がん治療と仕事を両立させて、生きていく時代です。大きな会社では支援制度が整っています。しかし治療の中心が入院から通院に変化する中、大企業でも治療に通いやすい柔軟な働き方への支援は十分といえない実態が浮かんできています。
がんは、医療技術の進歩により生存率が向上しています。がんと長く付きあっていく時代です。厚労省の調査によると、仕事をしながら通院するがん患者は３６万５千人です。１９９６年に４６日だった平均在院日数は、２０１４年に１９・９日に短縮しました。抗がん剤治療を通院で受けることも一般的になり、仕事の合間に治療できる柔軟な勤務体制の整備が求められています。
治療と仕事の両立のため活用できる制度には「一定の賃金支給がある傷病休暇・休業」「失効有給休暇の積立制度」「時差出勤制度」などがあります。「時間単位の年次有給休暇」「一日の所定労働時間を短縮する制度」「勤務中の流動的な休憩を認める」なども大切なことです。
「治療内容が専門的過ぎて仕事への影響が予測しづらい」ことが、これからの課題です。定年延長や少子高齢化による人手不足といった社会の変化で、がんを含めた治療と仕事の両立支援の重要性はさらに高まっています。