こんにちは、M&A会計士の澤村です。








めずらしく4夜連続で、M&Aネタ。












前回に続き、VHSとの規格争いに敗れた・・・
















そりゃ!ベータや!












あっ、あってるか・・・












βの計算方法が、マーケットの値動きに対してという性質であることを説明しましたが、








銘柄によっては、ほんと、全然値段が動かないものがあるんですよね。








市場全体が変動しようが、株価がほとんど変わらない。












なんで、そんな銘柄があるかというと、








失礼な言い方をすれば、市場から忘れ去られた存在となっている銘柄








ってのが、あるんです。取引がほとんどされていない銘柄ってのが。








チャートでみると破線グラフで、ほとんど平行線みたいな形になっているやつです。








そいういう銘柄のβをとると、何せ値動きがないもんだから、むちゃくちゃ低い数値になるんですよね。








β=0.2とかいうのも見たことあります。








となると、リスクフリー1%、株式投資リスクプレミアム6%とすると、自己資本コスト=2.2%








FCFが1億円永続とすると、45億円!












これって、皆様、どう思います?





こんにちは、M&A会計士の澤村です。


ベータを取る期間に恣意性が混入しかねないという問題に対して、


ベータを過去実績から取るのではなく、様々な要素を考慮した将来予想から算定するという考え方もあります。


有名なのは、バーラモデルといわれる手法で、重回帰分析の応用だそうですが、正直、私にはさっぱりロジックがわかりません。


出てきた数字自体は一つの値になっているので、期間選択の恣意性は排除できるというメリットがありますが、


算定過程がブラックボックスであるという気味悪さもあります。


なもんで、採用しているところもあれば、採用しないところもあるといった対応のようです。




あと、調整ベータといわれる考え方もあります。


過去実績の回帰式によって得られた β×0.66+0.33


みたいな感じで調整したものです。


短期的な回帰式に基づくβは極端な値になりうるので、これを1に近付けるように調整するとう発想です。


感覚的には、ブレが少なくなるので、出てくる値的にはしっくりくるものがあります。


でも、何故、1に近付けなきゃいけないのかというと、それもロジカルではないのが悩ましいところです。




こんにちは、M&A会計士の澤村です。


今回も前回の続きで



カカロットのお兄さんの話です




そりゃベジータだ!




・・・?




しまった・・・ラディッツだった!



いや、いいんです。そんなことは



前回、βはTOPIXなどの値動きに対しての相対値と説明しましたが、


実際のところ、TOPIXも値動きと完全連動するような銘柄はありません。


ある時には、TOPIXが1%あがったときに、1.2%あがることがあれば、3%下がるといったこともあるのが通常です


じゃあ、どうやって計算するとのというと、回帰分析で出すわけで、過去何年かの値動きのデータを


プロットして行って、ある程度の傾向を示すような線が引けたら、その傾きがβということになります。



このベータどうやって、計算するんだろうってのが悩みどころで、やっぱブルームバーグなどの端末がないと難しいのかと思っていた時期もあったのですが、理論をちゃんと理解すると、実は自分で簡単に計算できちゃいます。


過去の株価データさえあれば、エクセルのとある関数を使うと、あっというまに計算できちゃいます。



以上、簡単、終了~!


っていかないのが、このベータの悩ましいところです。


まず、一つ悩ましいのが、過去のデータと言いましたが、いつまでさかのぼればいいの?


っていうテーマがあります。1年なのか、2年なのか、3年なのか、5年なのか?


次に悩ましいのが、値動を計算するスパンの問題もあります。1日あたりなのか、1週間あたりなのか、1カ月あたりなのか



これ、実は、どれを取るかによって、ムチャクチャ値が変わってきます。


ある期間で計算すれば、βは0.5だったけど、別の期間で計算すれば1.5だった!


みたいなことも、そうしょっちゅうというほどではありませんが、それほど珍しくありません。


0.5と1.5だと、割引率において、大きな差になります。


仮に株式投資リスクプレミアムが6%、リスクフリー1%とすると


β=0.5だと、自己資本コストが4%ですが、β=1.5だと、自己資本コストは10%


自己資本100%で、FCFが1億で一定とすると


β=0.5の場合25億円、β=1.5の場合10億と大きく異なってしまいます。



いちおう算定の現場では、対象会社のビジネス構造や、マーケットでの位置づけの変化があれば、それ以降の期間でという理論づけを行うこともあるのですが、じゃあ、その選んだ期間が絶対に正しいのか?というと、言い切れない悩ましいものがあります。