おはようございます
今朝は､読み入った記事があって､コピーしてると､書く時間がなかったので､引用させて頂きます
製薬業界は法律もつくる
アメリカでは政府だけでなく、製薬会社を監督する立場にあるFDA(アメリカ食品医薬局)も製薬業界の資金に頼っています。
もっと正確に言いましょう。
製薬会社は自分たちの言うことをきかせるために政府関係者を雇っているのです。
日本の場合は、議員は官僚の使い走りですから、アメリカの回転ドア方式は、日本の官僚の天下りをもっと密にしたものと考えていただいてよいでしょう。
また「監視機能」のひとつである医薬品承認の諮問委員会のメンバーも、製薬業界から顧問料と称して多額のお金を受け取っています。キツネに鶏小屋の番をさせているのですから、薬の「安全性」という建前など吹っ飛んでしまいます。
「慢性病」と「子供」はドル箱
製薬業界のターゲットは慢性病と子供です。いずれも長期間にわたって薬を服用させますので、製薬業界にとっては願ってもないクライアントなのです。
じつは、医薬品の約４分の３は子供への使用を掲載したものがないのです。
つまり、成人用に作られている薬を安全性や効果を確認せずに子供にも流用しているのです。このような事実をどれだけの人が知っているのでしょうか。
アメリカの製薬会社は、メディア、とくにテレビでアニメのキャラクターを使ったりして、お菓子のように子供に薬を宣伝しています。ちなみにテレビなどのメディアで直接消費者に薬を宣伝できるのは、世界でもアメリカとニュージーランドだけです。病院で医師に宣伝である薬を見たことを告げると、その薬が通常の５倍も高い頻度で処方される傾向があることも報告されています。
本当は生活習慣を変えれば、このような薬を服用する必要はありません。
しかし、そのことには、当然一切触れません。
次のドル箱は「ワクチン事業」
これらのブロックバスターたちは、市場にあまりにも多く出され過ぎたために、副作用もはっきりと分かるようになったのです。
ヴァイオックスは心筋梗塞、ジプレキサは糖尿病、パキシルは出世異常と自(他)殺、セロクエルは急激な体重増加と糖尿病を引き起こしたとして多数の訴訟を抱えて多額の和解金、賠償金を払っています。そのため、貧っていた利益がメルトダウンしはじめているのです。
このためビックファーマたちは、急ピッチで数千人単位のリストラを断行し、慢性病や小児への投薬から、確実に利益が出て訴訟のない商品へと舵をきりはじめました。その商品の一番手はワクチンです。
こうしたワクチンシフトを象徴する出来事がありました。「GAVIアライアンス」が結成されたことです。これは予防接種の普及により、とくに発展途上国の子供たちの命と人々の健康を守ることを目的として、ダボス世界経済フォーラムの２０００年の年次総会で結成された官民共同事業体です。
GAVIアライアンスの資金集めの会合がロンドンで開催され、先進国や慈善団体などが総額約４３億ドルに上る資金搬出を表明しました。
日本からは外務大臣が出席し、約９３０万ドルの搬出を表明しています。日本が同事業体に資金提供するのは今回が初めてですが、東北の被災地や放射能汚染に苦しむ福島近隣への復興を差し置いてこのようなお金をよくも献上できるものです。このように日本は、世界をコントロールする財界にいいようにお金、つまり私たち国民の税金をむしり取られているのです。
ワクチンの副作用で訴えられることはない
アメリカで、子供にワクチンのガイドラインを作成しているのは「AAP」です。
この団体は、ワクチンメーカーである製薬会社から献金を受けていますが、額は公開していません。また、自分たちの勧めたワクチンの副作用で訴訟になった場合、担当小児科医およびワクチンメーカーは免責とする法律を制定するよう、AAPは議会のロビー活動を通じ、圧力をかけていました。その結果成立したのが１９８６年の「NCVIA」です。
この法律によって、１９８９年以来、約２５００件のワクチン障害の訴えに対し、１８億ドル以上を連邦政府が搬出しています。 このお金はワクチン接種に対処するための積立であり、原資は国民の税金です。
「新・医療ビジネスの闇」P88～101
以上､抜粋記事を､転載させて頂きました
これは､医療に限らず､金額の大小はあれども､食品業界でも､言えることですね
大手メーカーは､食品添加物を大量に使っても売れる
トクホのコーラやコーヒーなどは､いい例です
パンや乳製品も…
大手メーカーほど､要注意です…湜
これは､考え過ぎかも知れませんが
医療ビジネスの一環に､食品添加物があるのかも…
いずれにせよ､あきらかにおかしなことがまかり通るのは､裏で大きなお金が動いているのは間違いないですよね
洗脳されないように､自分で確かめて､納得行く人生を歩みましょう
今日も素晴らしい一日を
今朝は､読み入った記事があって､コピーしてると､書く時間がなかったので､引用させて頂きます
製薬業界は法律もつくる
アメリカでは政府だけでなく、製薬会社を監督する立場にあるFDA(アメリカ食品医薬局)も製薬業界の資金に頼っています。
もっと正確に言いましょう。
製薬会社は自分たちの言うことをきかせるために政府関係者を雇っているのです。
日本の場合は、議員は官僚の使い走りですから、アメリカの回転ドア方式は、日本の官僚の天下りをもっと密にしたものと考えていただいてよいでしょう。
また「監視機能」のひとつである医薬品承認の諮問委員会のメンバーも、製薬業界から顧問料と称して多額のお金を受け取っています。キツネに鶏小屋の番をさせているのですから、薬の「安全性」という建前など吹っ飛んでしまいます。
「慢性病」と「子供」はドル箱
製薬業界のターゲットは慢性病と子供です。いずれも長期間にわたって薬を服用させますので、製薬業界にとっては願ってもないクライアントなのです。
じつは、医薬品の約４分の３は子供への使用を掲載したものがないのです。
つまり、成人用に作られている薬を安全性や効果を確認せずに子供にも流用しているのです。このような事実をどれだけの人が知っているのでしょうか。
アメリカの製薬会社は、メディア、とくにテレビでアニメのキャラクターを使ったりして、お菓子のように子供に薬を宣伝しています。ちなみにテレビなどのメディアで直接消費者に薬を宣伝できるのは、世界でもアメリカとニュージーランドだけです。病院で医師に宣伝である薬を見たことを告げると、その薬が通常の５倍も高い頻度で処方される傾向があることも報告されています。
本当は生活習慣を変えれば、このような薬を服用する必要はありません。
しかし、そのことには、当然一切触れません。
次のドル箱は「ワクチン事業」
これらのブロックバスターたちは、市場にあまりにも多く出され過ぎたために、副作用もはっきりと分かるようになったのです。
ヴァイオックスは心筋梗塞、ジプレキサは糖尿病、パキシルは出世異常と自(他)殺、セロクエルは急激な体重増加と糖尿病を引き起こしたとして多数の訴訟を抱えて多額の和解金、賠償金を払っています。そのため、貧っていた利益がメルトダウンしはじめているのです。
このためビックファーマたちは、急ピッチで数千人単位のリストラを断行し、慢性病や小児への投薬から、確実に利益が出て訴訟のない商品へと舵をきりはじめました。その商品の一番手はワクチンです。
こうしたワクチンシフトを象徴する出来事がありました。「GAVIアライアンス」が結成されたことです。これは予防接種の普及により、とくに発展途上国の子供たちの命と人々の健康を守ることを目的として、ダボス世界経済フォーラムの２０００年の年次総会で結成された官民共同事業体です。
GAVIアライアンスの資金集めの会合がロンドンで開催され、先進国や慈善団体などが総額約４３億ドルに上る資金搬出を表明しました。
日本からは外務大臣が出席し、約９３０万ドルの搬出を表明しています。日本が同事業体に資金提供するのは今回が初めてですが、東北の被災地や放射能汚染に苦しむ福島近隣への復興を差し置いてこのようなお金をよくも献上できるものです。このように日本は、世界をコントロールする財界にいいようにお金、つまり私たち国民の税金をむしり取られているのです。
ワクチンの副作用で訴えられることはない
アメリカで、子供にワクチンのガイドラインを作成しているのは「AAP」です。
この団体は、ワクチンメーカーである製薬会社から献金を受けていますが、額は公開していません。また、自分たちの勧めたワクチンの副作用で訴訟になった場合、担当小児科医およびワクチンメーカーは免責とする法律を制定するよう、AAPは議会のロビー活動を通じ、圧力をかけていました。その結果成立したのが１９８６年の「NCVIA」です。
この法律によって、１９８９年以来、約２５００件のワクチン障害の訴えに対し、１８億ドル以上を連邦政府が搬出しています。 このお金はワクチン接種に対処するための積立であり、原資は国民の税金です。
「新・医療ビジネスの闇」P88～101
以上､抜粋記事を､転載させて頂きました
これは､医療に限らず､金額の大小はあれども､食品業界でも､言えることですね
大手メーカーは､食品添加物を大量に使っても売れる
トクホのコーラやコーヒーなどは､いい例です
パンや乳製品も…
大手メーカーほど､要注意です…湜
これは､考え過ぎかも知れませんが
医療ビジネスの一環に､食品添加物があるのかも…
いずれにせよ､あきらかにおかしなことがまかり通るのは､裏で大きなお金が動いているのは間違いないですよね
洗脳されないように､自分で確かめて､納得行く人生を歩みましょう
今日も素晴らしい一日を