1984年に東大の教授が発明した家電製品、車載システム、医療機器、工場機械の制御を担う優れたOSです。
→コンピューターが複数の仕事を同時に行う際、それぞれが独立して仕事ができるように必要な資源の割り当てやその順番を管理し、しっかりと機能するように制御するものです。
もともとTRONは、PCのOSとしてもWindowsなどより優れたものでした。
しかし、アメリカに潰されました。
1985年 日航123便の墜落事故により、多くのTRONエンジニアが殺められました。
その後、残された日本の技術者たちによって、懸命に立て直しを図ってきましたが、1989年日米貿易摩擦が激化している中で、アメリカが『スーパー301条』という強力な貿易制裁措置を日本に発動し、TRONプロジェクトは封印されました。
アメリカによる政治的圧力です。
国内に多くの米軍基地を置き、不公平な地位協定を飲まされ、安全保障を人質にされている日本はアメリカに意見することができずに、PCのOSとしてWindowsよりも優れたOSであったTRONは強引に禁止されたのです。
これによりTRONはパソコンとは異なる分野で新しい道を切り開くべく、突き進んでいったのです。
そういえば、私は大学の卒業研究を製作したとき、そのレポートは一太郎、花子というソフトを使っていました。
現在でも一太郎、花子ソフトは存在していますが、日本政府によって一太郎、花子ソフトを使用せず、EXCEL、WORDソフトを使用するようにと、日本国民は今日まで仕向けられてきました。
TRONは、華やかなPC分野ではなく家電や医療機器などの制御で活躍する道（組み込み型OS）を選び、今日まで活躍の場を構築してきました。
近年はスマートTVや、スマートウォッチ、スマートグラスでもTRONは活躍しています。
また、TRONは日本の製造業における産業用ロボットの制御など、生産ラインでもなくてはならないものとなっています。
TRONは仕様を無料公開していて世界中の企業やエンジニアが誰でも使えるようにしています。
独占ではなく共創の道を選んだ日本の偉大な技術は誇らしいものです。
QRコードも日本初のものですが、無料公開によって、世界に一斉に広がりました。
現在、TRONは世界中に広がり、組み込み型OSとしてアジアシェア60%、世界シェア40%を確立しています。
世界的な電気電子技術団体であるIEEEにおいては、TRONのリアルタイムOSを、国際標準規格に認定しています。
これは、TRONが世界基準で認められていることを意味します。
誰かが独占するための技術てはなく、すべての国、すべての人が自由に使え、発展していけるオープンな技術だということです。
他を支配し独占してきたアメリカと、地球全体の発展に寄与しようとしてきた日本。
違いは明らかです。
日本が実力通りにビジネスができるのであれば、アメリカなどに負けるはずがありません。
現在の米軍基地は日本を守るためではなく、日本を独立させないため、支配するために存在しているのが実情でしょう。
それは日本に限った話なのではなく、世界中に米軍基地が置かれていることで、世界中の国々がアメリカの顔色を伺い見ながら経済を展開している現在の世界、ということです。
先の唐突なトランプ関税などはいい例です。
各国の慌てぶりによって、いかにアメリカ一国が、世界を思いのままにしているかが、わかるでしょう。
日本が交渉をまとめた後に、その他の国々が、交渉をまとめていきました。
まるで他国は日本の交渉結果をベースに決めたかのようでした。
まあ、アメリカが初めから高めの税率をふっかけて、最終的にどのラインの税率にするかを初めから落としどころを決めていたにせよ、世界各国は日本の交渉を参考にしたのは事実でしょう。
一応、日本は世界基準では
『尊敬される国』
という立ち位置なのです。
1986年当時、日本は半導体分野で世界シェアの70%を保持し外国を圧倒していました。
アメリカは悔しさのあまり日本脅威論をかかげ、日本に対し不公平な日米半導体協定を強制的に結ばせました。
その瞬間、日本の半導体の未来が一瞬で閉ざされてしまったのはあまりにも有名な話です。
また、
1988年当時、リクルートがクラウドサービスをやろうとしていました。
これをさせないためにアメリカが引き起こしたのが、あのリクルート事件と言われています。
更に、
日本は1970年代に初の国産戦闘機の開発に成功しました。F1戦闘機です。
アメリカは日本の国産戦闘機開発が気に食わず、戦闘機にケチをつけていました。
戦闘機開発の発展進化は、技術と経験値の弛まぬ蓄積に他なりません。
日本は純国産の戦闘機を独自開発し、アメリカからの真の独立を目指していたのです。
しかし、F2戦闘機の独自開発を進めようとしたとき、当時の中曽根首相がそれを許さず、無理やりアメリカロッキード社との共同開発にさせられたのです。
中曽根さんが潰しました。
最近ではＳＴＡＰ細胞です。
小保方さんの
『STAP細胞はあります！』
はあまりにも有名な言葉です。
これも、圧力をかけて理研の発表を止めたのはアメリカだといわれています。
皆、悔しかっただろうと思います。
日本は、資源大国なのに、豊富なその資源に手をつけようとしてきませんでした。
技術的な理由だとしていますが、そんなはずがありません。
出来ないようにさせられているのでしょう。
日本が資源を手にすることで、中東のサウジアラビアやカタールのような資源大国としての国力をつけることを最も恐れている国、それは現在日本を実質上支配下に置いている国、といえばもう説明は不要でしょう
モッキンバード作戦といって、メディアを使って、国民を洗脳する諜報機関による策謀があります。この手法は米国が全世界でやっています。
過去に米国内でそれが発覚し、禁止されたはずなのですが、秘密裏に続行されているのです。
日本では自民党の政治家や財務省などの官僚を使って日本をコントロールしてきたのだと思います。
その中心にいるのはアングロサクソンやユダヤ系の巨大資本家、政治家、官僚たちでしょう。
一刻も早く日本国民は立ち上がり、日本を取り戻すこと、それがひいてはより良い世界へと進む道なのです。
自民党支持者には、自民党の配慮で特別な利権を保障され、多くの利益を上げている大企業が多くあります。
彼らは自民党が無くなれば、その利権を失うものと考えています。
彼らは自分たちだけに利益を与えてくれる政治家を求めているのです。
自民党の思惑通りです。
国のため、国民の為に命懸けで政治に取り組んでくれる政治家を選ぶのが国民の役目です。
自分の利益だけを考え、自民党を支持し続けてきた多くの国民も、ひいて見渡せば、全ての国民の生活を命懸けで考えている政治家こそが、実は自分たちのことも考えてくれるのだ、ということに、いずれは気が付くことになるでしょう。
私達にできることは、
全ての国民のことを命懸けで考え、実際に行動してくれる真の政治家を見極め、輩出していくことです。