GDPとは
一国の経済活動をつかむ指標の代表的なものとして、GDP（国内総生産：Gross Domestic Product）があげられます。GDPとは、国内で新たに生産された財やサービスの付加価値を合計したものです。
ここで「付加価値」といっているのは、総生産額から原材料などの中間財の価値を差し引いたものです。
つまり、その生産者が「新たに付け加えた経済的価値」のことをいいます。
経済成長率
GDPは、「名目(めいもく)GDP」と「実質(じっしつ)GDP」の二種類が算出されています。
名目GDPは、そのときの時価で算出されたものですので、生産数量が増加しなくても物価が上昇すれば、その影響で増加することになります。
これに対して実質GDPは、物価変動の影響を取り除き、ある年（基準年）の価格を基準として算出したものです。
それぞれの伸び率を「名目経済成長率」「実質経済成長率」といいますが、単に「経済成長率」というときは、物価変動考慮後の「実質成長率」を指すのが一般的です。
物価変動と各種物価指数
物価変動は経済活動と密接な関連があります。
物価の持続的上昇をインフレといい、インフレは実質所得の減少や債権者にとって債権額の目減りなどにつながります。
逆に、物価の持続的下落をデフレといい、一時的には消費者にとってプラスになりますが、企業の売上げの減少や利益の縮小につながることから、賃金低下、雇用環境の悪化、消費停滞につながり、経済規模が縮小するというデフレスパイラルが起こる場合もあります。
物価の変動を示すために、日本では次のような物価指数が算出されています。
・消費者物価指数（総務省統計局）
消費者の購入する商品・サービスを対象とする指数
・企業物価指数（日本銀行）
企業間で取引される商品を対象とする指数
・企業向けサービス指数（日本銀行）
企業間で取引されるサービスに焦点を当てた指数
・GDPデフレータ（内閣府経済社会総合研究所）
名目GDPと実質GDPから自五滴に計算される数値
このように様々なデータを元に動いています。
物価は景気拡大期には上昇し、景気下降期には下落する傾向があります。物価が大きく上下動することは経済活動に多大な影響を与えますので、物価の安定を図る日本銀行にとって、これらの指標は注目するものとなっています。
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