意していたみたい。一般的な水道工事の配管だって基本的にオーダー製造で在庫は限られているし、原発は完全な特注なのに。」
いずれにせよ、放射性物質は人工物を破壊していくため、高濃度では配水管は着実に錆び付いて腐っていくので、放射性物質対策してある配水管が必要だが、それ自体がなく、在庫なんてあるわけなかった。実際に福島原発では巨大な建機のアームが腐って折れた。当社は日系メーカーとジョイントして耐放射性物資（耐悪意ある素粒子）の配水管の開発を急いだ。
めちゃくちゃな配水管は延々と福一を苦しめ、燃料プールは不安定な状態が続き、大勢の犠牲者を出すことになる。東電は最後の手段として８０トンずつの氷を入れたことはあったし、建機は通用しない、人が手作業で何度もめちゃくちゃな作業を繰り返した。（今は建機・人工物も対応済みです）
この汚染水問題は２０１７年春まで続き、ボスたちが日本政府を押し退け、ごり押しで何社か東京から専門企業を突っ込んだが、最初の工事が酷すぎた影響で、事態がよくなることはなかった。
【汚染水・放射性物質漏れの最大の原因は原子炉でも燃料プールでもなく、日本政府が東電に押し付けたこの配水管であった。】
２０１７年春。
原子力発電所全体の配水管を日系メーカーに入れ換えると、汚染水漏れは止まって放射性物質は遮断され、以降、今日まで一度も汚染水は漏れていないが、この工事については、たくさんの犠牲者を出した。工事は反対されるので、日本政府はじめ政府機関には全て伏せたまま行われた。
菅政権が勝手に決定して福一に増え続けた汚染水タンクは放射性物質対策してないメーカーだった。汚染水が漏れている原因は組み立ての段階でのネジの歪みだと判明したが、人工物を腐敗させる放射性物質の破壊力は想像を遥かに超えて強く、内側は既に錆が始まっていた。当社のタンクを使ってくれと立候補した企業の社長はどうしたのだろうか。図々しく金をぶん取って、この様か。大手が立候補するわけもなく、放射性物質対策やって実験データを積み重ねてから話を進めるが、常識的なはなしでいえば、全世界のメーカーに問い合わせ、放射性物質対策してあるタンクを買いつけるのが常識である。今はいつ崩壊してもおかしくないタンクがいっぱいあるので空っぽで何も入っていません。
日本の政治家・学者・評論家は放射性物質が電波や人工物を破壊することさえ知らなかったのだ。
永田町は逃げたのだ。
東電が反論しないことをいいことに東電に全ての罪を擦り付けて。
日本の政治家・学者・評論家は東電に擦り付けて逃げたのだ。
ーーー真珠湾攻撃から。
当時の航空機は海原のど真ん中を一直線で長距離を飛ぶことは出来なかった。それなのに唯一日本の戦闘機は海原のど真ん中を辛うじて飛んだ。米軍は不明な航空機をレーダーで確認していたが、まさか１万キロメートル以上離れた日本軍から飛んできたとは考えられず親米派だと解釈した。これが真珠湾攻撃の真相だ。ところが終戦以降、日本では政治家・学者・評論家が話をすり替えた。米軍は日本の戦闘機を確認していたのに見て見ぬふりした、アメリカは日本を罠にはめ、太平洋戦争を開戦するよう仕向けたと。しかし、それだけではなかった、当時のマスコミの報道は政府の検閲を通さないと出来ないもので、日本政府は着実に日本国民が米国を敵対視するよう報道へとシフトさせており、水面下で着々と戦争の準備を進めて来た。真珠湾攻撃の時はマスコミのあいだで、まさか日本政府は米国と開戦するなんて思っていなかったと衝撃を受けた、という有名なエピソードがあるが、戦後の日本の政治家・学者・評論家は話をねじ曲げ、マスコミが煽ったから戦争を回避出来なかったと嘘をつき続けてきた。
アメリカ軍機・Ｂ－２９はサイパンのテニアン島から核兵器を積んで日本へ飛んだ。
Ｂ－２９は準戦闘機だが、複数人の搭乗が特徴的で戦闘機クラスの飛行・攻撃能力を持つ。
サイパンから広島・長崎までの距離は２０００キロメートル、往復すれば４０００キロメートルにもなる。一方、当時の公式発表では、Ｂ－２９の最大航続距離は「９６５０キロメートル」なので、計算上は空爆可能である。（日本は一万数千キロメートルを飛べた）しかし、Ｂ－２９が最大速度５７６/kmで飛行したとしても、往復に８時間もかかり、実際はそこまで飛べない。アメリカの生産性は２５%クラスでビス１００コつくっても７５コが不良品の時代だ。トラブル尽くしで更にはＧＰＳなんてない、機体の方向を示す技術は安定していないため、海原のど真ん中を飛べない、陸沿いを飛ぶしかない、無理すると機体は海原の上空でぐるぐる回って、回りながら迷子になると燃料切れを招き、墜落することは当然の時代だった。（丸い地球を飛ぶのは案外難しい）ゆえに海原のど真ん中を一直線で飛ぶなんて全世界探しても日本だけで、どこの国も、うちの軍事機器はこんなに凄いと嘘をつき、ハッタリかまし、国家を大きく見せていたが、実際はそこまでの性能はなかった。その点については世界共通認識です。
だからこそ毎年、無条件降伏、夏の時期になると、世界的に太平洋戦争の話になる。もともと核兵器は構造的に振動などストレスに弱く暴発しやすいのだけど、広島長崎に投下された核兵器はさらに欠陥構造であることから、どうやって戦闘機で運んだのか、運べたとしても、どうやって日本軍の追撃を免れたのか、それらについては、当時のＢ－２９と核兵器の図面を誰でもいい、研究者に確認してもらったら分かる。それは防衛省・自衛隊・重工業でも分かるし、一度でも戦闘機が急旋回したら、核兵器は振動に耐えられなくて爆発するレベルの欠陥構造なのだ。
核兵器を格納したまま目的地までたどり着くとなると、低空飛行で優しく飛び、成功率は１%以下の軍事作戦を、どうやって成功させたのか？アメリカ軍は日本軍の追撃をどうやって回避したのか？視点を変えると分かるが、今でも全世界の軍隊にとっては、核兵器の開発・製造よりも、核兵器の投下が成功したことが信じられないのだ。
この話になると、アメリカ・イギリス・日本の政官財軍は黙る。
（そう、）国際社会では大戦以降、広島・長崎の原爆は日本政府による自作自演だと考えられてきた。米国が一度も国際社会から追及を受けていない理由である。
広島・長崎、原爆投下までの決定では、米国には沢山の映像や記録や写真がある。しかし、こんなもので私を騙せるわけもなかった。私は大学時代、すでに米国本土のアメリカ軍基地にある博物館で広島・長崎の錆び付いた原爆を確認した。こんな欠陥構造では地上輸送だって難しい、それをどうやって航空機で運べたのか？
（大戦後、ＧＨＱ日本上陸寸前東北大の核兵器開発の先生たちは本体と図面と仕様書と一緒に消え、海を渡り北朝鮮や中国へ。２０１８年イギリスの防衛機関は、北朝鮮の核兵器は軍用車で運んだだけで爆発するから坊っちゃんは一緒に死ぬと発表した。）
大戦後、ＧＨＱ本部は、日本政府は日本国民が落ち着いたら史実を公表して学校教育に導入することを約束させ撤退した。しかし日本政府は逃げた。
戦後の原子力開発・製造は国際法上一部の国しか認められていなかったし日本はいなかった。日本で原発開発が持ち上がった際、日米原子力安全委員会が立ち上がったのは当時の国際的な司法制度の問題があったためで、まず日本は原発建設・運転・使用済み核燃料の処理まで実績を積み上げ、ＡＩＥＡから研究開発許可を獲得することが目標で、後に日本は権利を獲得することになった。ちなみに日本を担当したのがアメリカなのは、アメリカ以外ジョイントを引き受けてくれる原発設計ＯＫの国を確保できなかったからだ。また、原子力には事故の際、事故処理・賠償金などを賄うための保険加入がつきものだけど、当時の日本は国家経営・技術レベルの信用不足で保険に加入することはできなかった。保険に入れるようになったら入ろう、は忘れられ福島原発の惨劇を体験することになる。
しかし問題はこの先だ。
ＡＩＥＡの規定によりアメリカは、日本は米国設計の原子炉を導入するにあたり、日本企業にライセンスして製造委託した。その１つが福島原発の東芝だ。ところが、この原子炉の構造設計（仕組み）は日米異なる。米国が日本にライセンスした原子炉（仕組み）は広島・長崎の原爆の欠陥構造と同じであった。この欠陥構造は地震などのストレスを加えると爆発する弱いいわくつきで、この欠陥構造のライセンスは２０１１年東日本大震災・原発テロの時点でも続いた。つまり、米国は日本政府に対して、原子炉の欠陥構造を解消したかったら史実を公表せよ、と脅しで継続してきたのだ。
福島原発メルトダウンではパニックに陥ったアメリカ合衆国。物理学会やベクテル社は何度も日本の官財にコンタクトを取ろうとしたが拒絶した。
経産省の役人はアメリカ合衆国に対して、公式ホムペ・英語版で福島原発事故対応を配信していたが、それをやめる代わりに日本全国の原子炉の欠陥構造を改善するための補修工事の快諾を獲得した。（２０２０年全国の原子炉の工事は終了しています。）
ーーー私は大学時代、広島長崎の原爆投下は成立しないと気づいた。しかし気づいたのは私だけではない。航空産業・原子力・重化学関係者なら、早ければ学部生の段階で気づく。それが理由で日本国家に失望して航空産業や原子力の世界を去った研究者や学生は大勢いる。半世紀以上のあいだ、何度も、何度も、繰り返し、たくさんの人が気づいた。反対に気づかない人間が大半という現実もある。
私はむかし、日本の重工業企業のＣＴＯ（技術最高責任者）に疑問をぶつけたことがある。彼は仰った、いつか日本の若者にも自由に研究させてやりたいー。
それは「日本は史実を隠しているから大戦以降、敵国条項から外されない、監視対象なので、自由に研究できない国だから民間旅客機開発さえ自由はない、」という意味なのだけど、私は涙をぽろぽろ溢しながら言った。○○さん、その言葉は狡いです、そんな言い方をされたら何も反論できません。しかし私は思った、この企業は大戦以降ずっとこうして繰り返しやって来て、制約条件だらけの中で国際社会の信用を積み上げながら１つずつ出来ることを増やしてきたのだろうな。
そして今回の福島原発の問題が発生した。分かっていたらもういい加減、そのままにする、という選択肢はなく、たくさんの正統派日本人が歴史と向き合うために動き出した。
・・・
３１１あの日、当社の社員は日本へ向かう大津波をテレビ生中継するために霞ヶ関経由でテレビ局に当社のリアルタイムな衛星動画を送信した。津波３５０キロメートル圏の映像は同じ角度で撮影され放送されたのは当社の衛星カメラの映像だからだ。社員たちは霞ヶ関と被災地へ届けと全速力で準備を進めた。世界初の津波リアルタイムな生配信。しかも映像がめちゃくちゃきれい、解像度は高い、世界中の衛星カメラ開発者は存在していないはずのスペックに発狂した。
オウム事件の際、警視庁は第七サティアンから福島原発の図面と仕様書を押収していた。しかし政府の命令で捜査を打ちきり、３１１の際、持ち出した警視庁。この図面とは鹿島工法ではなく、アメリカ版→ＡＩＥＡや経産省や原子力安全委員会に保管されている仕様であった。
もしやつらが鹿島工法の図面を手に入れていたら、テロは成功した。
菅政権とユダヤ陰謀者は、テロはイスラエルとアメリカ軍の仕業だ、ネタニヤフから電話で脅された、原発のセキュリティシステム（実機）はイスラエル企業製だ、電波に爆発の信号を仕込まれたと主張した。
わたし。
ならば、電話先の人物が替え玉やＣＰＵではないと確認するのは必須条件だから、ネタニヤフの声だと証明する声紋のデータを出せと言った。そのイスラエルの企業は私の会社なんですけどね。電波のＣＰＵ言語は私の会社・理工本体独自のもので国際特許を取得している。そのＣ言語で電波を設計して日本のセキュリティメーカー（実機）に納品して、メーカーが原発に実装した。そしてその電波は、放射性物資は電波を破壊するから、耐悪意ある素粒子仕様（耐放射性物質）技術なのだけど、原子力発電所に世界初で電波を導入したのは日本で当社仕様なのよ。もし電波に爆発の信号が仕込まれていると主張するなら、それって私の会社がやったってことになるから、それを示す証拠を出してよ。そもそも無線LANではなく有線・１００%サイバー犯罪は不可能な電波なのだけど、原発は最初から遠隔操作できない仕様だし、もともと貴殿方が主張する場所はオフラインだ。全世界探しても遠隔操作できる原子力発電所は存在しない。
そうしたやり取りを横目で確認していたのが警視庁本庁だ。２００１年９１１ニューヨークテロ以降、日本全国の原発には警視庁の捜査官の警備常駐を開始したが、２０１１年３１１東日本大震災、福島原発事故（テロ）、全員殺害された。日本政府は何を言っているんだ？警視庁は動き出した。
ーーー水蒸気爆発した建て屋にロボットを導入して内部の撮影をすることになった。日本の世界的メーカー２社共同開発で、実機本体と電波の耐・悪意ある素粒子技術は当社仕様だ。経産省は導入を決定した当初、マスコミには報道規制をかけてロボット技術を守る方針を示したが、私は反対して、もう隠れない、ロボット実機の映像を全世界で放送してくれと言った。ロボットの建て屋内部の撮影は成功したが、水蒸気爆発の影響でカメラのレンズが曇り、真ん中は写っていなかったが、撮影成功が報道されると世界中の同業者は発狂した。
ロボットの実機が放送されたらロボット技術を欲しさに工作員が接触してくるに違いない。そこをアメリカ軍とかに協力してもらって逮捕（拘束）する。
日米は合同捜査・同時摘発・ニューヨーク９１１・東日本大震災３１１の首謀者と実行班の摘発へ向けて準備を開始して、２０１４年、東京都首都高・小菅インター付近の街で１人目の犯人を拘束した。
なにゆえ永田町は首謀者と犯人を逮捕することを拒み続けているのでしょうか。
ーーーリーダーの資質というものがあるとしたらーーー
大きな力は持たず、周囲の愉快な仲間たちをうまく動かし負け試合をひっくり返してきた。たった一人の巨大な力を持つ絶対君主の人間と、すべての駒を使い大手を目指す、どちらがリーダーに相応しいか、考えるまでもない。そして空の深さを知った、もっと高くいけると思った。
